パンデミックと金融崩壊

パンデミック条約と鳥インフルエンザ、日本のレプリコンワクチン

パンデミックと金融崩壊

スイスのジュネーブで開催された77回WHO総会（2024年5月27日～6月1日）では、長年に渡って準備されてきた「パンデミック条約」が合意に至らなかったことが報じられている。

パンデミック条約とは、「次のパンデミックではWHOが各国政府に対策を強制する」で紹介したように、パンデミック時に各国の政府はWHOの指示に従う義務を負うという、拘束力のある条約のことだ。

正統なプロセスで選ばれたワケでもない一組織が、世界中の国家・政府権限を越える「超国家権力」を持つもので、日本で例えるなら、WHOへの派遣経験を持つ尾身さんが、ロックダウン・ワクチン強制・情報統制等をキッシー政権に強要する・・と言うイメージになろうか。

なお、パンデミック条約が合意に至らなかったのは、時事通信の記事にあるように・・

ワクチンの公平な分配を巡る方策などで先進国と途上国の溝が埋まらなかった。

・・と、先進諸国と途上国の間でワクチン利権の分配について折り合わなかったことが理由のようで、2年間も交渉してきた結果としてはあまりにもお粗末と言える。

と言うか、最もモメそうな利権配分は一番初めに交渉すべきものという点を踏まえると、パンデミック条約は意図的に合意されなかった可能性がある。

実際に、WHOさんのWebサイトで、テドロス事務総長は「これは失敗ではない。我々は進展している」と強調しているほか・・・

  • パンデミック条約は来年までに締結するッッ！！
  • 次のパンデミックは「いつ起こるか」の問題ッッ！！
  • IHRの強化は、パンデミック協定の締結に向けた強力な推進力ッッ！！

・・としており、来年どころか今年中に締結・発行する可能性も高いものだ。

なお、この中の3つ目のIHR（国際保健規則）の強化という点について言うと、実は予定どおり改定されている。

しかも、この規則改正はWHO規約に違反するレベルの強引さでに行われたとか。

mRNA技術を開発したマローン博士のツイートによると、規則改正に当たりWHOは改正案を総会の4ヶ月前までに各国に通知するとされているところ、今回は投票の数時間前に公開されたとのことで、規則を無視して強行採決した状況が伺える。

この他にも、規則改正に際して多くの国が欠席して定足数を満たしていなかったなど、相当な強引さで改正されたことが分かる。

また、IHRの改正内容については「検閲」「監視」に関する問題として・・

  • 締約国に対して、誤報・偽情報への対処のため、監視能力の開発、強化、維持を求めている。
  • ただ、これらの用語の定義がないため濫用される可能性が高く、検閲や反対派への処罰が行われる危惧がある。
  • 新型コロナでは、公式見解に反する医師や科学者が、検閲・医師免許剥奪されたりした。なお、彼らの見解は真実と判明している。
  • パンデミック条約案と合わせると、人間、動物、植物、環境のバランスをとる「ワンヘルスアプローチ」の考え方に基づき、各国は環境、気候、社会、経済等幅広い分野での対応が求められている。
  • このため、全分野で「監視」を行う口実となる。
  • さらに、「パンデミック緊急事態」とは、実際のパンデミック発生時だけでなく、事務局長が決定する「潜在的パンデミック」をも含む。
  • このため、各国は常にパンデミックへの備えを求められ、WHO は拡大された権限を永続的に行使する可能となる。
  • IHR第35条で規定される「健康文書（デジタル健康文書）」とは、WEF（世界経済フォーラム）の「デジタルID」と同じもので、医療・銀行口座・買物、納税・給付金受給・携帯の契約時等に必要となるもの。
  • 追跡容易なデジタルIDの活用によって、違反者は銀行口座やクレカを停止されるなど、大量監視と全体主義的管理が可能となる。

・・ことが懸念されている。

まだ起こっていないものも含むパンデミックを理由に、WHOの出す情報や対策のみが唯一絶対に正しいものとして検閲・情報統制を各国に強要するとともに、そのための手段としてデジタルIDという監視ツールを活用する可能性は懸念されるところ。

