激動の2021年

新型コロナ・日本バブル 激動の2021年になるか

激動の2021年

年もあけて2021年。今年は激動の年になる・・と各方面で言われている。一体、何が起こるのか。

色々と予測することは出来るが、状況は刻一刻と変わる。あまり先のことを考えても仕方ない。

・・と言うことで、直近の状況から何が起こりそうなのか考えてみる。

まず新型コロナ関係だ。

2020年12月31日に、国内の新型コロナ陽性者数が過去最高を記録した。

特に東京では、これまでの最高値949人を大幅に上回る1337人となるなど、各地で最高人数記録を更新した。

31日に公表した数値ということを踏まえると、およそ28日までに採取した検体の結果と言える。めちゃくちゃ検査数を増やしているが、それが陽性者数を増やしていることになっている。

また、感染者数がいくら増えても、元々低い重症者数の比率が上がっているわけでもない。特に問題はなさそうだ。

年末・年始には多くのクリニックが休みに入るため検査数が大きく落ち込むことになるので、その直前に最高人数を叩き出してきた形だ。

わざわざ大晦日にこのような数値を公表することに意味はあるんだろうか。単なる偶然で意味などないかもしれないが、年明け早々にも緊急事態宣言が出される布石と考えることも出来る。西村大臣も緊急事態宣言に言及した。

まあ、重症者数・死者数や無症状を除く新型コロナ感染者の症状から判断して、大したこと無いと思うが・・。

こうした事実を踏まえて、国(厚労省では、国(厚労省)では10~11月頃に新型コロナの感染症類型を見直そう(現行の2類→5類)としていたとか。まあ、ポシャってしまったが。

いずれにせよ、日本政府は最初から「新型コロナは大したこと無い」と知っていたのだろう

昨年2月~3月頃の対策を振り返ると、検査数を絞って感染状況を誤魔化し、ゆるやかな規制によりお茶を濁すという事実上の集団免疫対策だった。

しかし、その後、日本政府は誰からか欧米並みの都市閉鎖(ロックダウン)を求める圧力を受けたんだろう。都市閉鎖(ロックダウン)は法的に不可能だが、緊急事態宣言という事実上の経済停止策を強要された。

その後、経済回復を企図して始まったGotoキャンペーンは、いきなり東京都が対象外となり効果半減となった。これも、どこからかの圧力がかかった結果だろう。

新型コロナについては、どこからか圧力がかかって日本の政策は迷走することとなった。しかし、国が緊急事態宣言したのも、Gotoキャンペーンで東京を外したのも、直接的には小池百合子にマスコミが乗っかったことによる。

つまり、「何者かの圧力」を忠実に履行するのが小池百合子だ。

そんな、エージェント・ユリコが率いる東京都で、大晦日に過去最高の感染者数をたたき出した。折しも欧米では強力なロックダウンを実施中だ。やはり、これは再び緊急事態宣言を出せとのサインと考えられる。

ちなみに、原田武夫氏によると、コロナについては「世界の王族」さんたちが関わる世界史的なプランに則って動いているとのこと。また、コロナはグローバルアジェンダで、ヘタに陽性者数を減らすとウイルスを撒かれてしまうとも。

以下の原田武夫氏の動画が面白いので紹介したい。

この動画のポイントは以下のとおり。

  • 来年の4月~5月頃まで、グローバルリーダーシップが、ある程度の感染者数がいないとダメということで、感染者の少ないところにウイルスを撒いているのではないか。
  • 加熱した経済を地球規模で冷却し、もう一度グローバル経済を立ち直らせようとしている。
  • インテリジェンス機関から、ある程度患者数がいない所には意図的に撒かれたのではないか、と聞いている。

新型コロナ感染自体は茶番だが、真面目に取り組んでいない(経済を疲弊させていない)国には意図的に感染拡大が起こされているということになろうか。

コロナについては春ごろまでに落ち着きそうな感じだが、その前に緊急事態宣言は出される可能性が高い。時期的には、Gotoキャンペーン一時停止期限の1月11日前後になるかもな。

ともかく、「圧力をかけた何者か」は欧米や日本経済を何が何でも失速させたいらしい。FRBやECB、そして日銀が再び異次元の規模でQEを行うこととなり、中央銀行の不健全性は急激に上がっていく一方で、ダブついた巨額のQEマネーは市場に流れ込むことになる。

先述の原田武夫氏は、1月20日頃から「日経平均5万円になるくらいのバブル」到来を予測している。当然ながら、日本バブルは海外からの投機マネーが流入することで起こる。

確かに、日本のコロナ事情は格段に良い。重症者・死者もケタ違いに少ないし、自粛を求められているとは言え、マスコミもGotoマンセーで、宿泊・飲食なども盛り返しつつあった。

こうした日本の状況は好感されているようで、既に海外の機関投資家のマネーが入りつつあるようだ。

新進気鋭のYouTuber 高橋ダン氏が解説している。

この動画のポイントは以下のとおり。

  • 2015年以降、外国人機関投資家はほとんど日本株を買っておらず、むしろ売っていた。
  • S&Pと比べると日本株(TOPIX)は割安で、バリュー株への投資が始まると日本株優位になる。
  • バフェットが異例の日本株投資をして以降、風向きが変わってきた。
  • ドル建て日経平均(EWJ)は99年頃(comバブル)と同水準の高値圏であり、ここをブレイクするとハネるかも。
  • 特に、日経先物は2015年頃から売られていた。
  • 来年3月に日銀が何を言うのか。長期金利操作とかETF購入とか物価指数など、投資家の信頼を取り戻すことが出来れば、一気に来るかもしれない。

状況によっては、2021年は日本株の年になるかもしれないとのこと。

やはり、原田武夫氏が言うように、日本バブルはすぐそこまで迫っているようだ。

このほか、2021年関連では、「東京オリンピックは実施か中止か」「中国共産党の崩壊」「台湾をめぐる米中軍事衝突」「1月27日の噂がある関東での地震」などなど、気になる点が盛りだくさんだ。

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これまでに書いた記事も参考にして欲しいぞ。


最後まで読んでくれてありがとう!