気候変動

ビル・ゲイツや大手ファンドが気候変動対策から離脱

気候変動

今年の夏は、世界各地で猛暑や暴風雨、洪水が発生するなどしたことを受けて国連のグテレス事務局長は「地獄の門を開けてしまった」と評した。

ロイター記事では、グテレス事務局長は、国や企業の取り組みについて「課題の大きさに比べて圧倒的に小さい」としたほか、国連の気候変動対策の進捗評価の枠組み「グローバル・ストックテイク」は、「あらゆる分野において」さらなる努力が必要であると警告したことを報じているなど、温暖化を抑えるための取り組みが足りんぞとお怒りだ。

しかし、こうした中にあって、「2050年までにCO2排出量ゼロを達成しないと、黙示録的な結末になるやで」と警告していたビル・ゲイツ氏が、「温帯のどの国も人が住めなくなることはない」として破滅シナリオを撤回したことが報じられている。

ビル・ゲイツ氏は、ニューヨークのタイムズ・センターで行われた講演の中で、人々が気候変動対策のコスト負担することを気遣った上に植樹まで否定するなど、今までの主張は何だったんだと言ったところ。

なお、ゼロヘッジさんの記事では、ビル・ゲイツ氏が姿勢を転換したのは、ブラック・ロックのラリー・フィンクCEOの「ESG」放棄を受けたもので、「グリーンバブル」は崩壊しつつあると指摘している。

実は、ブラック・ロック始めとする超大手ファンド勢は、ESG（環境・社会・企業ガバナンス）投資から手を引き始めた。

ブルームバーグの記事によると、ブラック・ロックやステート・ストリート等の超大手ファンドはESGファンドの閉鎖・精算を進めていて、2023年上半期には流入資金量＜＜流出資金量になってしまったとか。

また、ブルームバーグの記事には・・

政治的な反発と投資家の厳しい目にさらされる中、こうした商品を相次いで閉鎖

・・とあり、グリーンエネルギーへの切り替えが不合理で、コスト負担に対する反発の高まりに加えて、ビジネスとして儲からなくなっていることが伺える。

また、ゴールドマン・サックスのソロモンCEOも、グリーンエネルギーへの移行は「長い時間かかるやで」として、既存の石油エネルギー企業に対する資金提供を継続する旨を表明した。

これら国際金融資本の巨人達がESGから手を引き始めたのは、太陽光や風力などの「再エネ」が不安定だとか、水素も生成（水の電気分解・天然ガス改質）にムダが多く、電気や天然ガスを直接使った方がよほど温暖化対策になるという致命的な欠点に気が付いたからではないだろう。

しかし、「ニジェールのクーデターの黒幕は実はアメリカ！？」で紹介したように、インフレに伴うコスト上昇によって、多くの洋上風力プロジェクトが中止に追い込まれるなど、再エネ業界が金融危機的な状況になる程度には手を引き始めて、石油・天然ガス投資に軸足を戻しそうになっている感じだ。

この流れの中で、あの地球に優しく意識高いLEGOさんも、リサイクルプラでレゴブロックを作った方が二酸化炭素排出量が多いとして見直す方針だとか。

極めつけは、あのイギリスのガーディアン紙が「First Thing: Top carbon offset projects may not cut planet-heating emissions」と題した記事の中で、排出権取引システムによって「二酸化炭素減らないで」と指摘したことだろう。

この記事では、これまでに取引された11億6,000万ドル分のカーボンクレジットが「ジャンク」と指摘している。

このように、国連などは「気候変動！」と言い続けているものの、既に世界の支配者層のエライ人たちに連なる国際金融資本は、グリーンバブルから足を洗いはじめていることが分かる。

この流れは世界のエライ人たちの手先となっていた環境団体や学者にも波及しており、環境過激派グリーンピース・カナダの共同創設者は「実は気候変動危機になってないやで」と告白したとか。

また、メルボルン大学名誉教授の地質学者イアン・プライマー博士は、「気候変動モデル」が「科学的な証拠」と一致していないことから、気候変動モデルの誤りを指摘している。