なお、日本の厚生労働省が公開しているIHRについて解説しているPDFによると・・

＊基本的に、加盟国が規則の一部または全体に対する留保または拒否を表明し、認可された場合を除き、すべてのＷＨＯ加盟国が拘束下にあるとみなされる

・・とある。

厚生労働省のIHR解説

IHR改正について拒否を表明しないと、WHO加盟国は拘束下に入るとされているため、既に監視・検閲の強化が求められる状況となっている。

このためだろうか・・日本でもパンデミック等の緊急時に、国が自治体に必要な対策を実施するよう指示できるようにするための地方自治法改正が成立した。

朝日新聞の言葉をかりると、大規模災害やパンデミック発生時に「国が法的拘束力を持って地方を従わせる強い権限権限」の行使を可能とするものだ。

現状でも、災害対策基本法やコロナ特措法など個別事案に対する法律が既にある中で、具体的な想定事例を示すこと無く、｢国民の安全に重大な影響を及ぼす事態が発生し又は発生する恐れがある場合｣と言うぼんやりした表現のみで法制化された点からは、かなり無理をして押し通した法案だったと言える。

これによって、パンデミック時の対策（ロックダウンやワクチン強制）について、地方自治体の知事・首長を黙らせることが可能となる。

これと合わせて、「新型インフルエンザ等政府行動計画」の策定も進められている。

この計画の中では、誤情報・ニセ情報対策として、国の方針（＝WHOの方針）と異なる意見に対する「常時監視」が掲げられている。

これら制度面の整備に加え、マイナカードへの保険証・預金口座の紐付けによって、反ワクチン・反ロックダウン市民への保険証や銀行口座停止と言った罰則付きの「超監視型社会」を実現することが可能となる。

日本政府の動きは、条約化を見据えたものと言えよう。

つまるところ、IHR（国際保健規則）改正は、パンデミック条約の締結と共に世界的に国家主権を制限して監視型社会の構築を可能とするものと言える。

状況を整理すると、WHO総会では・・

  1. 強引なIHR改正によって、国家主権の制限と超監視型社会の構築が可能となった。
  2. しかし、それを実現するためのパンデミック条約は意図的に合意されなかった。

・・ことになる。

と言うことで、今回はワザワザこんな面倒な形にした「意図」を考えていきたい。

この点で気になるのは、WHO総会と並行して、

  1. 新型コロナワクチンの毒性やコロナ研究所起源説に関する報道が増え始めた。
  2. 世界的に強毒性のH5N1型鳥インフルエンザ感染に関する報道が出始めた。

の2点だ。

まずは①について。

WHO総会と時期を合わせるかのように、大手メディがワクチン被害を報じ始めている。

例えばイギリスの超大手メディアのテレグラフは、西側諸国を中心に発生している超過死亡の原因として、新型コロナワクチンを挙げる研究者の声を報じている。

テレグラフでは、研究者の声として・・

  • 西側47カ国のデータ分析した結果、2020年以降で300万人以上の超過死亡が確認されている。
  • 超過死亡の発生は、新型コロナワクチン接種開始と同時期に始まっている。
  • 研究者らは、各国政府にワクチン起因の可能性を含む原因究明を求めている。

・・と言ったことを掲載しており、ワクチン接種と超過死亡の関連を疑う記事を掲載している。

こうした「研究者」の一人として、元カナダ・オタワ大学の物理学者のランクール氏がいる。

ランクール氏は、超過死亡はワクチン接種によるものであり、凶悪ウイルスによるパンデミックなど存在しなかったと指摘している。

この他にも、オーストラリア最大手のヘラルド・サン紙も、新型コロナワクチンと急増する死亡率の関連を疑う記事を掲載している。

なお、日本でもワクチン接種とほぼ同時期に年間死亡者数が急増していることは、2021年10月に公開した「異様な超過死亡数がついに報じられ始めた」等でも紹介しているとおりだが、この死亡者数の増加は未だに収まる気配は無い。

また、グラクソやノバルティスなど大手製薬企業でワクチン開発の上級職を渡り歩き、ビル＆メリンダゲイツ財団でもワクチン開発局長だったウイルス学権威のボッシュ博士は、ワクチン接種率の高い国では人口の3～4割が死亡すると予測している。

さらに、アメリカにおける生物兵器に関する法の権威フランシス・ボイル博士は、新型コロナウイルスのmRNAワクチンは「大量破壊兵器」であると主張する宣誓供述書に署名したとか。

こうしたコロナワクチン薬害（？）に加えて、新型コロナウイルスの起源についても大手メディアが報じ始めている。

2021年1月に公開した「新型コロナは武漢ウイルス研究所発祥で、アメリカも関与していたとのレポートが出た」で紹介したように、新型コロナウイルス（Sars-Cov-2）の起源は、アメリカでコロナ対策を主導した元NIH所長のアンソニー・ファウチ氏が、武漢ウイルス研究所に研究させていたコロナウイルス・・という説は当初から出ていた。

もちろん、ファウチ氏は「陰謀論者乙ww」と完全否定していたものの、2024年1月に開かれたアメリカ議会公聴会の場において、ファウチ氏はついに「研究所流出説は陰謀論じゃないっす・・」と認めた・・というか、認めさせられた。

