あのロックフェラー財団の会長が「6ヶ月以内に大規模な食糧危機が起こる」と警告を発したことを、ゼロヘッジさんが報じている。
Rockefeller Foundation President Starts Countdown Until All Hell Breaks Loose https://t.co/jwBrB8vpbN
— zerohedge (@zerohedge) April 22, 2022
ロックフェラー財団のラジブ・シャー会長曰く、ウクライナ危機によりロシアからの肥料輸出が滞っているため、世界中で農作物の収穫量が減少する見込みだとか。
さらに、ロックフェラー財団は世界の食料供給を持続可能な形にリセットする必要性を繰り返し訴えているが、これはWEF(世界経済フォーラム)と同じ意見とのこと(WEFは現在の農畜産業は持続可能ではないとして昆虫食を提唱)。
ゼロヘッジさんは、エリート層が食料システムを変革するために食糧危機を利用する可能性を指摘しているが、実のところ、支配者層による管理社会構築のための「ロックステップ計画」にも食糧危機は謳われており、おそらくはグレートリセットを目指して意図的に起こされるものであると考えられる。
さらに言うと、ロックフェラー財団やWEF(世界経済フォーラム)という支配者層に連なるエライ人たちが「6ヶ月以内に食糧危機を起こす宣言」と見るべきであり、金融経済面だけでなく食糧危機を通じてもグレートリセットを図ることを予感させるものだ。
今年の冬には、本当に世界的な食糧危機となっているかも・・・。
また、「コロナとウクライナ危機による物価上昇、そして食糧危機」では、食糧危機を警告した予言を紹介した。
再掲となるが、アメリカの著名な予言者ジョセフ・ティテル氏は、2022年頭予言の中で食糧不足に関する予言をしていた。
●食糧不足。
カナダやメキシコからの物流がドライバーたちのストライキによってブロックされるために起こる。食糧だけでなく、すべての品物が不足し、物価が上昇する。●豆類、穀類、ポテトなどの食糧や種子をホールド(保持もしくは自分のところに留め置く)する。
これは、中国だけのことではなくて、ビル・ゲイツやジェフ・ベゾスのような億万長者やエリートたちが自分たちを守るために軍の基地の中に保存する。米国、カナダ、メキシコ、ヨーロッパ、イギリスで。このために、いくつかの株式市場の会社(上場企業?)が存在できなくなる。
●農家が世界的に逆境に。
これももちろん計画されたことで、食糧チェーンを牛耳り、奴隷化するため。食料品店やマーケットで暴力が増加する。飢えた人々が復讐するためだ。
●闇市場。
食糧の闇市場が犯罪組織や腐敗した政治家たちによってカルテル化される。美味しいものを食べたければ闇市で高い金を払わなければいけなくなる。スピリットは、メキシコではすでにそれが起こっていると言っている。
●魚介類の不足。
2022年の春にシーフードの不足の影響が出始める。いくつかは物流問題によるものだが大部分は、ラップ・ストーミーな海によるもの。また、黄金のアーチのマークの大会社Mの大型船がアラスカ沖などで行う漁のために、小規模の漁師が魚を取れなくなる。闇市も登場するが、闇の漁師(夜にこっそり漁をする)も出てきたり、大会社が海賊を雇ったりする。
●ウォルマート。
多くの銃撃事件などで、自ら警官を雇わないといけないくらいに。
(ブルーオーブのブログより抜粋)
世界の支配者層に繋がる国際金融資本の皆様がちゃっかり食料を保存することだけでなく、農家が逆境に置かれることや食料不足の意図的に演出されること、さらには海産物についても不足することが予言されている。
さらに気になるのは、ばあちゃんの予言だ。その内容は、
野菜の流通か小麦関連か、日本で食糧問題が起こる。社会問題になる。
というもので、食糧の大半を輸入に頼る日本で食糧問題が起こることが予言されている。
先のロックフェラー財団のラジブ・シャー会長は、肥料不足による収穫量の減少を食糧危機の理由としていたが、日本は食料だけでなく農業に必須の肥料もほぼ全量を輸入に頼っている。
日本は食糧危機には完全ノーガードであり、何かコトが起これば、ばあちゃんの予言は完全に的中することになる・・が、実際に食糧危機は起こりそうなのだろうか。
まずは、世界の穀倉地帯アメリカの状況を見てみると・・何と、食品工場や倉庫で火災・爆発事故が相次いでおり、FBIが食品業界へのサイバー攻撃を警告していることをゼロヘッジさんが報じている。
FBI Warns of Targeted Cyber Attacks On Food Plants After Mysterious Rash Of Fires https://t.co/ZROMdqhST5
— zerohedge (@zerohedge) April 23, 2022
ゼロヘッジさんは、一連の事故を報じた地方紙のウェスタンスタンダードの記事を引用している。
THIS STORY IS BLOWING UP OUR WEBSITE THE LAST 24 HOURS — EXCLUSIVE: Food shortages magnified by string of destroyed food processing facilitieshttps://t.co/Yscylvg4bX
— Western Standard (@WSOnlineNews) April 23, 2022
