西暦2000年頃、アメリカのネット掲示板に2036年の未来から来たという自称「未来人」が降臨した。彼の名はジョン・タイター。
ジョン・タイターは、2000年11月に降臨して2001年3月に「任務が完了した」ために未来に帰還した。そんな、ジョン・タイターが語った未来の中に「アメリカ内戦」の話があったのを思い出した。
以下はWikipedia「ジョン・タイター」の項目からの抜粋だ。
2005年にアメリカが内戦状態になる。
2008年、アメリカ合衆国の都市部で急激に警察国家化が進み、都市内部と都市外部で内部抗争が発生する。
2011年、内戦が原因でアメリカ合衆国が解体されるが、翌年にはアメリカ連邦帝国[7]が建国される。
2015年、ロシア連邦が反乱部隊の援助という名目でアメリカ、中国、ヨーロッパの主要都市に核爆弾を投下。アメリカが反撃し核戦争となり、第三次世界大戦へと発展する[8]。
その後、アメリカの外交権麻痺に乗じて、中華人民共和国が覇権主義を強化。台湾、日本、韓国を強引に併合する。後にオーストラリアが中国を撃退するが、ロシアの攻撃により半壊滅状態になる。ヨーロッパ諸国もロシアによりほぼ壊滅するもアメリカが撃退し、ロシア連邦が崩壊する。2017年、30億人の死者を出した末、ロシアの勝利に終わる。
2020年、アメリカ都市部の勝利により内戦が終わる。ロシアの援助によって、新たな連邦政府が成立する。
アメリカの地方区分は、現在の州ではなくなる。分裂したときの5勢力で構成され、社会主義国家に近くなる。内戦後の生存者は図書館や大学の周りに集結してコミュニティを形成している。新たな連邦政府は首都を現在のネブラスカ州オマハに置いている。アメリカ以外のほとんどの国も社会主義国家のような体制になっていく。
ちなみに、ジョン・タイターがこの世界に来たことで、この世界の未来はジョン・タイターが経験した世界とは異なる歴史を歩むことになったとのことだ。
なので、ジョンタイターがネット掲示板で語った未来はほとんどがハズれている。
だが、未来人ジョン・タイターがホンモノだと仮定した場合「未来が異なる」と言っても、大きくは異なることはない。同じような出来事が起こる世界に収束していくハズだ。
ということで、ジョン・タイターの語ったアメリカの未来を見て見よう。年代は無視しよう。
余談だが、内戦によりアメリカ合衆国が解体され、アメリカ連邦帝国が成立するくだりは、まるで「スターウォーズ エピソード3/シスの復讐」みたいだ。
とりあえず気になるのは、アメリカの内戦を機に警察国家化するというくだりだ。
警察国家とは、国民の行動や思想など人権や自由が制限され、強い権限を持つ警察により国民の生活を隅々まで監視統制されている国家を言う。
・・・今の中国そのもので、スーパーシティ法案が実現した日本の未来でもある。アメリカでも、同じように監視社会ディストピアが来るという暗示か。
「スーパーシティ」とは、人工知能とか自動運転はじめ未来のテクノロジーを実現化し生活に組み込むため、AIやビックデータを活用し、生活の仕組みそのものを根本から変えるような、最先端の都市を作ってみようというものだ。そして、スーパーシティ[…]
その後の核戦争のくだりは現状の世界では起こりそうにない・・と信じたい。
だが、ジョン・タイターが語る「内戦」については、現在アメリカで発生しているデモや暴動がその始まりではないかと懸念している。そうだとすれば、タイターの世界とは15年ズレて内戦が発生することになる。
何せ、大統領府であるホワイトハウス前がこんな感じなのだ。
これは歴史的である。今のホワイトハウス前の映像。ワシントンで夜間外出禁止令が出ても、大統領の目の前で集まる抗議者たちが増える一方。ここで最大のデモとなっているそうだ。厳しい態度を取り、軍まで発動しているトランプ大統領に対して、抗議者は引き下がらない。pic.twitter.com/Dzi0Ql6Wbg
— Martin Fackler (@martfack) June 3, 2020
こうした状況に、トランプはデモ隊の強制排除に乗り出した。
トランプ氏に厳しい非難、ホワイトハウス周辺でのデモ隊強制排除巡り https://t.co/KGm4Dgrib2
— ブルームバーグニュース日本語版 (@BloombergJapan) June 3, 2020
世界最強のアメリカ大統領府たるホワイトハウスの目の前で暴徒と化す可能性もあるので、排除は当たり前だが。
だが、デモについて不可解な点が明らかになってきている。何故かデモが発生している街中に、たくさんのレンガが積まれているのだ。こんな感じで。
アメリカのあちこちに、
デモの通り道に置かれているレンガ。増え続けています。 pic.twitter.com/MZzSPQZqm3
— REX@ #フラットアース ジャパン (@YKeyALCEj78NGPC) June 3, 2020
工事現場でもないのにレンガがあるぅーってか。
I CANT BELIEVE THIS IS HAPPENING
He said they are placing stacks of bricks in random areas where this is no construction
IS THESE RIOTS ALL A SET UP?