さらに、ファウチ氏は「マスク」「ソーシャルディスタンス」の効果や、「ロックダウンの方がコロナ感染が蔓延するよりマシ」とする主張には、何ら科学的根拠は無かったことを白状した。

そして、この件から半年近くたったところで、超大手メディアのニューヨーク・タイムズ紙は、「Why the Pandemic Probably Started in a Lab, in 5 Key Points（パンデミックはなぜ研究室から始まったのか？）」と題する、新型コロナ武漢ウイルス研究所漏洩説の解説記事を掲載している。

Opinion | Why the Pandemic Probably Started in a Lab, in 5 Key Points

The world must not continue to bear the intolerable risks of…

この記事では、新型コロナウイルスは自然由来のものではなく研究所からの流出と考える方が合理的としている。

これらの状況からは、コロナリーダーだったファウチ氏が切り捨てられただけでなく、これまでウソの陰謀論とされてきた・・

  • mRNAワクチン薬害の大規模発生（大量死亡）
  • マスク・ソーシャルディスタンス等の対策は根拠なし効果なし
  • 新型コロナウイルスは、武漢研究所から流出した人工ウイルス

・・と言うことが「確定事実」になりつつあると言える。

そして、②の鳥インフルについて。

アメリカを中心に、乳牛の間で鳥インフル感染事例が増えており、人間への感染事例も発生していることが報じられている。

ブルームバーグによると、ウシ→ヒト感染事例がテキサス州・ミシガン州で各1例ずつ確認されているとか。

しかしながら、この感染者さんたちの症状は結膜炎が出た程度で、発熱・咳などインフル特有の症状は無いという極めて軽度なものだった。

なお、CDC（アメリカ疾病センター）によると、3件目も発生している模様だが・・

・・今のところ、CDCは一般市民への感染リスクは低いとしている。

さて、この鳥インフルについては、過去に「次なるパンデミックは鳥インフルエンザ！？」という記事で紹介したことがあった。

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next pandemic

この時の情報を整理すると・・

  • 毒性の高いH5N1型の鳥インフルは、基本的には鳥にしか感染しない。
  • ただし、H5N1型の鳥インフルウイルスは、上気道で増殖する通常のインフルウイルスと異なり、下気道（＝肺、気管支、気管）にまで広がるため重症化しやすい。
  • ヒトが感染した場合には致死率56％という強毒性を誇る。
  • ただ、ヒトヒト感染に必要な変異部位は特定されており、そのように変異させたウイルス（＝飛沫感染）は弱毒化するため、必要以上に恐れることはない。
  • また、自然環境下では、鳥インフルウイルスがヒトヒト感染する変異は極めて起こりにくい。
  • 鳥インフルになると、鶏卵が不足して従来型インフルワクチンの製造が困難になるため、恐怖煽りと合わせて、mRNAワクチン接種が進められる。

・・と言うことになる。

つまるところ、鳥インフルパンデミックは自然に起こるものではなく、仮に起こっても毒性は普通のインフル並となり、さらに新型コロナと同様に「研究所からのお漏らし」起源となる可能性が高い。

2023年3月の段階で、元CDC所長のレッドフィーフド博士が鳥インフルパンデミックに警鐘を鳴らしているが、その原因については「人工研究所からのお漏らし」としている。

レッドフィールド博士曰く・・

  • 新型コロナウイルスは自然由来のものではなく、研究室での機能性獲得研究の「結果」である可能性が高い。
  • この「機能性獲得研究」によって、コロナよりも遥かに脅威となるパンデミックが起こる。
  • 自然由来の鳥インフルウイルスが人間にパンデミックする可能性は低いが、「機能性獲得研究」によってそれは可能となる。

・・としている。

レッドフィールド博士は、新型コロナの起源が武漢ウイルス研究所からの漏洩とした上で、鳥インフルも同様に漏洩する可能が高いことを指摘している。

ちなみに「機能性獲得研究」とは、ウイルスが本来持っていない機能を付与する研究のことで、トリにしか感染しない鳥インフルウイルスに、人間に感染する能力を付与する・・といった研究のことを言う。（新型コロナは武漢ウイルス研究所発祥で、アメリカも関与していたとのレポートが出た）

また、今年6月にもメディアからのインタビューに同様の内容を回答している。

なお、レッドフィールド博士は、このインタビューの中で・・

The former CDC director said the bird flu, when it enters humans, has a “significant” mortality.

“Probably somewhere between 25 and 50 percent mortality, so it’s going to be quite complicated,” Dr. Redfield said.