この動画の中でプライマー博士は・・

  • 間氷期ピークの4000年前の平均気温は、今から5度高かった。
  • いつを起点とするかで、今の気候が温暖化・寒冷化のどちらとも言える。
  • 例えば、300年前のマウンダー極小期から見ると、気温は上昇を続けている。我々は小氷期を脱したばかり。
  • 過去の6つの氷河期は、大気中の二酸化炭素濃度が、現在よりも高かった時に始まっている。
  • 現在の二酸化炭素濃度は、地質学的な水準で見れば相当に低く、これ以上の低下は全ての動植物に悪影響を及ぼす。

・・としており、温暖化のレベル感は過去の気候変動の範囲内であることや、二酸化炭素と温暖化は無関係としているほか、気候変動危機を煽る気候科学者は若い頃に無名で仕事のなかった学者としている。

つまり、気候変動とは、売れない学者が売れるために根拠なき温暖化に乗っかった産物というワケだ。

この点について、やはりイギリスのテレグラフ紙からは、気候変動によってカリフォルニアの山火事が増加したのは気候変動が原因とする論文を発表したパトリック・ブラウン博士が「実は他の原因もあるんだわ」とゲロったことを報じている。

ブラウン博士は、科学誌Natureに掲載された論文の中で「山火事増加の原因は地球温暖化！」としていたものの、その後、「山火事増加の理由は不適切な森林管理や放火・失火もあるんやけど、気候変動以外の原因を挙げた論文は学術雑誌に掲載してもらえないから、気候変動が原因としたで」と白状したとか。

アメリカ・カナダでの山火事発生はよく報じられているが、気候帯が同じロシアで大規模な山火事が発生した話が聞こえてこない理由は森林管理や放火にあったのか・・。

プライマー博士やブラウン博士の指摘・告白を踏まえると、温暖化・気候変動人為説は科学的な真実ではないものの、学会では異を唱えることが出来なくなっているということが分かる。

つまり、新型コロナやウクライナ戦争と同じ全体主義的な構図となっていることが分かる。

ただ・・今年は9月になってもクソ暑かった。

この点について参考となるのが、18カ国37人科学者の連名で提出された、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の間違いを指摘する論文だろう。

この論文によると・・

  • 温暖化の原因の約4割は都市部のヒートアイランド現象であり、これはIPCCが見積もる4倍以上
  • ヒートアイランドの影響を受けにくい農村部のデータからは、温暖化or寒冷化は太陽活動起因と見られる。

・・とのことで、クソ暑いのはヒートアイランドと太陽活動の活発化が理由とのことだ。

やはり、温暖化・気候変動の犯人が人為活動による二酸化炭素という説は微妙だったか・・。

ただ、世界のエライ人たちが、このタイミングで（元から虚構だった）「グリーンバブル」をわざわざ崩壊させようとする理由は気になるところ。

今のところ、考えられる理由は二つあって、一つ目が、温暖化・気候変動の「ターゲット」が達成された可能性だ。

温暖化・気候変動とは「温暖化二酸化炭素説の黒幕」で紹介したように・・

  1. 先進諸国の経済発展の阻害
  2. 中国などの途上国への資金流入

・・に繋がるものとなっていた。

この話で特に重要なのは①で、世界の支配者層のエライ人たちにとって、温暖化・気候変動の目的は「欧州の没落」であり、それが達成されたので温暖化・気候変動が下火になった・・との可能性は考えられる。

「NATO vs ロシアの第三次世界大戦でドイツは消滅！？」等で、米シンクタンクのランド研究所が、ドイツを潰すためにウクライナ戦争を仕掛ける旨の計画書を作成していたことを紹介したが、ウクライナ戦争とは、ロシアの格安資源で「ドイツ第四帝国（EU）」と化したEU（ドイツ）を英米が潰す戦争だった。

また、7月にニューヨーク・タイムズ紙に掲載されて記事の中で、アメリカがNATOを作ったのは、欧州からの経済的収奪が目的だったことが指摘されている。

「NATO Isn’t What It Says It Is」と題された記事の概要は・・

  • NATO兵力はソ連兵力と比べて著しく少なかった点から、軍事面に目的があったワケではない。
  • また、NATOは西欧諸国の防衛能力を弱めているが、それが西欧諸国のアメリカ依存を加速させ、アメリカは低コストで影響力を保持可能となっている。
  • 西欧諸国に対して、「保護」の代償に経済・金融面でアメリカの都合を押し付けることが可能となっていた。
  • ウクライナ戦争前には、西欧諸国の軍事費の半分はアメリカの兵器メーカーに流れていたが、開戦後にはさらに多額のカネが流れており、アメリカによる欧州収奪が加速している。

