国内でのワクチン接種が、思った以上の早さで進んでいる。
今のところは、基本的には医療従事者や高齢者が対象で、一部の余剰ワクチンをエッセンシャルワーカー等に打っている状況だ。
ただ、一定の需要は満たしたようで、おじさんの住む名古屋でも接種能力が余り出している。
#ニュースOne #名古屋 #コロナ #ワクチン #パロマ瑞穂
名古屋市は、7月1日から始まるパロマ瑞穂スタジアムでの大規模接種で、トワイライトスクールや学童保育の職員も優先する方針を明らかにしました。https://t.co/sili7jgJni
— 東海テレビ「ニュースOne」 (@tokai_newsone) June 24, 2021
せっかく用意したパロマ瑞穂スタジアムの接種枠は0.3%しか埋まってないとか。
先月までの混乱は落ち着いたと見える。どうやら、自治体レベルで電話やネットでの受付能力をケチっただけだったか。
とりあえず、国際金融資本(製薬利権)から課せられた「ワクチン接種推進」については、急ピッチで接種能力を確保したことで、まずは一段落と言えるだろう。
だが、まだまだ国際金融資本(製薬利権)からの宿題は続く。
先程の東海テレビの報道によると、名古屋では1回以上接種した高齢者は全体の3分の2程度とのこと。今後、対象年齢が拡大しても、接種率5~6割程度で頭打ちになりそうだ。
接種率については、先行する各国も5~6割程度で頭打ちになっており、アメリカでは各自治体が知恵を絞った特典をつけてワクチン接種を促している。
アメリカでのワクチン接種率が急上昇している隠れた理由。接種した人には州政府や企業から下記に代表される特典が与えられるから。(リアルです)
現金
拳銃
ビール
マリファナ
ドーナッツ
ハンバーガー
宝くじのチケット
スーパーボールの観戦チケット
ストリップハウスのメンバーシップ— Brandon K. Hill | CEO of btrax (@BrandonKHill) June 1, 2021
うーん、欲しいのは現金か・・、それともストリッ・・・はともかく、今後の流れとしては、ワクチン接種希望の有無に関わらず、接種を強制する「雰囲気作り」が進むと思われる。
とは言え、世界的に接種者が増えないのは、ワクチンについて「高熱などの副反応が多い」「心筋炎」「因果関係は不明の死亡事例」などのネガティブ情報が出ているからだ。
確かに、短期的な副反応は、インフルエンザワクチンと比較しても多いと言える。特に死亡事例。
インフルエンザワクチンとファイザーワクチン(6/13報告分まで)の医療機関からの副反応疑い報告
・厚労省サイトから(同じ形式で集計している)データを元に比較表を作成。
・母数をそろえるため1億回接種したと換算してみると…死亡数
インフルエンザワクチンは、9
ファイザーワクチンは、1093 https://t.co/4QkFWPmBgU pic.twitter.com/jjBVxS4RXT— KenTakakuwa (@kentakakuwa) June 28, 2021
なお、令和元年度のインフルエンザワクチンによる死亡例は、6名/5649万回とのこと。
一方のコロナワクチンでは、20代~40代の重篤症状が、各年代接種人数50~100万人に対し、200~350名ほど出ている。これだけ出ているとなると、コロナに感染して重篤化するより高確率では・・?
現在のコロナによる病気の規模です
数字の元データは厚労省オープンデータ
をビジュアル化した下記サイトですhttps://t.co/T5RVoZkbkN個人的な感想ですが
この現状で、執拗にワクチンを射て、射て、射て!
