原田武夫氏は、自信のブログの最新エントリー（英文）にて、新型コロナ対策や緊急事態宣言の背景について、以下のように述べている。
※機械訳なので、ちょっと変はのは勘弁！
Emergency Declaration in Japan and Crisis of Water.
- 中国を除く主要国政府は、COVID-19対策として3月後半～4月末に同様の措置をとるよう調整する。
- 日本では、安倍首相（政体勢力）は、今夏の東京オリンピック開催に努力してきた。
- 一方で、日本の国家安全保障局（日本版CIA）は緊急事態宣言に取り組んできていた。
- 緊急事態宣言となれば、東京オリンピック開催は妨げられ、東京など大都市に住む一般市民の日常生活は大きくに変わる。
- 一国の首相の意思決定に反するこの動きが、誰の意図なのか。
ブログの内容を読み解いてみると、日本で政体勢力がオリンピック開催を目指す一方で、日本版CIAは政治的な意思決定と逆行する動きを見せており、これが「誰の意図か疑うべき」としていることから、オリンピックを開催しないとする「国体勢力」の意思の介在を仄めかしている。
さらに、ブログでは日本における国体勢力である「皇室」にも言及している。
- 4月17日以降、日本では事実上2名の天皇を抱くこととなる。
- 秋篠宮殿下は、立皇嗣の礼（立皇嗣宣明の儀）により皇太子として正式に認められる。
- 天皇陛下と秋篠宮殿下の思想や行動の違いを見たうえで、そしてパンデミックのために秋篠宮殿下が上皇・上皇后陛下とともに古都京都へと移るとすれば、ドラマだ。
4月17日以降に2名の天皇というのは、今上陛下と秋篠宮殿下のことを指すのだろうか。どちらも上皇陛下のご子息だが…2名とは？いずれにせよ、日本の皇室を含めた国体勢力に大きな動きがあることを示唆している。
これまでの話も総合して深読みすると、軍産・国際金融資本勢力（政体勢力）に一部の皇室関係者が取り込まれれ、簿外資産を巡る暗闘の結果、ようやく正常化が見えてきたことが示唆されている（と思う）。
その正常化ための手段に、新型コロナウイルスが利用されているということかな。
そして、国体勢力・政体勢力の暗闘が国体勢力優位に傾くとすれば、軍産・国際金融資本勢力のチカラの源泉とも言える金融バブルの崩壊（＝大規模な金融危機）も避けられないはずだ。
突如として打ち出された日銀・FRB・ECBによる大規模なQE（金融緩和）は、金融崩壊しそうなので少しでも長く生きさせようとしているのか。
まさに、その金融崩壊防止の取り組みと思われるニュースが出てきた。以下はロイターからだ。
ＧＰＩＦ、次年度以降は全資産25％で運用＝外債乖離幅は上下6％
［東京 ３１日 ロイター］ – 年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）は３１日、次期５カ年中期計画を正式発表した。国内外の債券と株式に２５％ずつ均等に投資し、年金財政上必要とされる実質１．７％の運用利回りを安定的に確保する。外国債券の乖離許容幅は上下６％とし、内外株式の許容幅は上下１ポイント縮小させた。
次期中期計画では国内外それぞれを合算した枠組みも併用し、各資産の乖離許容幅とは別に、債券と株式それぞれの区分として５０％からの乖離幅を上下１１％に設定した。来月から新たな運用指針を適用する。
GPIFが運用する資金は約160兆円だ。日本の一般会計が約100兆円なので、相当な額だが、それを株式・債券で4分の1ずつとは…かなり攻めている印象だ。
だが、低リスクな先進国債券は金利なんてつかない。なので、頑張って買う意味は全くない。
外債購入の目的は他にあり、それは崩壊寸前の債権市場の買い支えと見るべきだ。
せめて、サブプライム債のようなCLOなどには手を出さないことを祈る。投資銀行やファンドの在庫処分に日本国民の年金資金が使われるのは許せないからな。
さて、先日も紹介したが、原田武夫氏は3月15日の自身のブログ（英文）において、今後の日本バブルを予測している。
Beyond “Black Days” in the Market: What’s Next?