この記事にある食品工場などの事故をまとめると、こんな感じになる。
2022年4月分の事故
- ジョージア州のゼネラルミルズの工場に飛行機が墜落
- オレゴン州の米国最大の独立系食品販売業者のAzure Standardで火災事故。蜂蜜、油、酢などは在庫切れになる。
- カリフォルニア州サリナスにあるテイラーファームズ社のサラダ工場が大規模火災
- アイダホ州のジャガイモ処理施設に飛行機が墜落(被害は軽微)
- ニューハンプシャー州の食肉工場で大規模火災
2022年3月分
- アーカンソー州のネスレ工場が火災により閉鎖
- メイン州ペノブスコットのジャガイモ加工工場が焼失
- カナダのシャーブルック食品加工工場で爆発・大規模火災
- アリゾナ州のフードバンクが火災により50000ポンドの食糧を焼失
2022年2月分
- ウィスコンシン州モーストンの食肉工場で火災
- オレゴン州のShearer’s Foodプラント(ポテチ工場?)でボイラーが爆発・火災
- インディアナ州の大豆加工・バイオディーゼルプラント(米国最大の大豆加工プラント)で火災事故、生産停止に。
2022年1月分
- オンタリオ州ハミルトン地域の家禽加工工場で火事が発生、被害甚大
- ルイジアナ州レコンプトのカーギル-ヌトレナ工場(飼料工場)で火災
以下略だが、記事内のツイートにあるように、2021年にもいくつかの食品工場で火災事故が発生しているようだ。
これらの火災事故は、偶然にも連続して起こったものなのだろうか。
ただ、FBIはサイバー攻撃を警告していることから事件性を疑っているぽい。食品工場で事故が相次いだのは、偶然では無く誰かが意図的に企んだものである可能性は高い。
なお、ゼロヘッジさんはこの記事を「ロックフェラー財団の食糧危機」で結んでおり、これらの事故が意図的なものであることを仄めかしている。
このように、アメリカでは恐らくは意図的に食品工場や倉庫の火災事故が相次いでおり、食品加工能力やサプライチェーンが縮小しつつある。
いくら牧場にたくさん牛さんがいても、食肉処理施設が稼働していなければ、市場に牛肉は出回らない。
アメリカの状況はかなり深刻と言える。
だが、アメリカでは食品加工能力やサプライチェーン縮小だけでなく、そもそも農作物の収穫量が大きく減ってしまう可能性が高い状況となっている。
以前にも紹介したように、昨年、アメリカ北部やカナダ南部の穀倉地帯で干ばつとなり、小麦生産量が減少たことを受けて日本国内の小麦価格が高騰している。
そして、この干ばつは未だに収まっていないようで、NOAA(アメリカ海洋大気局)は、アメリカの干ばつモニター22年の歴史の中で最も広範囲で厳しいものとしているとか。
米国立環境情報センターは報告書で、「長年にわたり米西部一帯に発生している現在の干ばつは、最も広域に及ぶ厳しいものだ」と指摘した─
→米西部の干ばつが歴史的水準に 山火事や農業生産にも影響かhttps://t.co/937AbDXLm9
— Forbes JAPAN (@forbesjapan) April 23, 2022
干ばつモニターの歴史がたった22年なのは気になるところだが、Forbes JAPANさんの記事によると、アメリカ西部の降水量は記録的に少なく、貯水池水位も史上最低水準となっているとか。
この干ばつ被害が出ているのは「グレートプレーンズ」と呼ばれるエリアであり、Wikipediaによると、
豊かな草原が続き、西部では肉牛の放牧が盛んであり、北部では、トウモロコシ、大豆、小麦、綿花、テンサイ(ビート)などの主生産地である穀倉地帯となっている。
(Wikipedia グレートプレーンズより抜粋)
とあり、アメリカ随一の穀倉地帯となっている。
グレートプレーンズを襲ったこの干ばつ被害はさらに酷くなる兆しがあるとのことで、昨年を越える大不作が懸念されている。
今の日本の小麦価格には、まだウクライナ危機で高騰した分や怒涛の円安分は反映されていない。さらに、アメリカが大不作で量が少なくなるとすると、いったい来年の小麦価格はいくらになることやら・・・。
日清製粉さんのWebサイトによると、日本は小麦の大半を輸入に頼っているが、輸入小麦の半分はアメリカ産とのこと。
干ばつ被害はアメリカ~カナダの後半な地域で起こっていることを踏まえると、日本はアメリカ・カナダの代替輸入先を開拓する必要が出てくるかもしれない。
・・が、それは難しくなりそうだ。
実は、アメリカで「干ばつ被害」が起こっているのと並行して、世界的に「肥料問題(肥料価格高騰・肥料不足)」が出てきているのだ。
この肥料問題は、食糧危機を警告するロックフェラー財団の会長さんも心配しているように状況はかなり深刻だ。
肥料不足については、「ジョセフ・ティテルの予言 北朝鮮の白頭山の噴火が近い!?」等で紹介したように、新型コロナの影響で中国からの肥料輸入が滞っていたところだったが、そこにウクライナ危機により肥料大国のロシア・ベラルーシからの輸入が止まってしまった。
肥料のほぼ全量を輸入に頼る日本では、農水省が動き出したとか。
ウクライナ情勢 肥料価格にも影響で農水省が調査団派遣へ#日テレNEWShttps://t.co/f7ZcUvfkEL
— 日テレNEWS (@news24ntv) April 26, 2022
今のところは調査団を派遣するだけのようだが・・調査団?