元CDC長官は、鳥インフルエンザが人間に感染すると「かなりの」死亡率になると述べた。

「おそらく死亡率は25～50％の間なので、かなり複雑な状況になるだろう」とレッドフィールド医師は語った。

・・とか

Dr. Redfield added that the natural evolution of the virus to where it becomes highly infectious to humans is less of a concern to him than the possibility that it will increase its virulence under lab conditions—through gain-of-function research.

レッドフィールド博士は、ウイルスが人間に対して非常に感染力を持つようになる自然な進化よりも、機能獲得研究を通じて実験室環境で毒性が増す可能性のほうが懸念事項だと付け加えた。

・・としている。

機能性獲得研究によって、鳥インフルウイルスが死亡率が高い強毒性の感染症になる可能性を指摘している。

つまり、レッドフィールド博士は、機能性獲得研究によって、鳥インフルウイルスが人間への感染能力を獲得するだけでなく、死亡率の高い高病原性としており、このお漏らしによって新型コロナよりも危険なパンデミックが確実に起こると警告している。

ちなみに、現在アメリカでウシの感染が拡大する鳥インフルウイルスは、H5N1系統の「2.3.4.4b」株なのだが、これは機能性獲得研究が起源という可能性が指摘されている。

ゼロヘッジさんの記事では、鳥インフルに感染しにくいはずのウシに蔓延している上に、人にまで感染している点について、科学者もビックリとした上で・・

  • H5N1鳥インフルウイルスに、飛沫感染（＝哺乳類への感染）能力を獲得させる機能性獲得研究について、2011年にアメリカのバイオセキュリティ科学諮問委員会委員長から「炭疽菌よりヤベー」と評された。
  • H5N1系統2.3.4.4b株は2013年に始めて確認
  • 2021年に、アメリカ農務省からの100万ドルの資金提供によるアメリカ・イギリス・中国による鳥インフル研究が開始され、中国科学院で実験が始まった。
  • 中国の機能性獲得研究手法では、感染が早く重篤な症状をもつH5N1ウイルスが生成される可能性が高まる。
  • カニクイザルへのH5N1ウイルス感染実験では、2001～2014年と比べて2023年のウイルス毒性が高まっていることが確認された。
  • 2012年と2021年に行われたGOF研究の時期と、2013年と2021年のH5N1型鳥インフルエンザウイルス発生には密接な時間的関係がある。

・・と、現在アメリカで発生しているウシの鳥インフルは、機能性獲得研究によって哺乳類への感染能力（＝エアロゾル感染）を獲得した鳥インフルウイルスが漏れてることを示唆しており、どれだけBSL（バイオセーフティレベル）の高い施設でも、ウイルスは漏れるものと言うことが分かる。

と言うことで、レッドフィールド博士が警告する「研究所からのお漏らしパンデミック」は可能性としては極めて高いものと言えるのはそのとおりなのだが、一方で気になるのは「死亡率の高い高病原性」としている点だ。

以前にも紹介したように、哺乳類感染するように変異した鳥インフルウイルスの毒性は低く（普通のインフル並みに）なるハズであり、実際にアメリカで蔓延する鳥インフルでウシや人間は死んでいない。

むしろ、感染した人には熱や咳などは無く、目立つ症状としては結膜炎程度だったとか。

実際に、CDC（アメリカ疾病対策センター）は一般市民へのリスクは低いとしている。

つまるところ・・

  • 鳥インフルは基本的にはトリさんにしか感染せず哺乳類には感染しにくい。
  • 哺乳類に感染しても、哺乳類→哺乳類感染する可能性は低い。
  • 哺乳類間で感染する変異をすると、弱毒化する。

・・という原則は顕在と考えられる。

そうなると、「鳥インフルお漏らしパンデミック」は、ただの風邪だった新型コロナと同様の「プランデミック」となる可能性が高く、レッドフィールド博士は「鳥インフルパンデミック起こるけど、大したことないから騙されんなや」と警告すべきだった。

これらを踏まえると、レッドフィールド博士は「機能性獲得研究により誕生した人工鳥インフル」と言う特徴を逆手に取って、恐怖煽りをしている可能性が高い。

まあ、インフルの症状そのものが重いので、新型コロナよりも恐怖を煽るには向いているし、プランデミック向きではあるが・・・。

また、鳥インフルとなると、多くのニワトリさんが殺処分されることになるだろうから、ワクチン原料となる鶏卵は手に入らなくなる。

「【食糧危機】鶏卵不足から見える食糧システムのグレートリセット」でも紹介したように、2023年までの段階で、多くのニワトリが殺処分されたり大手養鶏業者の鶏舎が火災で全焼するなど、元より鶏卵供給は万全ではない。

