アメリカでは大胆にも「コロナは終わった」状況となっている。
何と、5月13日に米CDC(疾病予防管理センター)がマスク着用に関するガイドラインを更新し、ワクチンを接種していれば屋内外問わずマスクをしなくてもヨシとしたのだ。
米、ワクチン接種完了なら大半の場所でマスク不要に 当局が新指針(ロイター)https://t.co/hfsxIoeLoi
— TRAICY(トライシー) (@traicycom) May 14, 2021
ワクチン接種に関わらず、屋内外でマスク着用を義務づけていた従来の姿勢からは、あまりにも大きな方針転換だ。
これには、バイデン大統領もこんなツイートを。
The rule is now simple: get vaccinated or wear a mask until you do.
The choice is yours.
— President Biden (@POTUS) May 13, 2021
翻訳:
ルールは簡単になりました。予防接種を受けるか、あなたが接種するまでマスクを着用してください。どちらを選ぶかはあなた次第です。
今のところ、ワクチンに感染防止効果があると正式に認められていないと思うが・・茶番だからいいのかな?
しかし、このCDCの方針転換は驚異的だ。
何せ、アメリカではイスラエルで運用されているような「ワクチンパスポート制度」は無い。
イスラエルでは、ワクチンパスポートが無いと入店できなかったりサービスを受けられないなど、ワクチン接種してないと日常生活が成り立たなくなっている。
しかし、アメリカでは、ワクチンパスポートを持ち歩かせるのは差別を産むとの観点から、政府として導入しないとしている(州や自治体によって導入するところもあるようだ)。
BBCニュース – 米政府、「ワクチンパスポート」導入しないと発表https://t.co/ErVWhuDuZp
— BBC News Japan (@bbcnewsjapan) April 7, 2021
つまり、ワクチン接種済みのフリしたノーマスク生活が可能になってしまったのだ。ワクチン接種すれば、後はフリーダム・・ってか?
特にトランプ支持者の多い共和党多数派州で、この動きが加速することが考えられる。しかし、7月1日からニューヨーク市の経済活動を完全に開くと発表していることから、民主党多数派州でも状況は同じかも。
CDCは、ワクチン接種済みでも連邦法や州法に従うことや、飲食店などの事業者がマスク着用をルールとしていれば従うよう求めているが・・誰も見ない注意書に等しいだろう。
常識的に考えれば、人口の3分の1に当たる1億人以上が感染して多くの死者を出し、コロナの驚異を煽ったアメリカのとるべき施策とは思えない。
それにしても、アメリカのワクチン接種はそんなに進んでいるんだろうか。
NHKの世界のワクチン接種状況で確認してみると・・
5月21日時点でのアメリカのワクチン接種完了者数は約1.26億人だ。
この接種完了者を、アメリカの人口3.3億人で割ると接種率は約38%。集団免疫獲得の目安を6割と考えると、CDCの方向転換は早すぎる。このタイミングで大幅に規制を緩めたのは大いなる謎だ。
規制を緩めた理由の一つに、アメリカの感染状況が落ち着いているということが考えられる。
ただ、この感染者数の減少は「WHOがCt値に言及 新型コロナの終わりは近い?」や「日本で世界で新型コロナ感染者が減少 コロナ終了がグローバルアジェンダか」で触れたように、Ct値(PCR法における遺伝子増幅回数)を適正値に変更したことによるものだろう。
Ct値が適正であれば、ほとんど「感染者」は出なくなるので、感染状況の調整弁となり得る。
さらに、CDCの方針転換は、この件も関係しているのかもしれない。
以前に「新型コロナは武漢ウイルス研究所発祥で、アメリカも関与していたとのレポートが出た」で紹介した武漢ウイルス研究所と、アメリカでコロナ対策を指揮するアンソニー・ファウチ氏に関するものだ。
Dr. Roger Ebright is contesting Fauci’s testimony before the Senate Health, Education, Labor, and Pensions Committee on Tuesday. | by @isaac_schorr https://t.co/8LAznBQ9Sr
— National Review (@NRO) May 14, 2021
内容としては、アメリカのコロナ対策トップのアンソニー・ファウチ氏が、NIH(国立衛生研究所)を通じた武漢ウイルス研究所への「研究資金」提供に関して、議会で虚偽証言をしていたことが報じられているのだ。
ファウチ氏を追いつめているのは、共和党上院のランドポール氏。大統領選の意趣返しと言ったところか。
ただ、米大統領選の頃に「武漢ウイルス研究所が~」とか「ファウチが~」などとSNS投稿されてたら、即刻削除だっただろう。
そう考えると、コロナの危険性を誇張していたCDCが方針を大きく転換したこと、一部メディアが「武漢ウイルス研究所の機能性獲得研究」「米国の資金提供」を報じ始めたのは、何か大きな力が働いていると考えるべきだろう。
コロナの状況が大きく変わろうとしている。
同じような状況はヨーロッパでも。
「お金と需要はある」。ロックダウンで消費が萎縮したものの、ワクチン接種が急ピッチで進みコロナ感染が減るイギリス。抑えられてきた旅行や飲食が勢いづく期待が高まっています。https://t.co/WxqXEdRP3v
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) May 16, 2021