農水省は肥料の輸入先を多元化するとのことだが・・日本への輸出を止めている肥料大国ロシアの世界シェアは15%を占めている。
ロシアの肥料生産は世界全体の13%を占める。ユーロケムは主要肥料の原料となる炭酸カリウム、リン酸塩、窒素を生産しており、同社によると肥料企業として世界上位5社に入る。 pic.twitter.com/ueSzLJpWKn
— ロイター (@ReutersJapan) March 16, 2022
欧米諸国は先を争うようにロシア以外の輸入先を探すだろうから・・果たしてロシア抜以外の肥料輸入先が見つかるものなのか。
この肥料不足で何が困るかという点については、ブルームバーグさんの記事が分かりやすい。
食糧危機が深刻化へ、肥料コスト高騰でコメの生産量減少の可能性 https://t.co/VtQWY2tCqB
— ブルームバーグニュース (@BloombergJapan) April 19, 2022
インドからベトナム、フィリピン等で肥料価格がこの1年で2~3倍となっており、それにより収穫量が10%減少するとのことだ。
世界の農業は化学肥料に頼り切りであり、肥料使用量の減少は収穫量の減少に直結することになるということのようだ。
なお、ブルームバーグの記事中には、
国際稲作研究所IRRIは、次のシーズンに収穫量が10%減少し、コメ3600万トン、5億人分相当の供給が失われる恐れがあると予測している。
・・と、しれっと恐ろしいことが書かれている。
肥料の不足・価格高騰により世界的に収穫量が減る可能性は高く、アメリカの干ばつやサプライチェーン縮小と合わせて、世界的な食糧危機となる火種は大きくなりつつある。
ただ、日本のロシア産肥料の輸入量がゼロになったのとは対称的に、ブラジルさんはロシア産肥料を順調に輸入しており、例年どおりの作付が期待できることをロイターが報じている。もしかしたら、食糧事情が厳しくなるのはロシアと敵対する欧米勢(特に日本)だけなのかもしれない。
さらに、「ウクライナ危機でロシアが仕掛ける金・資源本位通貨」で紹介したように、世界の穀倉地帯ウクライナからの小麦輸出は激減しているほか、ロシアは非友好国に対する輸出制限を仄めかしており、世界的な流通停滞による食糧偏在も懸念されるところだ。
こうした中で、東欧の農業国のハンガリーさんは、今年3月の段階で全穀物の輸出を止めたことをゼロヘッジさんが報じている。
Food Crisis Imminent: Hungary Bans All Grains Exports Effective Immediately https://t.co/8sTFGO9t33
— zerohedge (@zerohedge) March 4, 2022
ハンガリーはEUの中では珍しい親ロシア国家であり、ロシアに追随した欧米諸国(日本含む)に対する締め上げ・・という可能性は捨てきれない。
今のところ、ロシアやウクライナはじめ東欧産の小麦は主に中近東やアフリカに輸出されており、日本はほとんど輸入していない。
ただ、アメリカ・カナダで大不作となった場合の代替輸入先として有力候補ではあるが・・日本には売ってくれない可能性は高い。カネがあっても・・食料が買えない時代になるのかもしれない。
ちなみに、ゼロヘッジさんは、読者に対して小麦粉や米、大麦等の穀物を直ちに購入するよう推奨している。
このように、世界の食糧事情は
- アメリカの食品工場や倉庫の相次ぐ事故により、食料生産能力が縮小し、サプライチェーンも混乱
- アメリカの記録的な干ばつに加えて、肥料不足や価格高騰により世界的な収穫量減少の可能性
- 東欧諸国による食糧輸出規制により、食料が偏在する懸念
と言った状況となっている。
ばあちゃんの予言・・
野菜の流通か小麦関連か、日本で食糧問題が起こる。社会問題になる。
は以外と現実味を帯びてきている。
なお、現在のインフレは「パンデミック」や「ウクライナ危機」が理由とされているが、実のところインフレとは副次的なものであることを踏まえると、既に食料不足によるインフレが起こっている・・のかもしれない。
最後まで読んでくれてありがとう!