オーストラリアでは、鳥インフルを理由に50万羽のニワトリさんが殺処分されており、鳥インフル煽りと共に鶏卵不足が懸念される状況となっている。

この状態で鳥インフルパンデミックとなれば、大量の鶏卵を必要とする従来型のインフルワクチンの製造は絶望的となるため、鳥インフル用mRNAワクチンの導入が一気に進むこととなる。

さらに、鳥インフル防止名目でトリさんウシさんの殺処分が進めば、当然ながら食糧不足へと繋がっていく。

・・・と言うことで①②を合わせると、パンデミック条約が意図的に合意されなかった中で、「ワクチン薬害」「コロナウイルス人工説」「次なるパンデミック（プランデミック）」「mRNAワクチン再び」「食糧危機」というキーワードが見えてくる。

これが意味するところは何か・・という点について、以下のゼロヘッジの記事にヒントが記されている。

この記事の中のこの部分。

The Push for Digital ID’s

Buried in the Times article that finally acknowledges the possibility of some vaccine injuries is the idea that we need a national medical database in order to better track, and therefore compensate for such injuries. This would be a database where all citizens’ medical records are tracked electronically and managed by the federal government. Not only would this complete the government takeover of our medical system that has been underway for years, but it would also be the end of personal privacy. The phrase “national medical database” is a euphemism for “vaccine passports” – required medical proof in order to participate in the public square.

デジタルIDの推進

ワクチンによる傷害の可能性を最終的に認めた『タイムズ』紙の記事に埋もれているのは、薬害のを適切な追跡・補償には、国家管理の医療データベースが必要という考えである。 これにより、全国民の医療記録は電子的に追跡され、連邦政府が管理するデータベース化される。 これは、長年に渡り進行していた政府による医療システムの乗っ取り完了であり、個人のプライバシーの終焉でもある。 「国民医療データベース」とは「ワクチン・パスポート」の婉曲表現であり、公の場で求められる医療証明となる。

大手メディアが新型コロナワクチンの薬害を報じ始めたのは、ワクチンの被害状況を的確に追跡して補償するとの名目で、パンデミック条約の最終目的であるデジタルID管理を完成させることが目的・・というものだ。

アメリカでファウチ氏への追及が始まっている点を踏まえても、人工ウイルスやワクチン薬害は事実認定されることになりそうだ。

つまるところ、世界的に反対の声が強いパンデミック条約を合意させるために・・

  • mRNAワクチンによって、半端ない薬害が出てまっせ！
  • ファウチがやらせた機能性獲得研究が、危険なパンデミックに繋がったんですわ！
  • コロナよりヤバい鳥インフルウイルスが漏れて再びパンデミックや！
  • 今回のは本当にヤバいので、WHOの言うこと聞かないヤツは有罪や！
  • ソーシャルディスタンスもロックダウンも意味がないから、ワクチンしか手はないで！
  • 従来型ワクチンに必要な鶏卵が足りないのでmRNAワクチンや！
  • ワクチン被害者を助けるためにデジタルIDや！

・・となるストーリー展開となることが考えられる。

こうした点を踏まえると、新型コロナの人工ウイルス起源説を報じたのは、「危険な人工ウイルス」の触れ込みで危機感を煽るためであり、反対派に悪人レッテルを貼った上でパンデミック条約に繋げることが目的だろう。

さらに、マスクやソーシャルディスタンス、ロックダウン等には何の根拠も無かったとなれば、対策はワクチン一択となる・・というか、鳥インフルで従来型ワクチン製造に必要な鶏卵不足となるため、ｍRNAワクチン一択となる。

こうした中でmRNAワクチン薬害を報じたのは、「薬害あるけどmRNAワクチンが唯一の希望！」という（誤）情報をWHO公認の唯一絶対の正確情報として各国に強要した上で、「被害状況を確実に把握して救済するやで！」として、mRNAワクチン薬害把握を名目としたデジタルID義務化・・とのルートが見えてくる。

さらに、鳥インフルパンデミックによってワクチン強制や言論統制が実施される可能性も指摘されている。

この記事の概要は・・

  • 2024年4月に入って、FTやCNNと言った大手メディアから、続々と次なるパンデミックに備える必要性が報じられ始めた。
  • 次なるパンデミックとして利用される有力候補は「鳥インフルエンザ」で、最近ではウシ→ヒトへの感染が増え始めたことが報じられている。
  • 鳥インフルは、鶏肉や鶏卵などへの影響もあるため、食糧不足・価格高騰と言った結果にも繋がる。
  • パンデミックの開始時期は、早くても2025年1月となりそう。
  • 新型コロナパンデミックを踏まえて、「ロックダウンよりもワクチン」「スピード」「言論の自由は危険」がテーマとなる。

