アメリカが声高に「新型コロナ中国起源説」を主張しだした。
元々、新型コロナは中国で人工的に作られたウイルスという疑惑が出ては消えしていた。
だが、最近アメリカが言い出したのは人工ウイルス説ではない。中国・武漢市にある研究所でコウモリなどが持っているウイルスの研究をしていたところ、誤って新型コロナウイルスが漏洩したというものだ。
人工ウイルス説よりは全然ありそうなストーリーだ。以下は時事通信が報じたものだ。
【ワシントン時事】新型コロナウイルスをめぐり、中国湖北省武漢市の研究所で行われていたコウモリのコロナウイルス研究の危険性を指摘したり、「研究所が新型ウイルスの発生源」と指摘したりする米メディアの報道が相次いでいる。新型ウイルスは武漢市で最初に発生したが、中国側は発生源の特定を避けている。
ＦＯＸテレビ（電子版）は１５日、複数の関係筋の話として、新型コロナウイルスの起源は武漢市にある研究所だったと報じた。生物兵器として開発していたのではなく、中国のウイルス研究が米国と同等以上だと示すための取り組みだったという。関係筋は、ウイルスがコウモリから所員に感染し、それから武漢に広がったとの見方を示した。
中略
一方、ニューヨーク・タイムズ紙（同）は１１日、トランプ政権内に「研究所発生源説」を唱える高官がいるが、米情報機関はその証拠を得ていないと指摘している。
以前から、ウイルス人工説と合わせて中国起源説はよく言われてきた。人工ウイルス説については、ブログでも以前に紹介したので参考してほしいぞ！
新型コロナ人工ウィルス説の真偽は！？本当にただの「風邪」！？
さて、アメリカはこのところ中国起源説を声高に主張しているが、一方で中国は2019年10月に武漢の世界軍人スポーツ大会でアメリカ兵が新型コロナウイルスを中国に持ち込んだ、と主張している。
武漢にはレベル4のバイオセーフティー施設（ウイルス漏洩の防御面では世界最高クラス）がある。
この武漢の研究施設は2017年に出来たが、それ以前は北京でSARSウイルスの研究を行っていた。その際に何度かSARSウイルスの漏洩事件をやらかしているので、アメリカ・トランプ大統領の指摘は全く根拠が無いわけでもない。
誰がやったか意図的かどうかは別にしても中国の研究施設から何かしら漏れたということはありそうだ。
ただ、SARSが生まれた国で、その変異経路として疑わしいコウモリが保有するウイルスを研究をすることは不自然ではなく、中国が生物兵器への転用を図るために研究していた、というのは飛躍があるだろう。
まあ、いずれにせよこの件については永久に真実は明らかにならない。
ところで、アメリカの予言者ジョセフ・ティテル氏が以下のように述べているのが気になる。
過去の動画で言った偽旗工作
中国やロシア、北朝鮮についていろんなビデオを作成し、
人々に自分たちの都合の良い話を信じ込ませてきた。
北朝鮮の金正恩のミサイルなども同じだ。
ジョセフ・ティテル氏が言わんとしているのは、アメリカ等のいわゆる西側諸国が、中国やロシア、イランといった国々を「悪」とするためのプロパガンダを行ってきたことを指摘しているのだろう。
例えばイラク戦争では、大量破壊兵器を隠し持っているとして侵攻したものの、イラクは兵器など持っておらず、サダムフセインは滅んだが国家は崩壊しテロの嵐を呼び込んだだけの結果に終わった。
なお、その後は紆余曲折を経てアメリカは何も得るものは無く撤退することとなった。
中東におけるアメリカの覇権は大幅に低下し、その穴はイラン（やロシア）が埋めることとなった。今日ではイラクはイラン・ロシアの影響下に入っている。
アフガンも、シリアも最近アメリカがプロパガンダで始めた戦争は全部このシナリオだ。
この新型コロナ中国起源説もそうしたプロパガンダの一つで、アメリカ覇権低下戦略の一つなのだろうか。
とすると、真実はアメリカが中国の研究者を買収して、武漢の研究所でウイルスの過失漏洩を起こさせだのだろうか。