とする空気に違和感と不信感しかありません pic.twitter.com/8US72TI1Ut— 目覚めてる庶民(自頭2.0) (@Awakend_Citizen) June 28, 2021
健康状態に問題の無い人が接種後に死亡すれば、ワクチンが原因と疑われるのは当然だ。
しかし、薬害問題における因果関係の証明は不可能レベル。ワクチン接種での死亡補償として、国から4420万円が支払われるはずだが、因果関係が証明が出来ないので補償されることはない。
そもそも、国が因果関係を部分的にでも認めようものなら、ファイザー(の後ろにいる国際金融資本)から何を言われるか分からない。なので、どんな事例であっても因果関係など断固として認められない。当然、副反応で診察するハメになった際の費用も自腹だ。
これだけ多くの深刻な副反応が確認された状況で、接種が(より強く)推奨されるのは謎と言え、利権の強さやグローバルアジェンダの影を感じざるを得ない。
色々と釈然としないのは確かで、副反応リスクを念頭に日本の感染状況を見ると、ワクチンの必要性は感じない・・と言うのが個人的に思うところ。
なお言うと、ワクチンの副反応は接種後4時間以内に異常が発生したケースしか集計していない。それなのに、多くの副反応や350人以上の死亡事例があるなかで、いつまでも「評価不能」ではワクチン接種も進まないのは当然と言える。
一般的な「打ちたくない理由」「打つ必要性を感じない理由」はこんなところだろう。
これを理解しているか肌で感じている人が多いことから、接種率は5~6割で頭打ちになり、アメリカでは「ストリップハウスのメンバーシップ」の接種特典が付けられているというワケだ。
そして、日本では、アメリカのようにカネやモノで釣らないアプローチでワクチン接種を進めようとする動きが出ている。
ワクチン忌避に関わる要因については、政府やコロナ政策への不信感がある者や、重度の気分の落ち込みがある者で忌避率が高かった。また、一人暮らし、低所得(年収100万円未満)、学歴が中学校または短期大学/専門学校卒業の者も忌避率が高かった。#ワクチン #コロナhttps://t.co/qExGC1exUx pic.twitter.com/g2oLWAeuIn
— 時事メディカル (@jijimedical) June 29, 2021
元電通の時事さんから、ワクチン「忌避」者は孤独・低所得・低学歴という、ハイパーネガティブな「レッテル貼り」が始まった。
こんな陰湿な「同調圧力」の強化に走らず、アメリカみたいに色々な特典(ストリップハウスのメンバーシップ等)をくれればいいのに。
なお、この報道で紹介されている論文は誰でも見ることが出来る。
https://www.mdpi.com/2076-393X/9/6/662/htm
内容を見ると、学歴や年収でワクチン忌避率が大きく変わるようには見えない。それよりも、年齢や性別(女性)による忌避率の差の方が大きい。
低学歴・低年収の忌避率が高いと結論付けたい意図は見えるが、その層に女性やリタイヤ組が多く含まれるからと見るべきだろう。
と言うことで、煽り過ぎで、日本人に効果てきめんな「同調圧力」を生みたい思いを隠しきれていないっす。
正攻法でワクチン接種を進めたいなら、「短期的リスクの説明」「長期的リスクは「無い」のではなく不明」、「若年層はコロナリスクより接種リスクの方が高い」、「死亡時に補償される条件」と言ったことを示していくのがスジだと思うが・・。
まあ、正直に言えば誰も打たなくなってしまうから、同調圧力作戦に決めたんだろう。であれば、今後もこの同調圧力はドンドン強まっていく。
しかし、ワクチンに期待される「自粛や経済停止をしないために集団免疫の形成」については、疑問符が付き始めている。
ワクチン接種済みの人から、感染者が相次いでいるのだ。
日本に入国したオリンピック選手・関係者での感染事例のほかに、日本の政治家さんも。
自民・額賀氏がコロナに感染 ワクチンの接種後に判明https://t.co/bL7wWpfs5d
衆議院は28日夜、自民党の額賀福志郎元財務相=茨城2区=が新型コロナウイルスに感染し、入院したと発表しました。
20日に茨城県行方市で1回目のワクチン接種を受けていたということです。 pic.twitter.com/pVMowzr3wS
— 朝日新聞デジタル (@asahicom) June 29, 2021
この点については、「ワクチンはコロナ感染対策の「切り札」にならなくなりそう」でも紹介したように、元々のワクチン効果は「発症予防」「重症化予防」であり、「感染」はするので、理論的にはワクチンによる感染防止は出来ず、無症状でウイルスを排出することになり集団免疫上は逆効果となることも考えられる。
なので、ワクチンが行き渡るまでは自粛は続き、ワクチンを接種しないやつは悪人と言う風潮となっていくことを書いた。
何だか、その流れが日本で起こりつつある感じだ。
ちなみに、欧米ではワクチンにより死亡者が激減したとされているが、その理由はコロナ収束では無く、カウントする基準を変えただけとのこと。