・・と言うもので、NATOはソ連（ロシア）に対抗する軍事同盟を名目に「みかじめ料」を取り立てる組織だったことが暴露されている。

ランド研究所の計画を踏まえると、ニューヨーク・タイムズの見解はド正論だろう。

そして、ニューヨーク・タイムズほどのメディアなら、かなり前からNATOの正体を把握していたのだろうが、いよいよこの記事を世に出すタイミングが来たと判断した。

つまり、アメリカ様は・・

  • 欧州勢（ドイツ）の没落
  • EUが一つにまとまって強くなるのを阻止

・・を達成したと判断したのではないか。

また、アメリカと同じくEU潰し（ウクライナ和平潰し）に奔走したイギリスさんも同様のようで、スナク首相は、2030年までに国内のガソリン・ディーゼル車の新車販売禁止方針を、2035年まで先送りすると表明した。

さらに、イギリス国内の各個人宅に設置されるガスボイラーを、エネルギー効率の高いヒートポンプに強制交換させるのを止めたほか、エネルギーのロシア依存脱却を理由に北海油田の採掘継続を打ち出すなど、持続可能性皆無の温暖化・気候変動対策から足抜けするつもりの模様だ。

また、ゼロヘッジさんの記事では、これらの方針転換は、イギリス国民の生活がインフレでカツカツになる中で、来年の総選挙で労働党に敗北する可能性が高いことを受けたものとしているが、この点からは「2050年ネットゼロ」の実現可能性が皆無であることが伺える。

さらに、欧州ではスロバキアで行われた総選挙で、親ロシア派が第一党に躍進した。

選挙結果から分かるように、既に欧州勢は「各国ファースト」を掲げる保守派が主流となりつつあり、EU・NATOの旗の下に集まってみんなでキレイ事を言うのは不可能となりつつある。

なお、温暖化・気候変動、コロナ、ウクライナと全て不要な自滅策であり、キレイ事ですらない。

この点を踏まえても、温暖化・気候変動、コロナ、ウクライナとは、EU経済を潰すと共に、EU諸国のリベラル左派の現政権潰し＝自国ファーストの右派保守派を台頭事実上のEU潰しとなっていることが分かる。

なお、この選挙結果について、ロシア介入の可能性が報じられているが、ブダペストのネズポン研究所が公表した記事「SLOVAKS AND ROMANIANS MOST DISSATISFIED WITH THEIR GOVERNMENTS IN THE REGION（不満が高いのはルーマニアとスロバキア）」にある中欧・東欧各国の政権支持率を確認すると・・

中欧東欧政権支持率

・・選挙前のスロバキア政権の不支持率は73％となっており、ロシアが介入するまでもなく政権交代が確実視される水準となっている。

つまり、ロシアには面倒な政権転覆工作をする必要がなく、欧米勢が選挙介入を試みて失敗し、民意がそのまま反映されてしまったと言える。

いずれにせよ、ネズポン研究所が公表した中欧・東欧7カ国のうち、政権支持率が不支持率を上回っているのは、ロシア制裁・ウクライナ支援反対派のハンガリー・セルビアのみとなっている。

それ以外の対米（対EU）従属の国々は、尽く不支持が支持を上回っており、特にルーマニアで不支持83％、クロアチアで71％と極めて高く、「温暖化・気候変動、コロナ、ウクライナ」の3段階活用によって、欧米従属のリベラル左派政権が終焉しそうな感じだ。

また、経済的にトドメ刺されたEU盟主のドイツでは、右派政党のAfDへの支持が集まると共に、アメリカ言いなりの現政権への批判が高まっている。

EUは「地政学的な集団」としては、機能喪失したと言っても差し支えないだろう。

また、欧州諸国ではウクライナ支援に否定的な声が高まっている。

ゼロヘッジさんの記事では・・

  • 戦争の被害を受けたへの人道支援の提供への支持は、昨年4月の64％→47％に低下
  • ウクライナ難民のEUへのに受け入れは、55％→36％に低下
  • 対ロシア経済制裁の継続は、55％→46％に低下
  • ウクライナへの財政支援の提供は、42％→26％に低下
  • 軍事装備の供給はへの支持は24％

