ビットコイン

仮想通貨の支配権は中国からゴールドマン・サックスへ

ビットコイン

ここ数日で、ビットコインは大きく下げた・・というか、とてつもないガラが来た。

20210623BTCUSD

昨年末頃からの上げ幅を見ると、全戻ししたというほどでもないが・・半戻しはしている。

ただ、数々のガラにも耐えてきた30000ドル前後のサポートラインは割れていない。一時的に割れたものの直ぐに戻しているし、割れたとまでは言えないだろう。今のところは。

この下げの原因だが、基本的には、仮想通貨より少し早いタイミング下落した株式市場に引きずられたものと思われる。

仮想通貨市場にも、QEによるジャブジャブマネーが流入しているので、金融市場のどこかで異変が起こると、大きな影響が出てくるのは仕方ない。

株式市場下落の背景にあるのが、ダラス連銀のカプラン総裁やセントルイス連銀ブラード総裁などが相次いで早期のテーパリング（国債買入額減少）開始を仄めかしており、アメリカで思ったよりも早くテーパリングが始まるのでは・・との観測が引き金となった（と言われている）。

実は、2014年にもFRBは資産買い入れを制限したり、満期償還した米国債の買い戻しをしないなど、金融市場から資金回収してFRBの保有資産を減らすQT（量的引締）に舵を切っていた。

当時のFRB議長が現財務長官のイエレン氏だが、イエレン氏がQTに舵を切ったのは、不健全なQE（量的緩和）を止め、ドルの覇権・信用・基軸通貨性を守るためだったと考えられる。

ただ、10年以上も続くQEは、市場への大量の資金供給と同時に中央銀行が国債を買入れることで超低金利を実現している。裏を返せば、QT・テーパリングとは金利上昇圧力を生むことから、金融市場への悪影響を懸念して株式市場が暴落したと見られる。

なお、2014年のQTでは、日銀がサプライズ黒田バズーカ（追加金融緩和）を炸裂させており、FRBがやるべきQEを日銀が肩代わりさせられていたと見られる。おそらく、相当な額の日本国民の富が米国債購入に使われたのだろうな・・・。

こうした前列を踏まえると、アメリカのテーパリングを日銀やECBが肩代わりする（させられる）ことになれば、金利はあまり上がらない可能性はある。ただ、日銀もECBも既に買い入れ余力が無いと言う話もある・・。

と言うことで、テーパリングの影響はともかく、今回の株式市場の下げは「テーパリング観測」という口先介入によるものだが、この口先介入の狙いは、もしかして「仮想通貨暴落」だったのではないだろうか。

先日も、「エルサルバドルでビットコインは法定通貨化　アメリカ反発も既にBTC経済が根付いた村も」や「中国や国際金融資本が仮想通貨への締め付け強化中　仮想通貨の今後は！？」などで紹介したように、このところ仮想通貨界隈は下落する方向に騒がしい。

アメリカの仮想通貨規制観測、中国のマイニング規制、ローマ法王の環境配慮発言、イーロンマスクの環境配慮発言など、米中連携した各方面からの総攻撃によって、ピーク時から4～5割減となっている。

この中でも、特に中国共産党政府の「仮想通貨潰し」はかなりの本気度だ。

元々、中国共産党は自らコントロール出来ない仮想通貨を好ましく思っていなかったところ、欧米からもマイニング電力の環境面からの懸念などが出てきたことから、大手を振って取り締まることとなったようだ。

5月20日には、中国の劉鶴副首相がビットコインマイニングの取り締まりや、仮想通貨取引の規制を公表した。

これを受け、中国国内では次々とマイニング拠点が停止したが、その中でも中々停止しなかった四川省がついに従った。

四川省の電力会社は、認可マイニング業者26社に対し6月20日までに電力供給を停止するとのこと。なかなか停止しなかったとは言え、マイニング禁止通達から僅か1ヶ月であり、鬼の早業と言える。

中国は世界のマイニングシェアの約80％を占めている。中国のマイニング停止で、既にハッシュレートに大変な影響が出ているようだ。

ビットコイン送金承認に要する時間がどんどん遅くなっていく。送金～着金までヘタすりゃ軽く10日は超えてくるのではなかろうか？国際決済通貨としては、とても実使用に耐えうるものではない。

実は、前回の仮想通貨バブル（2017年12月頃）では、仮想通貨市場への参加者の割にマイナニング勢が弱く、送金時間が長過ぎて実使用に耐えられなかったことが、バブル崩壊の一因とも言われている。