規制が緩まりつつあるイギリス。既にソーシャル・ディスタンスもクソも無くなっている。今後、6月21日には規制を全面的に解除し、屋内外を問わず集会等の規制はなくなる見込みだ。
これが吉と出るか、凶と出るかは分からない。
しかし、アメリカでは事実上ワクチン未接種であってもノーマスク生活が可能となりそうだし、イギリスでも同じだろう。
景気はどんどん上向いてくる可能性が高い。
そうなると、現在の「コストプッシュインフレ」は、物資不足や人手不足感の高まりによる労働コスト上昇を受け、さらなる「コストプッシュ」となりインフレが加速するかもしれない。
インフレと金利上昇はセットなので、米国債金利の上昇は続く(=米国債価格は低下)。欧州も同様だ。
そして、資産買入縮小(テーパリング)議論が加速するだろうが、現在の脆弱な金融システムに致命的な影響を与える可能性については、先日のブログで紹介したとおりだ。
金融バブルのヒエラルキー最上位に位置するQE(量的緩和)が無くなれば、そのトリクルダウンの恩恵を受けていた株式市場やジャンク債、リート、仮想通貨等々、あらゆる金融市場が崩壊するのは目に見えている。
さらに心配なのは金融システムだけではない。
コロナウイルスに関して原田武夫氏の気になる話が。
動画の中で気になるポイントはこんなところ。
- インドやブラジル等、多くの方がコロナで亡くなっているが、それは大統領などが「コロナ大したことない」と言った後にそうなっている。
- それは、別のウイルス(SARS-Cov-3)を撒かれているから。インド型は多くの人が死んでおり普通ではない。
- こうした状況を悪用して、さらに培養する「生物兵器」の話。なのに、イギリス(生物兵器担当)が静かなのは気になる。
- このウイルスは生物兵器であり、自然にあるものではない。
- 生物兵器の世界はイギリスが承認(関与)しない限り、こんなことにはならない。他に、原子力はアメリカ、化学兵器はドイツと決まっている。
※外交官時代に、ドイツの生物兵器禁止条約の事務局長から聞いた話 - SARS-Cov-3は本当にヤバいが、みんながホッとしたところで撒きにくるとのこと。
- 典型的なのは、病院の慰問にきたフリをして撒くようだ。
- アメリカではそのような機会に広がっており、特に大統領選激戦区で広がった。
- 変異株とSARS-Cov-3は別物で、本当に危険なのはSARS-Cov-3
- 現在のインドで大変なことになっているのは撒かれたから。
- 製薬企業は、ワクチン接種後のビジネスモデルを絶対に考えている。
原田武夫氏は以前にも同じような話をしている(【原田武夫】新型コロナの真実とは ロシアでは死者数が急増)。
また、SARS-Cov-3については「アメリカの「SARS-CoV-3」とロックステップ計画」も合わせてどうぞ。
この話を聞いていると、既にアフターコロナになりつつある欧米は心配だ。一通り経済が回り始めてしばらくすれば、まさしく「ホッとした状況」になるだろう。
アメリカのコロナ緩和は、ちょっと強引な感じも見受けられるが、まさか「撒かれてしまう」ことを見据えてワザと緩和したのか!?
さらに、東京オリンピック強硬しそうな雰囲気になってきた東京も危なそうだ。
【東京五輪】放映権持つ米NBCは中止意思なしの動き https://t.co/6W9L5jOoWX
— TNN NEWS (@Trainfo_NEWS) May 20, 2021
五輪独占放映権を持つNBCは、五輪開催に向けて続々と人材を揃えているようだ。有名どころのキャスターはキャンセル時に支払うギャラもべらぼうな額だろうし、中止になった時の返金コストはかさむ一方だな。
ただ、中止圧力をかけていた欧米メディアからこういう動きが出てきたということは、どんな形であれ開催する方向に転がるのかも。
そして、無観客開催で東京五輪を強硬すると「意外と何も無かったし盛り上がった」となるだろうが、その時が一番危なそうだ。「東京オリンピックでウイルス交換会が行われた」的な理由で、SARS-Cov-3バラマキとなる不安がよぎる。
日本では緊急事態宣言下だが、飲食店などの事業者や市民が自粛要請に対して反乱を起こし始めた。
「自粛要請を拒否したら黒字に転換」緊急事態宣言に従う人ほど損している 「お願い×同調圧力」はもう限界だ https://t.co/fBX6CfFPqG
— PRESIDENT Online / プレジデントオンライン (@Pre_Online) May 20, 2021
協力金も事務作業が遅延して中々貰えず、資金面で体力が尽きてしまった飲食店が要請に応じられないのは、ある意味当然と言える。
有事なのか有事じゃなのかイマイチよく分からない政府の対応もあって、メディアは積極的にお店側を応援しているようだ。
一方で、緊急事態宣言は早くも期限延長の話が出ているものの、自粛の流れは大幅に緩まっている。国民の間では「コロナ恐るるに足らず」「コロナは終わった」的なことを、頭ではなく心で理解している人も多そうだ。
日本政府の中途半端な対応は、覚悟があってのものなのか・・??いずれにせよ、多くの人がホッとしているような感じはするな。
先日、東京都が新型コロナウイルスに感染して死亡した分析結果を公表した。【都のコロナ死者 平均年齢79歳】https://t.co/xHWAyzHDZ2東京都は31日、新型コロナウイルスに感染し、6月末までに死亡が確認された325[…]
次に本格的にSARS-Cov-3を撒かれるのはアメリカか、ヨーロッパか、それとも平和な五輪の日本か・・・?いずれにせよ、「ビルゲイツが語る 迫りくる次のパンデミックは10倍酷い」が本当になってしまうのだろうか。
しかも、その頃には、世界中でスタグフレーションに突入しているかもしれず、金融・経済も壊滅的な打撃をうける可能性も・・。
最後まで読んでくれてありがとう!