【原田武夫】やはり日本はデフォルトに向かっている！

原田武夫さんが「道中辻斬り」の中で、以前からの「10月9日の潮目」や日本がデフォルトすると誰が困るのか、ということについて突っ込んだ話をしているぞ！

なお、今回は10月9日の（前後も含めた）潮目で何が起こるのか、ということについても少し触れている。

やはり、その辺りを中心に日本市場でが暴落が起こことと、海外市場へも波及していくことを予測しているとのことだ。

前回の記事、【短資金利】日米で起こっている金融危機の密かな進行でも書いたとおり、先日、日本の国債が急落した（＝金利は高騰）。

原因は、日銀が国債の購入を減らそうとする意図が見えたことだ。日銀は国債の購入を減らす方針を前々から打ち出してはいた。が、本当に日銀が国債を買わなくなるとなると、怖くて誰も国債に手を出せない、というわけだ。

〔マーケットアイ〕金利：国債先物は続急落で引け、オペ不透明感強まり10年債入札も不調
［東京　１日　ロイター］ – ＜１５：１５＞　国債先物は続急落で引け、オペ不透明感強まり10年債入札も不調国債先物中心限月１２月限は前営業日比８８銭安の１５４円１４銭と続急落して取引を終えた。
下げ幅は２０１６年８月２日の９１銭以来の大きさとなった。日銀の国債買い入れオペや金融政策に対する不透明感が嫌気され売りが先行。１０年債入札も不調だったことで、後場は長期・超長期ゾーンを中心に金利が一段と上昇した。
１０年最長期国債利回り（長期金利）は一時、同８．０ｂｐ上昇のマイナス０．１４５％と８月１日以来の高水準を付けた。９月日銀短観での企業景況感はやや弱い程度で材料にはならなかったが、前日夕方に発表された日銀の国債買い入れオペ方針が売り材料視された。
２５年超国債のレンジ下限がゼロとなったほか、必要に応じて買い入れの回数を「増やす」から「変更する」に文言が修正されたことで、「オペ見送りの可能性が出てきた」（国内証券）と嫌気された。その影響が強く出たのが本日実施された１０年債入札だ。テール（落札価格の平均と最低の開き）は２９銭と大きく開き結果は不調。

日本のデフォルト

日本は着実にデフォルトに向かっていると、原田武夫さんは述べていた。

この件については、おじさんも前々からかなり気になっている。現在は、日銀がQEを続けていることで株価が保たれているワケだが、一方で金融危機を誘発する可能性もあるんじゃないかと思っている。

元々QEとは非常に不健全な状態なのだが、日銀は国債以外にも株も大量に買う（実際には上場投信ETFを購入）ことで株式市場の正常化・・・というか買い支えに努めている。まあ、偽りの株価を演出しているってことだな。

ともかく、こうして日銀はこれまで発行されたETFの5割以上を保有することとなってしまっており、公的年金資金（GPIF）と並びETFの大量保有者２大巨頭だ。

このため、もし株価が急落すると、日銀は大損失を抱えることとなるのは分かるよな？

そうなるとだ、債券の格付け機関が日本国債を格下げする可能性が高まる。格下げされれば、国債の価格が下落（金利が高騰）する。

こうなると、日銀が国債を買っている状況にも関わらず、国債金利の高騰によって政府が国債の利払いが出来なくなり財政破綻（＝デフォルト）に至る可能性がある。

これが原田武夫さんが言う、日本発のマーケット暴落からの国債暴落、日本円も暴落しデフォルトに至る道なのかもしれない。

日銀とてQEをやめることが正常だと分かっていると思う。だが、日本国債は長期に渡り市場原理とは無関係に買い支えられており、日銀が買い支えを減らしたり止めたりすると、価格が急落し金利が高騰する懸念があるためやめられなかった。

10月1日に奇しくもこの懸念が的中したわけだ。

ともあれ、日本がデフォルトに追い込まれた場合、どうなるのだろうか。

日本政府が発行した国債を日本の金融機関が購入するが、その購入した国債は日銀が全部買っていくので、金融機関の手元にはおカネが残る。本来はこのおカネでじゃぶじゃぶ融資して経済を活性化してね、というのがQEだった。

しかし、自己資本比率や不良債権などについて厳しい規制が設けられている以上、バブル期のようなザル融資は出来ず、結果として企業への融資ではなくアメリカの株や債券を買うことになる。

ということで、相当のマネーがアメリカに流れているハズなのだが、日本がデフォルトすれば日本の金融機関もアメリカの株や債券を購入する余裕があるはずもなく、アメリカも日本に続いて金融危機となる可能性が高いんじゃないかと思う。

デフォルトするとどうなるのか

原田武夫さんはデフォルト時の例としてワイマール共和国の話をしていた。ワイマール共和国とは、第一次世界大戦でドイツ帝国皇帝ヴィルヘルム二世が退位し、共和制の国となったドイツのことだ。

ワイマール共和国は、第一次大戦の戦費償還のため紙幣を刷りまくったためインフレが進行した。

それに加えドイツにボコボコにされたフランスの恨みにより、ドイツには天文学的な賠償金を課せられた。ドイツは絶対に無理だから減額してって話もしたし、経済学者などもそろって減額を要請したがダメだった。賠償金は外貨で払うこととされていたため、当然ながら支払いが滞った。

フランスは戦後ドイツの稼ぎ頭でもあった「ルール工業地帯」を勝手に占領した。

このため、ドイツでは産業が停滞し失業者が街にあふれた。（他にも色々と失策はあったので）ドイツでは、パン１つ買うのに１兆マルクとか、100兆マルク紙幣発行とかベラボーなインフレが進行した。どんどんマルクの価値が下がっていくので、紙幣の額面をゴム印とかで訂正して使ってたらしい。わかりにくい場合は、マルクを円と読み替えてもらっても全然問題ないぞ。

近年のベネズエラの例では、2008年から2018年末までのインフレ率が100万％を超えたとのことだ。また、ジンバブエでは23桁以上のインフレとのことなので・・・とりあえず10京倍くらいか。なんじゃそりゃ。