次のウイルスパンデミック

日本の死亡者数が急増と日経が報じる先にあるもの

次のウイルスパンデミック

あの日経さんが、日本で死亡者数が急激に増えていることを報じた。

以前に「異様な超過死亡数がついに報じられ始めた」で、NHKが昨年の死亡者数が多いことを報じたことを紹介したが、それ以来の久々の死亡者数に関する記事となる。

さて、日経さんの記事によると、1～3月の国内死亡数が急増しており、前年同期比で3万8630人（10.1%）多い42万2037人になっているとか。

同期間のコロナ死は9704人なので、コロナ以外の死亡例が昨年より3万人増えていることが分かる。

なお、戦争や大災害でもない限り、毎年の死亡者数が大きく変動することは無いため、一定期間内の死亡者数が有意に多い場合は何かしら起こっていることになる。

ちなみに、コロナ前からの日本の年間死亡者数を見てみると・・

2017年　134.2万人
2018年　136.8万人
2019年　138.1万人
2020年　137.3万人
2021年　144.0万人

となっている。

コロナ前の2017～19年は毎年1～2万人ずつ増えているが、これは高齢化によるものだろう。

つまり、死亡者は毎年1～2万人ずつ増加するのが日本のトレンドと言え、2万人を大幅に上回る場合は何かしらの異常事態を疑うことになる。

なお、2020年の死亡者数は前年を下回っている。トレンドからは140万人弱くらいの死亡者数となりそうなところだが、結果は137万人と大幅減だ。

これは強烈な自粛や感染対策により死亡リスクが下がったという特殊事情によるものと思われるが、高齢化（寿命）＋コロナ死を飲み込んだ上で、想定より3万人マイナスという下げ幅は余りに大きい。

2020年にはワクチンも無かったことを踏まえると、過度に少なくなっている印象は否めず、「コロナ死」なるものの存在には疑問を抱かざるを得ない結果となっている。

そもそも、日本の「コロナ死」とは正式には「コロナ関連死」であり、症状を問わず死亡時に陽性であれば末期癌患者ですらカウントされ、何なら死後検査で陽性でもカウントされる。これは世界でも同じだ。

また、この点については、以前に「日本のコロナ死者1万人！？コロナ危機は誇張か真実か」で、アメリカのジョンズホプキンス大学が、CDC（米疾病対策センター）の統計データを元にアメリカの高齢者の死者数を死因別に分析して、コロナ前後で比較した結果を紹介した。

それによると、

  • コロナ前後で死者数の変化はほとんどない
  • コロナ死者数が増加した分、コロナ以外の死者数は減少

と、「コロナ死とは別の死因を付け替えただけ」という状況が見えてくるものであり、真のコロナ死なるものがどの程度いるのか疑問なところではある。

そして、2021年。この年の死亡者数は前年比6.7万人以上となる144万人であり、死者数としても戦後最多とか。

※速報値で145万人となっているが、先日、厚生労働省から公表された確定値では約144万人となっている模様。

2020年の死亡者数が少な過ぎなので、2019年の138万人に死亡者数の増加トレンド2万人×2年分を加味すると、2021年の想定死亡者数は142万人程度となる・・が、実際にはそれを2万人も上回る144万人とかなり多め。

さらに、2022年は今のところ2021年をさらに10％以上も上回るペースとなっており、このままで行くと死亡者数は150万人超となりそうな勢いだ。

戦争でも起こったのかと見紛うレベルで増加していると言え、2020年の自粛による死亡リスクの低下は何処に行ってしまったのか・・。

この原因について日経さんの記事に、

コロナ以外の要因があるとみられるが詳しい原因は不明だ。

とあるように、データを公表した厚生労働省は原因不明としている。

少なくとも「高齢化」で説明できるものではなく、また、コロナ死は死亡時陽性なら全て「コロナ（関連）死」となる過剰計上される構造で「隠れコロナ死」も無さそうなので原因不明と言うのも分からなくはない。

だが、東日本大震災を軽く超える戦争・大災害級の死亡者数が見込まれるのに「原因不明」で許されるワケがない。

・・と言うか、戦争当事国と見まがうほどの死亡者数急増の原因を、担当省庁が「分かりません」するのが異常であることを踏まえると、厚労省は「言わない」ことで何かを示唆していると見るべきだろうか。

ちなみに、経済産業省が特定サービス産業動態統計調査の中で、葬儀業界の取り扱い件数を公表している。

2022年3月の速報値となるが、3月の葬儀取り扱い件数は前年同月比16.5％増となっているほか、5か月連続の増加となっているなど、葬儀件数が如実に増えていることが一目瞭然だ。

202203葬儀業の取り扱い件数

いくらコロナと言っても葬儀を全くやらない（＝火葬場直送）という例は極めて少ないことから、葬儀取り扱い件数は死亡者数とほぼイコールだろう。

そして、葬儀件数の状況から2021年は5月以降に、そして今年の2月以降に死亡者数が急増していることが分かる。

よく見ると、いずれもワクチン接種が本格的に始まった時期と重なっていることが分かる。

特に3回目接種が本格的に始まったのは今年1月で、翌2月から死亡者数が大きく動き出している点から、ネット上ではワクチン接種原因説が盛り上がりを見せている。

同様の指摘は海外でも見られ、イギリスでは「接種から5カ月以上経過すると、コロナ以外の原因による死亡率が上昇する」との報道が話題になっている。

これは、デイリー・エクスポーズという弱小のオルタナメディアが「New UK Gov. report confirms COVID Vaccination significantly increases the risk of Death and kills hundreds of thousands after five months」とのタイトルで報じている。