・・と言うもの。

つまり、光の速さでワクチン接種を進めるべく、異を唱えるヤツらを排除するために「凶悪ウイルスを前にデマは許さん！」の名目で、検閲体制が強化される可能性が高い。

そして、その検閲体制に実効性を持たせるべく、ワクチン被害者救済の名目で導入した「デジタルID」を活用し、折からの食糧不足の中で、「異を唱えるヤツ」に食糧配給制限して締め上げる・・ことになるかも。

この展開は、あの支配者層による完全管理社会構築のためのグレートリセットプラン「ロックステップ計画」の最終部分・・

  • だが、殆どの人々が反抗する場合には、死亡率30%のウイルス（SARS/HIV/MERSのハイブリッド株）により、大衆を脅して、反対派にワクチンを打たせる。
  • その後の新たな経済システムの根幹として、マイクロソフト特許番号060606の身体活動のデータを使った暗号通貨を使用する。
  • 基本的に我々に従わないと、クレジットスコアを失い生活に必要なものも得られなくなる。新世界秩序にようこそ。

・・この部分の実現になりそうだ。

欧米では、新型コロナワクチンには多くの人が反対の声をあげているため、この計画無いの「殆どの人々が反抗する場合」には該当するだろう。

また、計画で掲げられる「身体活動データを使った暗号通貨」と「デジタルID」は同一と考えられ、パンデミックによる経済・社会的な影響を最小限に抑えるとの名目で、デジタルID追跡は正当化される。

その上で、ワクチン未接種者やWHOの意に沿わない意見を唱える者には、クレジットスコア（信用スコア）を失って、食糧不足下でも配給拒否と言った懲罰的な制限が課されることになる。

こうした中で、WHOやアメリカ政府、ワクチン業界等の「パンデミックステークホルダー」の皆様方はアップを始めている。

ウォーミングアップ

まず、元CDC所長のレッドフィールド博士始め「プランデミック」を進めるアメリカ様では、FDA（アメリカ食品医薬品局）がH5N1型の高病原性鳥インフルエンザによるヒト－ヒト感染シナリオを想定して動き始めた。

FDA（アメリカ食品医薬品局）長官のロバート・カリフ博士は、ヒトヒト感染する変異の兆候はないとしつつも、ウシのH5N1型鳥インフル感染事例が増えているため、治療方法や検査・ワクチンの準備を始めていることを公表した。

また、WHOはアメリカに対して、オーストラリアのCSLセキラス社が製造する「プレパンデミックワクチン（鳥インフル予防ワクチン）」数億回分の確保を求めたとか。

実際に、欧米では畜産・酪農家や獣医師などを対象として、プレパンデミックワクチンの接種検討が進められているとか。

ただ、これだけで鳥インフルパンデミックが止まるシナリオにはなっていないようで、あのモデルナ社がH5N1型鳥インフルに対応したmRNAワクチンを開発していることが報じられている。

モデルナ社は人体治験まで行っており、数千万ドル規模の政府資金の割り当てや、第3相試験の結果によっては調達契約に至るとのことなので、鳥インフルワクチン接種は規定路線となのだろう。

なお、今のところウシ間の鳥インフルは大して蔓延していない（5月29日時点で9州で67頭）のだが、トリさんウシさんへの検査体制強化によってパンデミックが作り出されることになる可能性が指摘されている。

ゼロヘッジさんの記事では、PCR検査は「感染者を生み出すツール」なので、実際の感染状況とは無関係にパンデミックが喧伝されることを指摘する。

この点については、新型コロナで実証済みと言えよう。

さらに、養鶏業者や酪農家に対して養鶏・酪農より有利な補償金を給付すれば検査・殺処分が進むため、パンデミック醸成だけでなく食糧危機にも繋がることになる。

卵や肉は消えていくことになれば、デジタルID（暗号資産含む）による食糧配給（販売）の道が開けてくる。

ということで、通常のインフル並であるハズの鳥インフルは・・

  • 機能性獲得研究によって作られた「強毒性の人工ウイルス」と恐怖煽りされる。
  • トリ・ウシへのPCR検査拡充によって、パンデミックと食糧危機が醸成される。
  • こうした中で、mRNAワクチンは準備万端

・・となっており、パンデミック条約からのデジタルIDまで一気に進める準備が整っていること分かる。

ただ、先のゼロヘッジさんの記事には、気になることが書いてあった。それがこれ。

But this time around, with soaring mistrust between the people and government, we doubt the government will see the same mass vaccine compliance unless people are literally dropping dead in the street. And even then.