この中で、原田武夫氏は以下のような予測を公表している。
- 金融市場は急上昇し、令和バブルとも呼ぶべき最後のバブルとなる。
- 2020年3月16日以降、日銀は「グラウンドゼロ」から株式市場を急上昇させ始め、日本は金融市場の「トップランナー」「最後の手段」となる。
- 米国とEUは「COVID-19」を活用して経済成長速度を低下させており、暫定的に注意を払う必要がある。
- 東京オリンピックが正式に中止決定されるまでの2ヶ月間は東京市場の上昇は続く。
冒頭に紹介した記事を含めると、全体的にはこんな感じになるかな？
- 国体勢力は東京オリンピックを開催しない。
- さらに、新型コロナで実体経済を止めて、金融市場の崩壊を目論む。
- 一方の政体勢力は、緊急事態を遅らせオリンピック開催を目指した。
- さらに、日米欧中銀QEで株式・債券市場に無制限資金供給による買い支えをすることとした。
この無制限資金供給が、日本バブルを引き起こすこととなるのではないか。原田武夫氏は、別動画でバブル期並み（日経平均3万円台！？）になってもおかしくないとも語っていた。
今でも日本の株式市場は下がらない。おそらく、日銀が直接的にETFを買う以外にも、日銀QEで生み出した資金を使って、日銀主導で金融機関が相当買い込んでいるのだろう。
自粛ムードや緊急事態宣言寸前なウイルス恐慌の中で、株価は暴落の後、暴騰する明らかにおかしな動きで、さすがに実体経済と隔離しすぎだ。
株価も細かく見ると、日経採用銘柄は寄り底で上昇するものの、他銘柄は・・・露骨に期末の19000割れを防いでいると言ったところか。
特に欧米中心に新型コロナの感染は拡大しており先が見えない中で、日銀主導で将来性や業績を反映しない単なる「指数」に過ぎない「株式ETF」を買い続けた結果、日銀が市場のプライスリーダーとなり（＝政府が企業価値を決める）市場が国有化されてしまった。
アベノミクスとはつまり日銀主導のETF・社債購入であり、市場を歪めただけだった。市場の本来の役割である、企業や国家の経済成長は消滅した。
日本（アメリカ、EUも）の金融市場はすでに市場として機能しておらず、日銀主導でどれだけQE資金を注入したかで場が動いているに過ぎない。
しかも、その実態は外国人投資家・金融機関が大きく売り越した分を日銀が買い支えている状況だ。
外国人投資家・金融機関が、債券破綻や企業倒産などの損失回避のため、日銀に自分たちの債券・株式を買わせているだけであり、要は国外に日本人の富が流れている。
この日銀の怒涛の買いが、原田武夫氏の「バブル」なのだろうか。
だが、そんなバブルの行きつく先は・・・日銀の債務超過だ。もちろん、債務超過になっても日銀は倒産しないが、そんな中央銀行の通貨や国家の信用が保てるだろうか。
日銀の信任が失われれば、円はどんどん売られ為替は急激な円安に動く。急激な円安は海外からの輸入物価の急上昇（＝インフレ）を招き、輸入依存度の高い日本は大きなダメージを受ける。
また、インフレとなれば、日銀は金融引締（供給資金減、金利上げ）に転じるざるを得なくなる。
日銀QEで資金供給すると通常はインフレになるところだが、同時に大量に国債を購入することで低金利を実現しているので、金融引締めとなればQEは終了せざるを得ない。
だが、金利上昇により1000兆円もの国債の利払いが苦しくなるほか、株価下落により日銀が大量に保有するETF等の価値もさらに下落する。
日銀は、過度な債務超過から原田武夫氏の予測するとおりデフォルトへと追い込まれるのだろうか。
そして、軍産・国際金融資本勢力のチカラの源泉である金融市場はどうなるか。FRBやECBがバブル再膨張を引き継ぐのか。日銀買い支え終了とともに、金融崩壊も始まるのだろうか！？
最後まで読んでくれてありがとう！
