この数か月、日本や台湾の半導体製造工場で火災事故が相次いで起こっている。このため、世界的に半導体不足に歯止めがかからない状況だ。
3月中旬に、半導体大手のルネサスエレクトロニクスの工場で火災事故が発生した。
その被害が明らかになるにつれて損傷した製造装置の数も増えており、半導体製造に大きな影響が出ている。
【ルネサスの工場火災 被害拡大】https://t.co/BIFcXAqMK2
火災があったルネサスエレクトロニクス那珂工場の稼働停止が長引く懸念が強まっている。損傷を受けて使えなくなった半導体製造装置がルネサスが当初発表した11台から、17台に拡大していることが28日までに分かった。
— Yahoo!ニュース (@YahooNewsTopics) March 29, 2021
元々半導体の需給はひっ迫していたが、それに拍車がかかった形だ。半導体の塊でもある自動車生産にも影響は出ている模様。
ルネサス出荷停止 影響拡大 トヨタや日産は減産検討https://t.co/Fms6AFE8jG
— 日本経済新聞 電子版 (@nikkei) March 30, 2021
ということで世界的な半導体不足を踏まえ、ルネサス復活までは世界屈指の半導体生産能力を誇る台湾のTSMCに代替生産を要請したのだった。
台湾に半導体の代替生産を要請 ルネサス火災受け梶山経産相https://t.co/pEvBTMl3pw
梶山氏は、ルネサスが半導体製造装置を迅速に調達できるようにするため、経産省が複数の装置メーカーと協議していることも明かし「工場の早急復旧に向け、経産省も一丸になって取り組む」と述べた。
— 産経ニュース (@Sankei_news) March 30, 2021
ところが、そのTSMCでも工場火災が発生した。再稼働までには時間がかかるとのことだ。
嘘だろおい
半導体大乱の中で台湾TSMCの工場が火災…「再稼働には時間かかりそう」(中央日報日本語版)#Yahooニュースhttps://t.co/Z2V7Y9YIL8— ごちうま🐺🍎🏰🕛🍹@留年 (@gochi_uma) April 1, 2021
半導体不足の中でルネサス・TSMCでの工場火災・・・余りにも絶妙過ぎるタイミングでの連続火災事故は、誰かが意図的に仕掛けた事故じゃないかと勘繰ってしまうな。
だが、この相次ぐ半導体工場火災はこれだけではない。
実は、自動車機器等に使われる半導体が極端に不足している原因は、昨年10月に旭化成のグループ会社の半導体製造工場で火災が起こり、製造が滞っていることによるところが大きい。
そして、ルネサスはそのバックアップを担っていたのだ
半導体大手ルネサス 火災で停止の旭化成の工場分も代替生産へ #nhk_news https://t.co/PYF8DKpaab
— NHKニュース (@nhk_news) January 27, 2021
つまり、この数ヵ月で半導体の世界で起こったことはこんな感じだ。
- 旭化成の工場で火災事故
- ルネサスで代替生産
- ルネサスの工場で火災事故
- 台湾TSMCで代替生産
- TSMCの工場で火災事故←New!!
という訳で、この短期間に半導体業界は厄災に襲われまくっている。
ちなみに、TSMCの火災原因は配電盤の加熱によるもので保守作業中に突然煙をふいたとか。また、ルネサスの火災事故は、メッキ装置への過電流によりシリコン樹脂が加熱・発火したとか・・どちらも状況としてはよく似ているような。
なお、過電流が発生した原因や、火災時に落ちるハズのブレーカーが作動しなかった理由は(今のところ)分かっていない。
陰謀論的な思考回路としては、人為的なものではないかと疑いたくなる。
以前に「中国で連続する爆発事故 米中戦争は静かに始まっていた?」で紹介したが、2009年にイランでウラン濃縮に使う1000台以上もの遠心分離機が全て壊れる「事故」があった。
だが、これはアメリカ・イスラエルが仕掛けたサイバー攻撃(ゼロディ攻撃)だったことを、元NSAのエドワード・スノーデンが暴露している。
イランの遠心分離機の制御システムは独立ネットワーク下にあったものの、USBメモリを介して仕込まれたマルウェアによりSCADAレベルの制御コードが書き換えられた結果、人が気が付かない程度に遠心分離機周期がズラされて次々に破壊された。
(参考) 日本人だけが知らない戦争論(苫米地英人 著)
火災事故が発生した工場のラインの制御システムはスタンドアロンだが、イランの例を踏まえるとサイバー攻撃(スタックスネット)の標的となったことは否定できない。
需給状況がひっ迫する中で、旭化成・ルネサス・TSMCと3つの半導体工場が火災に見舞われるという、あまりに良すぎるタイミングを踏まえても、どこかの誰かが工場ラインの制御コンピュータを暴走させたと見るべきか。
まあ、犯人は「中国!」と聞こえてきそうだが、中国ではないと思う。
台湾のTSMCは、人民解放軍向けのものを優先生産しており中国に大量の半導体を供給していると言う。さらに、中国で生産できる半導体の質・量には限界があるので、仮に中国の仕業とすると自分で自分の首を絞めていることになる。
また、半導体以外にスエズ運河のコンテナ船座礁事故もある。
スエズ運河 座礁コンテナ船 物流へ影響 320隻以上が通過待ちhttps://t.co/qBm0z2jApf
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) March 29, 2021
座礁したコンテナ船は離礁して航行不能は1週間程度で解消したものの、一時300隻以上が滞留したことから平常運転になるまではしばらくかかる。
恐らく、半導体工場の火災を誘発した勢力がスエズ運河の座礁事故も誘発したのではないか・・陰謀論目線からはこれが鉄板だな。狙いは、物流の混乱演出による意図的なインフレ誘導だ。
「中央銀行による金融支配の終わりが近い!?」で紹介したが、原田武夫氏によると「政体勢力」の上に位置する「国体勢力(王族たち)」が、リバランス(おカネを入れる)の必要性を意識しつつあるとのことだ。
16分35秒くらいから23分過ぎまで。
- ロスチャイルド家の日本代表の方から聞いた話では、世界の富は増えているのではなく、偏在バランスが変わっているだけ(一方で増えれば、もう一方で減る)。国際金融資本は「全世界の富は一定」と言っている。
- 4月の頭頃から、先進国の中で一番カネの無い日本にカネが流れる「リバランス」が起こり、平成バブルの比ではない規模のバブルとなるが、その反動で日本デフォルトへ。
- リバランスにおいては、何処にどういう形でカネが入りどのくらいの勢いになるのかが重要で、その勢いによって反動の勢いも決まる(振り子のように)。
- 現状では、中央銀行がマーケットにおカネを流しているが、カネは回っていない。
- そうした政体勢力の動きを一歩引いた外側から見ているのが「国体勢力(王族たち)」で、リバランス(おカネを入れる)の必要性を意識し出している。
この動画では、現状の富の偏在が限界に達しており「国体勢力(王族たち)」の介入が示唆されてる。
リーマンショックで金融システムの崩壊を目論んだものの、QE政策により今に至るまで金融システムは延命している。
ここに来て、現行の金融システムを壊してリセットすべく、世界的なインフレ誘導を図っているのだろう。となると、今回の火災事故の黒幕は・・国際金融資本ではなく、国体勢力と深い関係のあるどこかの誰かなのだろう・・・。
最後まで読んでくれてありがとう!