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世界で同時多発的にインフレの兆候　金融危機へのカウントダウン！？

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日本ではようやく緊急事態宣言が終わり、観光業や飲食業などに人が戻ってきている様子。

今回の緊急事態解除に繋がった新規感染者数の急激な減少については、みんなで外出を控えたとかワクチン効果とか言われているものの、確たる原因はよく分からなっていないとか。

まあワクチンに感染防止効果が無いことについては、その作用機序からも明らかなので、減った要因としては「感染の波」としか言いようが無さそうだ。

ともかく、これで一旦は実体経済が上向きそうな兆候となってきた・・中で、ちょっと気になるニュースが出てきているので紹介したい。

なんと、中国で昨年に引き続き、またまた計画停電の話が出てきているのだ。

中国の計画停電については、昨年12月にも「中国で大停電　裏で起こっていること」で紹介しているように恒例行事のようになっているが・・今回の計画停電は昨年よりも広範囲かつ厳しいもので、中国各地の工場が頻繁に操業停止させられているとのことだ。

このツイ主さんのツイートを追っていくと、深圳や広州含め広範囲で計画停電が実施されているとのこと。

年末年始や旧正月に向けて忙しくなるところで強制的に稼働率が下がったことで、品薄→値上げの流れになっているほか、石炭不足による価格上昇で、大量の石炭を必要とする鋼材価格にも影響が出てきているとか。

中国と言えば、世界の実体経済を牽引する「世界の工場」なんだが・・世界中で経済再開というこの時期に、何と言うマイナス要因なんだ。

なお、中国の計画停電は、表向きは地球温暖化対策として二酸化炭素排出量の多い石炭を減らすとしているが、実際には火力発電に使う燃料炭が足りないとか。

以前の「中国で大停電　裏で起こっていること」で紹介したが、オーストラリアとの対立を理由に豪州産石炭の輸入を止めていることに加えて、中国国内の炭鉱（吊水洞炭鉱・重慶市）も事故により閉鎖するなどの事情もあって、石炭が足りなくなっているようだ。

エネルギーの半分超を石炭で賄っている中国の石炭不足は深刻で、燃料用石炭価格は例年の4倍程度に高騰しているとか。さらに、アジア圏で見ても石炭価格は過去最高値圏で推移しているようだ。

また、中国の電力価格は地方政府が決めているため、電力会社では「発電コスト＞＞電力価格」となっているようで、発電へのモチベーションに欠けているとか。

ただ、中国では質は悪いが多くの石炭が採れる。日本から提供した煤煙除去技術を併用すれば発電や製鉄は不可能ではないハズだ。

にも関わらず、昨年から何の対策も取ってないどころか状況は悪化している。この無策っぷり・・日本なら当たり前の話だが、中共政府の対応としては珍しい失態で、ワザと停電を誘発したのではないかと疑いたくなる。

恐らく、中共政府は「表向き温暖化対策、裏事情オーストラリア」との理由で発電できないことにして、ワザと実体経済にブレーキをかけようとしている可能性が高い。

このブログでは、以前から「再び金価格高騰　背景にはインフレとテーパリング！？」等で、インフレは継続すること、その結果としてテーパリング・QEの停止に追い込まれ、国債金利上昇が止まらなくなり、ドルの基軸通貨性喪失や金融崩壊となる可能性を紹介してきた。

現実を見ると、コロナにより一段とQEが進み、日米欧の中央銀行の資産がドカンと増えた。これはFRBの資産額の推移だ。

2021FRB資産額推移

リーマンショック以降に急増し、2014年から2019年にかけて横ばい～減少に転じており、金融システム正常化への努力の跡が見られるが、2020年にはコロナショックで資産額は垂直急上昇した。

その資産買入れ規模はリーマンショックの比ではなく、今日に至るまでその勢いはとまらないのは一目瞭然だ。

こうした中で、このインフレ。

インフレ激化を狙った中国の策謀なのか・・と思ったが、このようなインフレに繋がる混乱は世界各地で同時多発的に発生している。

「WHO「コロナはまだまだ終わらない」　迫りくるのはインフレリスク！？」などで、コンテナ船がロサンゼルス港などアメリカ西海岸で荷降ろしが出来ずに滞留しており、世界の輸送網に多大なる影響を与えており、コストプッシュインフレに繋がる懸念を紹介した。

この問題について、インフレを懸念しているハズのアメリカ政府は完全に放置しており、一向に解決せず輸送コストは高騰したままだ。

さらに、イギリス。

イギリスでは、ブレグジットの影響でタンクローリー運転士など単純労働者をEUから簡単に雇えなくなり、人手不足がエライことに。

野菜の収穫作業員のバイトで時給4500円・・イギリスの物価の高さを考えても、魅力的っす！

さらに、欧州でも。

欧州ではロシアが天然ガスの供給量を絞ったことで、価格が急騰しているとか。

インフレに繋がりかねない混乱を放置しているのは中国だけではない。アメリカやイギリス、ロシアも含め、世界超大国オールスターズでインフレへと導きたいようだ。

このほか、「日本、台湾で相次ぐ半導体工場の火災　意図的に仕掛けられるインフレ」で紹介したように、意図的ともとれる半導体工場で相次いだ火災事故もあったし、世界食料価格などはコロナ禍で世界中で飲食店が閉まっていた昨年5、6月頃からずっと上昇基調だ。