中国で新型コロナの感染拡大で狙ったのは、中国のチカラを削ぐことを目的に、軍産・国際金融資本勢力により仕掛けられたものだろう。イラクで言えば「大量破壊兵器を隠し持ってまーす」と言われていた段階だ。
当初の予定では中国国内に感染を広げたうえで、習近平の失脚に繋げるつもりだったのだろう。
新型コロナは9月～10月頃には中国で感染が始まったとの研究報告があるが、感染が少ないフェーズで武漢市を強権的に封鎖したら、天安門事件のように人権問題として失脚させるなどの可能性が考えられる。
ところが、中国はおそらく意図的に都市封鎖を送らせた。
このため、軍産・国際金融資本勢力へのブーメランとなった。しかも、アメリカでは世界最強の感染症対策集団CDCがまるで無力だ。トランプと習近平の阿吽の呼吸が疑われる。
トランプの目的は、イラクをイラン（やロシア）に渡したように、新型コロナによる軍産・国際金融資本勢力の力の源泉、金融市場を崩壊させることにあるのだろう。
そして、アメリカ単独の覇権体制を背景に、アメリカ中心の金融経済の恩恵を受けているグローバリストたちを終了させるつもりだ。
さらに中国を名指ししてコロナの責任を押し付けたのには、もう一つ目的があるようだ。以下の時事通信の報道を見て欲しい。
【ワシントン時事】トランプ米大統領は１８日の記者会見で、新型コロナウイルスの感染拡大に関し、「中国政府に故意の責任があれば、（相応の）結果を招く」と警告した。トランプ政権は、ウイルスが中国湖北省武漢市の研究所から流出した可能性を調査中とされる。ウイルスのまん延で中国政府に落ち度があると判断した場合、厳しく対処する姿勢を示した形だ。
トランプ氏は「（感染は）世界中が苦しむ前に、中国で止まったかもしれない」と述べ、中国政府の失策が現在の危機を招いた可能性を指摘。感染死者数についても「米国が最多ではない。中国が最多だ」と改めて主張し、中国側の説明の透明性に疑問を呈した。
もうこれは、ワザとか知らんが中国と絶交宣言だ。
昨日も紹介したジョセフ・ティテルの年頭予言の次の一説が成就しそうだ。
中国
スーパーパワー、共産主義、酷い抑圧の…闇が集まっている場所。
中国がすべての輸出をストップするかもしれない。中国はアメリカに依存していない。
逆に、アメリカは中国に依存しているし、アメリカの国立公園の土地を中国人に売っていたりする。
トランプ大統領がここまで強気になる理由は二つあると思っている。
一つは、ロックダウン反対派の声をそらす矛先としての中国非難だ。11月3日には大統領選を見据え、ロックダウンで経済がガタガタになっても「中国のせいですよー、ちゃんと怒ってますよー」ということ。
もう一つは、金融崩壊が起こった際に、中国のヘルプが入らないようにするためにあえて中国と距離を置こうというもの。ここまで中国をコケにしておけば、金融崩壊時に中国共産党が金融市場を救済したくても踏み切れないだろうということ。
アメリカでは、経済対策で200兆円規模の対策をするほか、国債だけでなくジャンク債までも数百兆円規模で買い入れる。全部FRBがカネを刷って実行する。
コロナが終息しても、中国でなかなか経済が回復しないように欧米も回復しない。金融市場への資金注入も当面続く。
金融市場がいつ崩壊するのかは分からないが、ジョセフ・ティテル氏は以下のように予言している。
銀行は崩壊し始めている。
今年も金利の引き下げ競争になるだろう。
住宅価格も崩壊するだろう。
２０２５年には完全に
どうやら今年から銀行が崩壊（破綻？）しはじめ、2025年になることには完全に金融崩壊ということだろうか。
ただ、前回のブログでもお伝えしたとおり、中国もコロナ第二波や内戦のニオイなど穏やかではない。
今後の状況次第では、日本も十分に今後の覇権国としての地位の確保が可能だ。そのためにもアメリカと共に沈没することだけは避けないとな。
最後まで読んでくれてありがとう！