Whoever is behind this need to be arrested and charged with terrorism
Let’s get the word out #AntifaTerrorists pic.twitter.com/KiqwLZwW3d
— Terrence K. Williams (@w_terrence) May 30, 2020
と言うことで、多くの都市で建築現場でもないのにレンガの山が散見されている様子が、ツイッター上で大量に報告されている。
また、ツイッターなどでは、デモに乗じた略奪にアメリカ在住者も困惑しているツイートが散見されるなど、多くの一般市民は、暴動するほど政権への不満は高まっていないようだ。
とすると、やはり暴動は煽られている可能性が高く、この暴動を影で扇動していると言われているのが、「ANTIFA (アンティファ)」という極左組織で、一部(アメリカの)民主党との繋がりが疑われている。
そのため、トランプ大統領が「ANTIFA(アンティファ)」をテロ組織として認定する旨をほのめかしている。
今回のデモは瞬く間に暴動に発展し、さらにアメリカ全土に急拡大した。扇動されている可能性は極めて高く、その背後がANTIFA(アンティファ)とならば、アメリカに対するテロ戦争と言えるだろう。
基本的に、これらのデモや暴徒に対しては警察や州兵が対応に当たっているが、トランプはついに軍を動員してきたようだ。テロ戦争を踏まえた対応だろうか。
米軍1600人、ワシントン近郊で待機 暴動備え「高度警戒態勢」 https://t.co/31qmYiusqq
— 時事ドットコム(時事通信ニュース) (@jijicom) June 3, 2020
アメリカでは南北戦争以来、州兵以外のアメリカ軍(連邦政府軍)は、本土に部隊を配備することが法律で禁じられていたが、リーマンショック直後に解禁された経緯がある。
当時は、リーマンショックによる大不況下において、生活に困窮した層(多くは黒人やヒスパニック)による暴動を予想していたのだろう。
今回、リーマンショックから12年遅れて暴動が発生したので、事前に備えていた米軍を配備したということのようだ。
だが、通常のデモや暴動ならば警察や州兵の持つ鎮圧用のゴム弾でも十分なので、アメリカ軍の配備は対アンティファ想定と言えども大げさな印象は受ける。
トランプは軍を配備せざるを得なかったのではないか。
アメリカが「銃社会」で、国内に流通している銃は3億丁を超えるといわれているし、ロックダウンによる失業者が急増するタイミングで、ANTIFA(アンティファ)が暴動や略奪を扇動している状況を脅威と捉えたか。
異常なまでの早さで全米に拡大した暴動や銃社会の特異性から、内戦に突入する素地は整ったと見るべきか。
こうした中で気になるのが「アメリカの分裂」だ。ジョン・タイターの未来の話の最後に、「アメリカの地方区分は、現在の州ではなくなる。分裂したときの5勢力で構成され・・・」とある。
実は、アメリカの州は強い主権を有しており、州の判断によりアメリカから独立する権利を持っている。
アメリカの「州」は「自治州」であるだけでなく「小さな国」だとも言える。3割自治と呼ばれる日本の都道府県とは全く異なり、州は独自の軍隊(州兵)まで有しているのだ。
もしも、このまま暴動から内戦へと発展した場合、コロナによる経済的な不安定さも加わり、分離独立を宣言するところも出てくるかも。
どっかの州が独立でもするようなら、アメリカ連邦政府にとっては信用問題にかかわる大問題だ。全力で阻止するだろう。それこそ、ANTIFA(アンティファ)関係なく内戦になる。
そして、アメリカで内戦となれば、基軸通貨ドルの信用が大きく棄損される。内戦が起こっている国の通貨が、信用されるワケないよな。
当然、過剰なまでのQEで基盤がぜい弱になっているドルは崩壊し、それは金融大崩壊へとつながる。
これまでのトランプの中東における覇権放棄策を踏まえると、ドル崩壊に繋がる内戦誘導をワザとやってるのか!?
最後まで読んでくれてありがとう!