アメリカ人の政府に対する不信感が高いため、路上で人が倒れて死ぬようなコトでもないと、多くのアメリカ国民はワクチン接種しない・・という指摘だ。

いくら「凶悪な人工ウイルス」で脅しても、実際の毒性が高くなければ路上で人が倒れて死ぬことは無い。

これを踏まえると、「鳥インフルパンデミック」は表向きのフェイクで、実際には「鳥インフル以外の何か」がパンデミック原因となる可能性が考えられる。

その「何か」と言うのが、「レプリコンワクチン」だ。

Wikipediaによると、レプリコンとは・・

レプリコン（replicon）は、単一の複製起点から複製されるDNA分子またはRNA分子、あるいはDNAまたはRNAの領域のことである。

（Wikipedia レプリコンの項目より抜粋）

・・と言うものであることから分かるように、レプリコンワクチンとは体内でRNAが自己増殖するタイプのmRNAワクチンだ。

新型コロナのmRNAワクチンは、新型コロナウイルスのスパイクタンパク部分の設計図となるRNAを体内に注入すると、それが細胞内のリボソームで読み込まれてスパイクタンパクを産生し、スパイクタンパクを免疫細胞さんたちが攻撃して免疫を獲得するというものだ。

当然ながら、mRNAが尽きた段階でスパイクタンパクの産生は止まる（理論上は）。

ところが、レプリコンワクチンは、細胞内でmRNAが自己増殖してスパイクタンパクが作り続けられるワクチンとなっており、このため「少ない量で効果的」という点がメリットとされている。

また、このレプリコンワクチンは、驚くことに日本が世界に先駆けて承認している。

仕事の遅い厚労省が何をもって承認したのかは分からないが、明治ホールディングスのプレスリリースを確認する限りでは・・

  • レプリコンワクチンの名称は「コスタイベ筋注」
  • 開発元はアメリカのアークトゥルス・セラピューティックスというバイオベンチャー企業
  • 2024年秋冬接種から供給開始

・・と言うことが分かる。

一方で、レプリコンワクチンには、mRNAの増殖を制御する仕組みがない（＝免疫が何とかするやろ的な他力本願しかない）ため増殖が止まらず、接種者の体内で無制限にスパイクタンパクが作り出され続ける可能性が懸念されている。

コロナワクチン薬害においては、スパイクタンパク自体に有毒性があり、神経や心臓細胞、血管組織への影響が大きいことはこれまでにも紹介してきたとおりなので、これはかなり深刻と言えるのだが、さらに深刻なのが・・

未接種者に増殖型RNAが伝播する（感染する）可能性

・・が指摘されていることだろう。

代表的なところでは、イタリア・ミラノにある分子腫瘍学研究所のDr.荒川央氏が、昨年12月に「日本におけるレプリコンワクチンの世界初の承認」というnote記事で詳細な警告を発している。

概要としては・・

  • レプリコンワクチンによるmRNAの増殖とは、ウイルス感染して体内でウイルスが増えるのと同じこと。
  • 当然ながら、このレプリコンRNAも増殖の過程で変異するし、このレプリコンRNAは変異しやすい。
  • 変異する原因の一つは「遺伝子の組換え」であり、レプリコンRNAを取り込んだ細胞が似たようなウイルスに感染すると、レプリコンRNAとウイルスRNA の間での遺伝子組換えが起こる可能性がある。
  • レプリコンRNAは「殻の無い簡易型人工ウイルス」だが、本物のウイルスとの遺伝子組み換えによって「殻」を作る能力を獲得すると、人体の中で「完全体の人工ウイルス」へと進化する可能性がある。
  • そうなると、レプリコンRNAは接種者の外に出て自由に感染するようになる。
  • 進化の本質は「増えやすいものは増えやすい」という単純な同語反復

・・ということで、ワクチンを接種していない人にまで増殖型RNAが伝播する可能性が指摘されている。

この他にも、以前に「日本でも3回目接種　東京理科大学の村上名誉教授の警告動画」で紹介した、mRNAワクチン専門家の村上名誉教授も、X（Twitter）のコミュニティポストで、レプリコンワクチンの感染性について指摘する。

https://x.com/yasufumi06/status/1789074266664861732

こちらでは・・

さらにこの秋から定期接種として使用されるレプリコンワクチンで使用されるスパイクタンパク質は武漢型ウイルスのスパイクタンパク質の機能強化版です。細胞侵入の際に使用されるACE2受容体への結合力は60倍にもパワーアップされていて高い感染力を示します。また感染する宿主の動物の種類も武漢型と比べて大幅に拡大しています。

レプリコンワクチン接種者においては細胞から細胞外小胞に包まれた感染性のレプリコンが放出され、しかもオミクロン以降型のスパイク抗原を発現するため細胞外小胞にはスパイクタンパク質が林立することでしょう。