こうした状況には、永遠のデフレ国家・日本もたまらず値上げの方向に。

コストプッシュインフレの前には、デフレも吹き飛ぶ。給料上がらず景気も微妙だけどインフレ・・スタグフレーションに片足突っ込む日本。

このように、世界同時多発的に、物流網の混乱やエネルギー・半導体不足によるコストプッシュインフレが進んでおり、原因はそれぞれに異なっているものの、いずれも根が深く簡単には収まりそうにない。

ただ、繰り返してしまうが、中国の計画停電やイギリスの労働力不足、アメリカのコンテナ船滞留などは、事前に分かってた事ばかりで、回避余裕だったハズだ。

・・・やはり、ワザとインフレに拍車をかけているように見える。

FRBのパウエル議長などは「インフレは一時的ですぐに収まるよ～ん」などと言っていたが、現実にはアメリカのインフレは止まらない。当たり前だが。

さらに、今はコロナが一息ついてワクチンパスポートで経済動かそうぜ・・とするところだ。

世界的な需要の高まりを受けるタイミングと重なり、インフレが酷くなる未来しか見えず、実体経済にも急ブレーキがかかることとなる。

ちなみに、バンカメさんもインフレに警鐘を鳴らし続けている。

特に、世界の工場として実体経済を牽引する中国の計画停電は、物資不足に相当な拍車をかけることになる。中国が計画停電する「真の理由」は・・・これか。

また、この物資不足はロックステップ計画の以下の部分を思い出させる。

  • 食料・ガスなどは不足するため、許可制で最低限の買い物しか出来ないようにする。
  • そして、更にロックダウンを強化・長期化（6ヶ月以上）して、世界的に経済を崩壊させて食糧危機を発生させる。

支配者層のグレートリセットプランでもある「ロックステップ計画」を遂行するために、超大国オールスターズ揃い踏みでインフレ加担しているのだろうか。

ロックステップ計画に掲げられたコロナパンデミックやロックダウン、ワクチン、そしてワクチンパスポートが次々に実現していることを踏まえると、物流やエネルギー不足に起因する混乱は、いずれ食糧危機にまで発展するのは間違いなさそう。

ただ、食糧危機に至る道筋として「世界的に経済を崩壊させて・・」とあることから、インフレを激化させて日米欧のQEを終了させた上で、リーマンショックを遥かに超える規模の金融危機が予定されていると思われる。

ロックステップ計画には、

  • その後の新たな経済システムの根幹として、マイクロソフト特許番号060606の身体活動のデータを使った暗号通貨を使用する。
  • 基本的に我々に従わないと、クレジットスコアを失い生活に必要なものも得られなくなる。新世界秩序にようこそ。

とあるので、支配者層の目的も、コロナでQE拡大→インフレ誘発→QE終了→金融崩壊→世界統一デジタル通貨（フェニックス）→完全管理社会と思われる。

こうしたことを踏まえると、FRBがテーパリングに踏み切るのは、コロナ禍から回復したからではなく、予想される激しいインフレを前にQEを続けられない・・と言う後ろ向きな理由なのだろう。

「中央銀行による金融支配の終わりが近い！？」等で紹介した、原田武夫氏のこの動画。

「政体勢力」の上に位置する「国体勢力（王族たち）」が、リバランス（おカネを入れる）の必要性を意識しつつあるとのことだ。

16分35秒くらいから23分過ぎまで。

  • ロスチャイルド家の日本代表の方から聞いた話では、世界の富は増えているのではなく、偏在バランスが変わっているだけ（一方で増えれば、もう一方で減る）。国際金融資本は「全世界の富は一定」と言っている。
  • 4月の頭頃から、先進国の中で一番カネの無い日本にカネが流れる「リバランス」が起こり、平成バブルの比ではない規模のバブルとなるが、その反動で日本デフォルトへ。
  • リバランスにおいては、何処にどういう形でカネが入りどのくらいの勢いになるのかが重要で、その勢いによって反動の勢いも決まる（振り子のように）。
  • 現状では、中央銀行がマーケットにおカネを流しているが、カネは回っていない。
  • そうした政体勢力の動きを一歩引いた外側から見ているのが「国体勢力（王族たち）」で、リバランス（おカネを入れる）の必要性を意識し出している。

この動画では、現状の中央銀行中心の金融システムの中で、富の偏在が限界に達しており「国体勢力（王族たち）」の介入が示唆されてる。

リーマンショック以降は、QE政策（造幣による債権類よ買い支え策）により金融システムは延命しているものの、ここに来て現行の金融システムを壊して「グレートリセット」すべく、世界的なインフレ誘導を図っているのだろうか。

