占星術は封じられた声が世界を変える流れを示唆する

株やFXなど金融市場において移動平均やMACD等のテクニカル指標やオシレーターが有効なのは言うまでもないが、そうした指標類が機能するのは、それを見て判断する人が一定数いるからだ。

当然ながら、見る人が多い指標ほど有効性が高くなるが、世界にはそのような指標が示唆する売買サインを軽々と吹き飛ばすエライ人たちがいるのも事実だ。

そのような「エライ人」たちには「お抱えの占星術師」がいることが常識であり、世界動向を見るに当たって占星術的な観点は無視できなさそう。

占星術が当たる当たらないというよりは、世界を動かす人たちが占星術に従うので、結果として当てに行ってしまう可能性が高いからだ。

この点では、オカルトと言われるフィボナッチ系指標がある程度は機能することと似ているのかもしれない。

と言うことで、あの原田武夫氏が高く評価する占星術師の石井ゆかりさん。

その石井ゆかりさんによると、2022年8月下旬から2023年3月にかけては、星の配置が「みんなが自由に、情熱的に議論を重ねる」ような形になるんだとか。

星栞 2022年の星占い 蠍座（石井ゆかり 著）

こうした星の並びの中では、それまで封じられてきた人や声が世界を動かしていく流れが起こる可能性を示唆している。

と言うことで、「封じられてきた」の観点で世界動向を振り返ってみたい。

「封じられてきた」の観点で最も気になるのは、やはりウクライナ情勢だろう。

そんなウクライナでは、ゼレンスキー大統領に対する怒りの声が上がっているようだが、発端となったのはワシントンポストが8月18日付けで報じたこの記事。

ワシントンポストによると、ゼレンスキーは昨年10月頃よりアメリカから「本当にロシアが侵攻して来るぞ」と繰り返し警告されていたものの、それらを意図的に国民に伝えなかったとか。

当のゼレンスキーは、ロシアが攻めてくることを公表すると、国民の多くが国外避難して経済危機になるから言わなかった・・と言い訳しているようだが、「国民の命よりもカネかよ」との批判が沸き起こっているようだ。

この言い訳は・・10点かな。

なお、ゼレンスキーは総動員令を発令し、18～60歳の男性国民の出国を禁止した上で民兵として戦闘参加を推奨したほか、ウクライナ軍やアゾフ連隊は市民を避難させないまま都市部を拠点化したり、あるいは市民を拠点に連れ込んで立て込もっていた。

所謂「人間の盾作戦」だが、ロシア軍にとっては都市部制圧への高いハードルとなっており、戦争長期化の原因ともなっている。

こうした状況を踏まえると、ゼレンスキーが国民の国外避難を妨げた本当の理由は「人間の盾作戦が出来なくなるから」という可能性が高い。

また、この件は政府筋からのリーク報道が多いワシントンポストが報じたものであることを踏まえると、エライ人たちの中でウクライナ支援停止（＝戦争終結）の動きが出始めている可能性が高い。

なお、ウクライナ戦争の継続には欠かせない「ウクライナ支援」や「対ロシア制裁」についても黄信号が灯り始めた。

チェコの首都プラハにて、ロシアからの安価な天然ガス供給の維持とウクライナ戦争への中立化を政府に求める大規模なデモが発生したとか。

これまでにも紹介したように、自滅的なロシア制裁によってエネルギー危機の様相を呈している欧州では電気・ガス代の高騰による影響は無視できないレベルとなっている。

チェコ人からすれば「アメリカ・イギリスvsロシアの代理戦争のせいでワシらが経済危機？ふざけんな」と言ったところだろう。

なお、このデモは7万人規模とのことだが、チェコの人口はわずか1070万人程度なので、国が傾くレベルのデモと言っても差し支えなかろう。

そして、この熱い想いはドイツにも波及しているとか。

さらにはフランスにも。

欧州一般家庭のエネルギーコスト（電気代・ガス代）は、来年初頭にも月500ユーロ（70000円）に達する見込みとのことで、国民激オコ状態のようだ。

「自滅するEUの分裂と対米離脱、そして中東戦争へ」でも紹介したように、ブルームバーグからも欧州の電力供給は危機的状況であり、冬までに価格・供給不安に対応出来ないとしている。