・・とのことで、欧米ウクライナ寄りの政権は崖っぷちになっていることが伺える。

そして、あのアメリカさんも動き始めた。

政府機関閉鎖が危惧されていたアメリカ議会では、下院で可決された、ウクライナ支援を除外した45日間の政府資金調達法案が承認された。

実のところ、この次年度予算案を巡る政府機関閉鎖危機の本質は、ウクライナ支援に関する対立という側面が強く、暫定的にでもそれが削除された点は重く捉えるべきだろう。

スロバキアやポーランドがウクライナ支援を止める中でのアメリカの動きは、ウクライナの支援要求をシカトしたことと同義で、近い将来の戦争終結が見込まれるものと言える。

さらに、EU加盟に固執していたトルコも、泥船から逃げ出し始めた。

トルコのエルドアン大統領は、EU加盟を断念する可能性を示唆しており、経済同盟という観点からは、泥船EUからBRICSへと転身したと見るべきだろう。

ナゴルノ・カラバフ問題もアメリカの影がチラつくアルメニア強硬派の惨敗で終了し、ロシア・トルコ間の問題はほぼ解決済みとなった点にも留意したい。

と言うことで、「温暖化・気候変動」は不要になってきたのは、コロナやウクライナと合わせて経済面でドイツを潰し、さらに地政学的にもEU各国で自国ファースト政権の誕生が予想される中で、一つに纏まることは無くなった・・ということがありそうだ。

そして、世界のエライ人たちが、このタイミングで（元から虚構だった）「グリーンバブル」をわざわざ崩壊させようとする理由の二つ目は、大西洋南北熱塩循環（AMOC）停止の可能性ではないか。

GIGAZINEさんの記事によると、熱帯の温かい海水と極域の冷たい海水が地球規模で循環する「AMOC（大西洋南北熱塩循環）」によって酸素や栄養素、熱が拡散されることで、地球の気候が維持されているんだとか。

しかしながら、このAMOC（大西洋南北熱塩循環）が、早ければ2025年にも崩壊する可能性が示唆されていることが報じられている。

なお、約1万年前にもAMOCは変化しており、その時はグリーンランド周辺の気候が10年で10～15度も上昇して氷期が終了するという、超絶大規模な気候変動が起こった。

現在のAMOCは、その時から継続して「より速く強いモード」となっているが、これが氷期時代のように「より遅く弱いモード」へとチェンジした場合、欧州や北米の気温は10年以内に5度も低下する可能性があるとしている。

AMOCの寒冷化チェンジによって、地球は「寒冷化」する・・となれば、温暖化対策などやってられないというものだろう。

ちなみに、氷河期の最盛期には、地球の平均気温が5度低下したと言われている。

この平均気温5度がどれほど大変か・・と言う点について、直近の事例として1815年にインドネシアにあるタンボラ火山が破局的噴火したことによる「冷害」が挙げられる。

死都日本（石黒耀 著）

この大規模噴火によって巻き上げられた大量のチリ（エアロゾル）が太陽光を遮ったため、北半球全体が記録的な冷夏となったとか。

噴火翌年の1816年には、フランス・パリで7月に連日降雪した記録が残っているほか、アメリカでも各地で夏霜がおりるなど「夏のない年」として知られている。

また、この時期は太陽活動が低調だったダルトン極小期の最中で元から気温が低かったうえに、1812～14年にかけて火山噴火が集中的に発生しており、タンボラ山噴火前に相当量のエアロゾルが空中に放出されていたことも重なって、驚異的な「気候変動」が発生した。

この結果、真夏のパリで連日降雪となる気候変動が起こったワケだが、このレベルでも平均気温は僅かに1度低下しただけだった。

うーん、平均気温5度低下する氷河期恐るべし。

なお、地球46億年の歴史を振り返ると、赤道まで氷に覆われる「スノーボールアース」と呼ばれる時代が6～8億年前と21～24億年前の2回発生したことが分かっているが、この原因については確実なことは分かっていない。