デイリー・エクスポーズは、イギリス国家統計局（ONS）が5月17日に公開した接種状況別の死亡データを分析した結果「死んだのはワクチンのせいやで」と言っている。

厚生労働省が死亡者数急増の理由を「不明」と言い張る理由はこれかもしれん。

死亡者数の急増がワクチン起因かどうかは不明だが、以前に「日本でも3回目接種　東京理科大学の村上名誉教授の警告動画」で、東京理科大学の村上名誉教授が「同一抗原のワクチン接種を繰り返すことは危険やで」と警告していたことを思い出す。

村上名誉教授によると、抗体価が上がり切ってからの複数回接種は相当なダメージとなり、動物実験では接種6回目辺りで多くが死んでしまうこともあるとのことで、回数を重ねる毎に有害事象が増える可能性を指摘していた。

この他にも、大手製薬企業の上級職を渡り歩いてきたボッシュ博士は、ワクチンにより人間に備わる自然免疫が壊されるとして警鐘を鳴らしていることは何度か紹介したとおりだ。

また、「帯状疱疹患者の増加と免疫機能の低下」で紹介したように、帯状疱疹患者が急激に増加している状況から、免疫機能の低下が現実化していることが強く疑われる。

さらに、「ドイツでワクチン接種後の死亡者10名の死因を調べたら7名がワクチン起因の可能性が高いとの結果に」では、ワクチン接種後の死亡者を病理解剖したところ、自己免疫疾患の形跡が見られて、10例中7例はワクチン起因の疑いアリとされたことを紹介した。

まあ、死亡者数急増がワクチンのせいとの証拠は出ないだろうが、少なくとも「2月頃から死亡者数急増してるらしいわよ、原因不明らしいわよ」との話が出回ることで、ワクチンの有害性を疑う人は増えていくだろう。

つい先日も、接種歴未記入を未接種とカウントしていたことを指摘された厚生労働省が再カウントしたところ、ワクチン2回接種者の感染率が高くなることが判明した。

この中に「1回接種者」が無く、おそらく未接種者扱いとなっているだろうから、接種者トータルで見ると未接種者よりもさらに感染率が上がる可能性はある。

ちなみに、浜松市が厚生労働省よりも詳細なデータを公開している。

例えば、接種回数別の症状について。国のデータよりも詳細に未接種・1回・2回・3回で分けている。

20220607浜松市のコロナ状況

これを見ると、接種回数（0回含む）と症状の軽重には何の関連も無いことが分かる。強いて言うなら、最も有利なのは未接種だろうか。このほか、表は省略するが新規感染者数・ワクチン接種率なども同様だ。

厚労省のデータが変わり2回接種者の方が感染しやすくなったと話題だが、実のところは浜松市のデータに近づいたものと言える。

小さいとは言え政令市の浜松市は相当の症例数を集めているハズなので、この数字こそが現実のワクチン効果を表していることは間違いない。

それにしても、死亡者数にせよワクチン効果にせよ、「デマに騙されるな」こそがデマだったことになりそうな雰囲気が強まっており、世界メディアによる鉄壁報道規制に穴が空き始めているのは間違いなさそうだ。

しかし、1年前なら死亡者数急増など報じることすら許されなかったと思われるが、今になってこんな報道が出てきているのは何故なのか。

「コロナは風邪」「ワクチン薬害」を報道しないのが意図的だったとするなら、薬害の可能性を報じるのもまた意図的であるハズだ。

こうした報道の変化の背景として気になるのは、「サル痘の感染拡大と超国家権力を手にするWHO」で紹介したように、アメリカのバイデン政権がWHOの権限強化に向けて国際保健規則を改正する方向で動いていることだ。

もしも実現すれば、「パンデミック対策」を旗印にWHOは国家権力を凌ぐ超国家権力を手にすることになる。

今のところ反対する国は多いが、仮に「史上最大の薬害事件」となれば、各国政府はワクチン接種推進の責任を問われると共にその信用は失墜する。

一方で、WHOは2回目接種して数年以内の追加接種には否定的だった。

特に先進諸国はWHOの言うことを誰も聞いちゃいなかったワケだが、3回目接種後に死亡者数が急増している状況を踏まえると、3回目接種に否定的だったWHOの立場は良くなるかもしれん。

そうなれば「やっぱWHO素敵！抱いて！」と言うことになり、国家の信用失墜と合わせ、次なるパンデミックを機に国家主権はWHOへと移行することとなる。

支配者層のグレートリセットプランでもある「ロックステップ計画」には、

  • その後の新たな経済システムの根幹として、マイクロソフト特許番号060606の身体活動のデータを使った暗号通貨を使用する。
  • 基本的に我々に従わないと、クレジットスコアを失い生活に必要なものも得られなくなる。新世界秩序にようこそ。

とあるように、パンデミックを起こすことそのものが目的ではなく、社会システムをグレートリセットして支配者層による完全管理社会というNWO（新世界秩序）を構築し、世界統一的な政府による統治が目的となっている。

史上最大の薬害事件は、その手段だった・・・なんてこともあり得るのかも。

最後まで読んでくれてありがとう！


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