まとめると、どんな病死でもコロナ陽性ならコロナ死とカウントしてきたCDCが、ワクチン接種者はコロナ陽性でも死因が別であればコロナ死にはカウントしないとしているようだ。これはつまりコロナで死んだ人は、ワクチン非接種だけになる操作かな。 pic.twitter.com/ngzn5fCSn5
— 内海 聡 (@touyoui) June 29, 2021
この背景だが、例えばアメリカでは、コロナ患者を受け入れると、政府から病院に支払われるメディケア補償金が倍以上となったいた。治療でも死亡でも、「コロナ陽性者」なら政府から多額のカネがもらえるんだから、病院は喜んでコロナを量産していた。
つまり、死亡時にコロナ陽性であれば、交通事故死であってもコロナ死とカウントするなど、政府と一体になってコロナ危機を演出していたところ、ようやく常識的な扱いにするということか。
内海先生は「今後のコロナ死はワクチン非接種者になる操作」としているが、以前に「マスク不要になるアメリカでコロナは完全終了!?しかしSARS-Cov-3の恐怖も」で紹介したように、アメリカではワクチンパスポート制度が導入されないので、単純にコロナ死が激減することになるかもしれない。
アメリカのリゾートでは誰もマスクしてないけど、全員ワクチン打ったとは思えない。
全人口の45%がワクチン接種を完了した米国。ディズニーランドの7月の予約の空きはわずかで、ブロードウェーでのミュージカルも売れ行き好調。欧米で人流が急回復しています。https://t.co/NErf9lkU9o
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) June 24, 2021
同じような話はポルトガルでも。
#PLANDEMIC EXPOSED
As per a ruling by the Lisbon court, only 0.9% of ‘verified cases’ died of #COVID, numbering 152, and not 17,000 as claimed by the government. The ruling has proved that the government faked #COVID19 death statistics. https://t.co/YJMdmeP13c
— GreatGameIndia (@GreatGameIndia) June 28, 2021
ポルトガルでは、裁判所が17000名にのぼるコロナ死者数の再調査を命じたところ、コロナ死の大半はPCR陽性というだけで死因は別にあり、純粋にコロナ死と確認できたのは152名だった・・・。
コロナ死17000名→152名って・・ちょっと盛り過ぎでしょ!
アメリカやポルトガルで明らかになったマシマシのコロナ死者だが、コロナ危機の演出もワクチン効果の演出も、どちらも当局の腹一つで何とでもなることがよく分かる話だな。
しかし、一筋縄ではいかないのがコロナ危機の演出だ。
デルタ株(インド株)の次なる変異株として話題の「ラムダ株」が蔓延するペルー。
世界の新規感染者が再び増加傾向です。インド型(デルタ株)のほか、ブラジル発のガンマ型、ペルー起源のラムダ株といった変異ウイルスが猛威をふるっています。 #新型コロナ #COVID19https://t.co/DJJSisiCo3
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) June 28, 2021
ペルーでの死者数は約20万人で、人口当たりでは世界最多とか。ペルー発のラムダ株が次の本命のようだ。
しかも、多くの死者が出ているペルーで使用されているワクチンは、中国製もあるが大半がファイザー製とのこと。
一説ではワクチン効果が5分の1程度になるとか。今のところは、ファイザー製ワクチン万能説みたいな風潮があるが、どうなることやら。ブースター接種が推奨され、さらなる製薬利権に繋がる気がする。
と、こんな感じで実際の効果には疑問符がつくワクチン。感染防止に効果があるんだか無いんだか。
こんなワクチン効果を前提に、天皇陛下が東京五輪開催による感染拡大を心配されており、もしかしてロックステップ計画に基づく強毒ウイルスによるパンデミックの可能性をご存じなのではないか・・ということを書いた。
国際金融資本は、ワクチンによる製薬利権の確保とある程度のところでのコロナ危機収束(統計的な演出)を考えているのかもしれないが、一方で、東京五輪後に本当にヤバい「東京変異株」によるパンデミック第二弾が用意されている可能性も否定できない。
この辺りは、国際金融資本の方々と、国際金融資本主義を終わらせようと考える方々との綱引きになっているのかも。
特にアメリカでは、国としてワクチンパスポートは導入しないなど、ワクチン接種を契機とした個人管理もままならないことから、本当にヤバいパンデミック第二弾の可能性はありそうだ。(マスク不要になるアメリカでコロナは完全終了!?しかしSARS-Cov-3の恐怖も)
どっちみち、(効くかどうかは別として)日本ではワクチン接種が強制されることになるだろうし、数年後のADE(抗体依存性感染増強)がどうなるか・・。
最後まで読んでくれてありがとう!