地球の変動はどこまで宇宙で解明できるか：太陽活動から読み解く地球の過去・現在・未来（宮原 ひろ子 著）

地球の気候変動について、よく太陽活動の活発化・鎮静化などが言われているが、太陽そのものの熱量が上がる・下がるしても、目に見えて地球の気候が温暖化・寒冷化するほどの影響はないんだとか。

むしろ、太陽活動の活発化（or沈静化）によって、太陽バリアが強く（or弱く）なることで、地球に降り注ぐ「宇宙線」の量が減少（or増加）して、雲が作られにくくなる（or作られやすくなる）方が、地球の気候への影響は大きい。

マウンダー極小期に宇宙線（荷電粒子）が記録的に増加しているが、これは太陽活動が低調で太陽系に降り注ぐ宇宙線バリア機能が低下した結果、太陽光を遮る雲が多く発生したことによるもの・・と考えられるぽい。

スノーボールアースほどの変動には、宇宙線だけではパンチが足りなそうだが。

と言うことで、今のところ地球の気候変動には・・

  1. AMOC（大西洋南北熱塩循環）
  2. 火山活動
  3. 太陽活動

・・が大きく関わっていると言える。

ただ、この中でも②③は長くても数10年程度の短期的影響に留まるのに対して、①は氷期と間氷期をスイッチするほどの長期的な気候変動を起こしそうな点が懸念されるところだ。

「地球温暖化の犯人、二酸化炭素説は虚構ッッ！」等で紹介したように、直近1～2万年程度の地球の気候が、上下しつつも上昇傾向だったのは、AMOC（大西洋南北熱塩循環）が1万年前にスイッチして温暖化モードに入り、氷河期が終わった点が大きいと思われる。

それが、再びスイッチすることになるとどうなるかと言う点について、GIGAZINEさんの記事では・・

海外メディアのThe Guardianは、「AMOCが崩壊すれば、インド・南米・西アフリカに住む数十億人の食料調達に必要な雨に悪影響が及び、世界中に悲惨な結果がもたらされるでしょう。ヨーロッパでは暴風雨が増加して気温も下がり、北米の東海岸では海面上昇につながるでしょう。さらにアマゾンの熱帯雨林や南極の氷床も危険にさらされる可能性があります」と述べています。

・・とあり、欧州の寒冷化はじめ現在喧伝される「気候変動危機」どころではない事態が、わずか数年で訪れる可能性が指摘されている。

なお、AMOCについてはビジネス・インサイダーさんも報じており・・

・・その中で、AMOCの停止または崩壊は2025年～2095年の間に起こる懸念があるとしている。

早ければ再来年には、マジモンの気候大変動が始まる恐れが出てきている。

と言うことで、世界の支配者層のエライ人たちが、温暖化・気候変動から一斉に手を引きはじめたのは・・

  1. 地政学的に不要になった。
  2. AMOCというマジモンの気候大変動を前に、二酸化炭素ガーどころじゃなくなった。

・・の2点がありそうだ。

オマケとして、温暖化・気候変動が下火になってきたのは、ここ最近のアメリカ政府債務の急激な増加もあるかもしれない。

ある日、わずか1日で2,750億ドル（約40兆円）も増えたり、3300億ドル（約50兆円）増えたりするなど、米政府はタガが外れたように1兆ドル（145兆円）/月ペースで債務を膨張させている。

ゼロヘッジさんの記事にある推移グラフを見ると・・

アメリカ政府債務

・・膨張ペースが加速しており、直近では垂直上げとなっている。

最早何が起こってるのか分からないが、10年米国債の週足チャートを見ると・・

20231005US10Y週足チャート

・・米政府債務の急激な膨張に合わせて、金利も急騰（＝価格下落）している。

この絵に書いたような米ドル紙屑化の進行（超絶金利上昇）は、金融システムのグレートリセットの一環として「米ドル紙屑化」の達成を確実とする流れの一つという可能性がある。

温暖化対策から舵を切ったのは、この金融システムのグレートリセットが達成されることが理由なのかもしれない。

最後まで読んでくれてありがとう！

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