確かに、今回の中国のマイニング停止と、今回の仮想通貨が暴落したタイミング（6月21日）は重なる。

だが、中国共産党の本気はこんなものではない。

マイニングの息の根を止めた翌6月21日には、中国四大銀行の一つである農業銀行が、仮想通貨取引口座への出入金を停止すると発表したのだ。

中国の大手銀行が、仮想通貨取引所との間の送金・入金を停止しただけでなく、そのような顧客はイランとしたとか。

ちなみに、このリリース直後からビットコインは1割近く暴落したものの、その後、このリリースは削除された。

中国人の立場になってみると、マイニングの8割が停止しているので送金承認されず、ビットコインを動かせないし、取引所には出金リクエストが殺到してパンク状態だろうし・・・どうにもならない状況となった。

農業銀行がリリースを消したのも、あまりに混乱を招いたことを受けた経過措置的なものか。となると、今後は、全ての四大銀行が同時に仮想通貨禁止リリースを出してくることが見込まれる。

また、香港にある世界最大規模の仮想通貨取引所バイナンスでも、台湾含む中国エリアを対象に、仮想通貨取引や出金を停止する措置を講じている。

中国エリアに位置する金融機関・仮想通貨取引所は、中国共産党にひれ伏している。

実は6月21日に、仮想通貨（ビットコイン）暴落劇に参戦したのは中国だけではない。あの泣く子も黙るゴールドマン・サックスがBTC先物に参戦したのだ。

内容としては、ゴールドマン・サックスが仮想通貨投資会社GalaxyDigitalと提携して、ビットコイン先物を提供する・・と言うもの。

どうやら、ゴールドマン・サックスは大量の先物売りから入ったようで、中国勢のビットコイン下げに加えて、一時ビットコインはえげつない下げとなった。

こうして、中国のマイニング停止・仮想通貨取引規制に加え、アメリカのテーパリング観測にゴールドマン・サックスのBTC先物売りが加わって、ビットコインは30000ドルサポートラインを一時的に割り込んだのだった。

マイニングを止めた中国共産党政府や、仮想通貨取引を禁止する方向に持っていきたい国際金融資本にとっては、近い将来、仮想通貨を潰したいところだろう。

ただ、ゴールドマン・サックスは仮想通貨イーサリアムの先物も計画しているなど、仮想通貨担当デスクを拡大しており、仮想通貨市場が活性化することを見込んでいるようだ。

アメリカの連銀総裁や中国共産党政府とは、仮想通貨に対する態度がちょっと違う。

また、中国でのマイニング停止により、中華マイナーたちはマイニング活動拠点を北米などへシフトしそうだ。

中国人がマイニングマシンを抱えて中国からアメリカへ渡る・・。

今後の仮想通貨は、国際金融資本が思うようには潰れず、むしと仮想通貨（ビットコイン）の支配権が中国からゴールドマン・サックス（ロスチャイルド家）に移りそうに感じる。

ゴールドマン・サックスは国際金融資本勢力の中でも、王族筋に近いロスチャイルド家と関係が深い。恐らく、一般的な国際金融資本（＝ユダヤ人左派グローバリスト）とは異なる勢力だ。現在の金融資本主義が限界に達していることを認識している。

ゴールドマン・サックスが仮想通貨の支配権を得るということは、国際金融資本の力の源泉でもある中央銀行制度やドル支配が終わる方向に仮想通貨が使われる可能性が現実味を帯びてくる。

以前に「バーゼルⅢで金と仮想通貨は爆上げ　そしてドルは崩壊・・世界統一デジタル通貨へ」で、2022年1月からバーゼルⅢが完全適用されて金価格の高騰が見込まれるものの、金価格が上がりすぎないように仮想通貨が利用されそうなことを書いた。

そして、今の「下げ」について、原田武夫氏がよく言っている「上げる前の下げ」を演出している可能性が高い。高く打ち上げるならば、その前には深く沈む必要があるということ（ル・シャトリエの原理）。

つまり、連銀総裁や中国共産党政府の思惑とは裏腹に、仮想通貨（ビットコイン）はどこかで反転急上昇する可能性が高い。まあ、世界統一デジタル通貨が出来るまでだけどね。

最後まで読んでくれてありがとう！


社会・経済ランキング
ブログランキング・にほんブログ村へにほんブログ村

お金の最新記事8件