ちなみに、イギリスの警察当局は電気代ガス代の高騰による社会不安を懸念しているとか。

実際にイギリスでは16万人が「もう電気代払わねーぞ」との運動に参加しているようで、社会不安一歩手前となっている。

また、イギリスのリスクコンサル兼インテリジェンス企業のVerisk Maplecroftは、今年後半に欧州が社会不安の波に覆われる可能性を指摘している。

クソ寒い欧州で暖房使えなければ凍死待ったなしなので容易に暴動に発展するのは子供でも分かる。

また、ヤバいのは凍死だけではない。

電気をドカ食いする事業者にとっても試練の時は迫っているようで、世界最大の鉄鋼メーカーのアルセロール・ミタルは、欧州工場の2ヶ所を閉鎖、1ヶ所を休業したとか。

欧州は経済戦争の大敗北寸前だ。

なお、欧州では資金繰りが悪化したエネルギー企業への救済を始めているとか。

主要なエネルギー供給業者を救済するために、ドイツやオーストリア、スウェーデンでは多角の公的資金が投入されているようだ。

この背景にあるのは、天然ガス価格の高騰だろう。

電力企業やコモディティ取引企業は、天然ガスの調達に当たり現物をロングすると共にデリバティブをショートして価格下落をヘッジしている。

ところが、天然ガス価格の異次元の急上昇により、ヘッジショート部分の含み損が膨らんでしまったため、取引所からのマージンコール（追証）により資金繰りに苦慮しているとか。

電力会社やコモディティ企業が、追証（追加担保）資金を捻出するために手持ちの金融資産を売却することになれば、金融市場にも影響が波及しかねない。

売りが売りを呼び、あっちこっちでマージンコールの嵐となれば、安全資産含めて売り一色となる「ミンスキーモーメント」が見えてくる。

折しも利上げなど金融引締めに転換する欧州でミンスキーモーメントとなれば、欧州ではエネルギー危機どころか、金融危機となりかねない。

こうした中で、ロシア─ドイツを結ぶ天然ガスパイプラインの「ノルドストリーム1」がメンテナンスのため停止していたところ、オイル漏れが確認されたため無期限停止することとなった。

これについて、ロシアは欧州勢が制裁を解除までノルドストリーム1を停止する方針を表明しているとか。

ノルドストリームのメンテナンスはドイツ企業のシーメンスと共同で行われており、ロシアが稼働停止の理由として挙げているタービンの油漏れも本当に起こっている。

朝日の記事によると、欧米サイドは「ノルドストリームの設備関連は制裁対象外」と主張しているとのことだが、修理に必要な機器や契約関係の一部が制裁対象になっている可能性がある。

ノルドストリームは西側の技術で作られているので、修理部品は制裁下のロシアでは中々手に入らないし、シーメンスが動かなければどうにもならないため、「制裁解除しないと動かせまへんで」ということになるのか。

いずれにせよ、エネルギー危機（確定）に加えて金融危機（準確定？）も迫る中で、ノルドストリーム1のダメ押しを食らった欧州は、「ウクライナ戦争の中立化」「ロシア制裁の解除」を求める国民の声をありがたく思う段階に来ている。

ウクライナは欧米勢の支援なくして戦争継続は不可能だろうから、こちらの面からもウクライナ戦争の終結が見えてきた・・のか。

かつてナポレオンやヒトラーは対ロシア（ソ連）戦の大敗北をきっかけに滅亡したが、今回も欧州勢の間接的な対ロシア戦争の大敗北は何処に繋がるのか。

ついでに、もう一つ紹介したいのがこの記事だ。

フランスのマクロン大統領が主導する和平提案が、イラン経由でロシアに伝えたことが報じられている。

このほか、3月のロシア─ウクライナ間の和平交渉は暫定合意に達していたものの、イギリス・ジョンソン首相の強硬な反対で頓挫したことなども報じられている。

JCPOA再建によりイランが国際社会に復帰すると、これまで明かされなかった事項・・アメリカやイギリス、ウクライナのワルの部分が表に出てきて、ウクライナ支援の正当性が無くなって戦争終結へと向かうことになるかもしれない。

こうして見ると、占星術に沿った「それまで封じられてきた人や声が世界を動かしていく流れ」が起こり始めていることが分かる。

この流れが行き着く先はグレートリセットなのか・・。

ちなみに、コロナに関してもGoogle（YouTube）は「マスク意味なし」「ワクチンは感染防止しない」と言った動画投稿をOKとするポリシー変更している。

これまで「反コロナ」として抑圧された声が流れを変えつつある。

最後まで読んでくれてありがとう！


生活・文化ランキング
ブログランキング・にほんブログ村へにほんブログ村

政治の最新記事8件