この粒子は体液を介して細胞から細胞に感染していくことは確実ですが、ワクチンや既感染で誘導された抗体はレプリコンワクチンで産生されるスパイクタンパク質に対する中和活性は低いかほぼゼロであるため、このレプリコン疑似ウイルスは生体内でも細胞から細胞へ広がるでしょう。

ウイルス感染であればウイルス感染細胞は局所的ですが、レプリコンワクチンではリポフェクション法よりも高い効率で細胞にRNAが取り込まれ体中の細胞で大量に複製され細胞外に放出されるのです。細胞あたりのRNAコピー数はかなり多いでしょうから一つの感染性粒子に多数のレプリコンが含有される可能性も考えられます。レプリコン疑似ウイルスの宿主域も広いためほとんどの哺乳類に感染拡大するリスクも考えられます。

細胞から感染性粒子、つまりレプリコン疑似ウイルスが放出される可能性は、このようにかなり高いと思われます。個体間伝播がないことが証明できるまでは、この種のレプリコンワクチンのヒトへの接種は決して行うべきではありません。これが結論です。

・・とのこと。

荒川・村上両博士の見解をまとめると・・

  • レプリコンmRNAは、接種者の体内でどんどん増殖・変異する。
  • 変異したレプリコンmRNAは、ワクチン接種者から未接種者に伝播する。
  • なお、レプリコンmRNAが産生するスパイクタンパクは、人体への結合力が強化されたパワーアップ版
  • 人間以外の哺乳類にも感染拡大するリスク

・・となる。

つまり、レプリコンワクチンとは、元から毒性が高いと言われるスパイクタンパクの機能強化版のスパイクタンパクを再現なく産生すると共に、そのスパイクタンパクを作るmRNAが人間含む哺乳類全般に伝播する・・という最凶ワクチンと言える。

このワクチンの接種が、2024年秋冬から日本で開始されるとのことなので、ワクチン未接種者含めた壮大な薬害となる可能性が懸念される。

実のところ、生まれる前の「胎内記憶」を持つ子供たちの話を集める絵本作家ののぶみさんが、今年の冬にレプリコン薬害と思しき事件が起こる可能性を紹介している。

https://youtu.be/j1qsrEgB71c?si=an2cpqv4-YqaIJZB

動画の後半部分だが・・母親が、子供に対して胎内記憶の有無や、自分の子供として生まれた理由について訊ねたところ・・

  • ママがゾンビになるから。この話をしなかったら、ママ冬にゾンビになる。
  • 寒いときにゾンビになる人がいる。
  • 汗でうつる。
  • 大勢の人が上（東京北側の群馬とか）に逃げる。

・・と言った話をしたとか。

バイオハザードを思わせる話だが、子供が「ゾンビ」と言ったのは、レプリコンの「強化版スパイクタンパク」で脳・神経系に障害を負った人・・とは考えられないだろうか。

また、レプリコンmRNAが原因と報じられないだろうから、人々が大挙して東京から逃げているのは、「ゾンビになる感染症」から逃げるための行動と言えよう。

ここで鳥インフルに話を戻すと、WHOやレッドフィールド博士が喧伝する「鳥インフルパンデミック」は、大本命となる「レプリコンmRNA感染」の辻褄合わせとなるおではないか。

つまり、本当はレプリコンｍRNAワクチンの「強化版スパイクタンパク」による薬害なのだが、これが「強毒性の人工鳥インフル」によって、脳や神経系をやられてゾンビになる・・というストーリーが語られ、WHO主導でパンデミック条約・デジタルIDまで行き着くことになる。

まさに、ロックステップ計画の完成だ。

そして、コロナ前を超える規模で訪日外国人さんが増えていることを踏まえると、彼らが日本でレプリコンmRNAを拾い、自国で拡散させて世界的パンデミックになることが考えられる。

かなり前のブログ記事になるが「新型コロナはシナリオがあった？警告していた人たちは事前に知っていた！そして第二波も警告」では、あの原田武夫氏が・・

  • 新型コロナについて、統計学的には2022～2024年頃に次の波がくる。
  • 日本で、新しいタイプの変異ウイルス（東京ウイルス）が発生する。

・・と予測していたことを紹介した。

新型コロナの波は、単にPCR検査で作られたものであることを踏まえると、レプリコンmRNA＝東京ウイルスが、統計学的な次の波と考えられる。

欧米が、鳥インフルのプレパンデミックワクチン等の準備を進める中にあって、鳥インフルノーガードの日本はニセ鳥インフルパンデミックの戦犯となるのかもしれない。

そうなれば・・日本封鎖！？

最後まで読んでくれてありがとう！


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