今回のインフレの黒幕は、国体勢力と深い関係のあるどこかの誰かだろう。

日米欧では、コロナ禍における実体経済急減速への対応として、QEを急拡大した。もう一度出すけど、FRBの資産額の推移がこれ。

2021FRB資産額推移

このように、QEによりドルが過剰発行されたことで、一時的に米国債金利も0.5％から1.7まで急激に上昇した。この利回り上昇を見てQEも限界かと思ったが、QEによって米国債利回りを強制的に低下させているようだが・・ここ最近は再び上昇基調だ。

20211004米国債金利

インフレ下では、インフレで低下する通貨価値を金利で補うため、金利は上昇する。今はQEで米国債を買い支えており金利上昇を抑えているが、ジリジリと上昇している。QEで抑えきれていない。

この状態でテーパリング（米国債購入額を減額）すれば、米国債金利の急激な上昇は避けられそうにない。リーマンショック以降抑え込んできた金融不安が再び噴出しかねない。

ここで出てくるのが日本だ。

何と、日本からはテーパリングの声がほとんど聞こえて来ない。何故か。

以前に「アメリカの積極財政が日本のデフォルトを招く！？」で紹介したが、2014年にFRBは金融市場から資金回収してFRBの保有資産を減らすテーパリング（資産買い入れ制限、満期償還した米国債の買い戻しをしない）へと舵を切った。上のFRB資産グラフでも、2014年から横ばいとなり2019年にかけて減少しているのが分かる。

この時はアベノミクスの一環として、日銀がサプライズ黒田バズーカ（追加金融緩和）を炸裂させており、FRBのQEを日銀QEで肩代わりしていたと見られる。なお、日銀が購入する株式ETFの主な購入元は日本マスタートラスト信託銀行で、元はロックフェラー系のチェース・マンハッタンだ。

このほか、特別会計を通じた米国債購入なども含め、日本人の富や労働力を担保とした日銀QEによって生み出されたカネは、その多くが国外に流出している。日本がどれだけ紙幣を刷ってもデフレ気味なのは、そのカネが海外へと流出しているからだろう。

ということで、FRBは激しくなるインフレを前にQEを続けられずテーパリングするが、そこで余った米国債は日本（日銀）が引き受けることになる可能性が高い。ただ、日銀もQEは限界に近いハズで永遠に買い支えることは出来ないし、FRBと同じレベルで買い支えることも不可能だ。

以前に「原田武夫氏の予測　中東戦争による石油危機は日本デフォルトを誘発！？」で、中東戦争でオイルショックからのインフレとなり、日本がデフォルトに向かう道筋を紹介した。現在の世界で中東戦争のニオイはあまりしないが、「インフレ」という点では同じだ。

さらに、欧米勢のテーパリングにより、相対的に不健全な円からの資金逃避の傾向も見られる。

20211004ドル円

ドル円週足だが、円安方向にブレイクしそうな雰囲気をビンビン感じる。載せてないけど、日足を見ると高値圏からやや下がってきており、ロングエントリーの頃合いと見受けられる。日足・週足からはロングポジション推奨か。

話がズレたが、テーパリングしない日本円は、その不健全性から相対的にドルよりも安くなっている感じだ。

日本は食料品やエネルギー輸入大国なので、世界的なインフレ＋円安で日本国内ではかなりの物価高となるかもしれない。

以前にも何度か書いたが、日銀QEはインフレ目標として2％を掲げており、円安＋インフレにより思ってたのと違う形で達成してしまう。この時点で金融引き締めに舵を切る必要性から、欧米勢に遅れてテーパリングする公算が高い。

ただ、日本の個人消費はコロナ関係なく低迷している所に物価高が加わる。つまり、インフレしつつも景気は悪い「スタグフレーション」に陥る。

景気が悪くてもインフレ気味なので、日銀はQEなどの緩和策をとることは難しいだろう。

だが、QEなどをやらないのも問題だ。

インフレを受けて国債金利が上昇すると、1000兆円を超える国債の利払いが苦しくなるだけでなく、国債価格の下落を招くため、日銀の保有資産が棄損される。なお、今の日銀の国債保有水準だと利率0.2％で債務超過になるとか。

日銀が債務超過になっても日本が潰れるワケではないが、「債務超過」は怒涛の日本売りのきっかけとなるだろう。国債価格のさらなる下落＆金利上昇に陥るだろうし、怒涛の円売りによる円安・インフレはさらに進む。

インフレ抑制のために日銀は金融引締めしても、国債の信用が落ちればさらなる金利上昇を招く。QEなど緩和策はやれず債券・株式市場への資金供給はできない。

株価も大暴落する。

さらに、日銀は大量の国債・株式（ETF）を保有しているため、国債と株価の下落によりバランスシートの不健全性が増す。市中の銀行も自己資本比率の関係からリスク資産の投げ売りに走る。

国債・円・日本株の全てが大ガラとなり、日本の金融システムや経済、日銀の財務も悪化し、世界から通貨「円」に対する信認に疑念を持たれる。

国内の体感事象としては、金利上昇しつつ通貨安という破綻国家状態となる。そして、デフォルトに至る。

ただ、日本円が最初にデフォルトするとは限らない。

「バーゼルⅢで金と仮想通貨は爆上げ　そしてドルは崩壊・・世界統一デジタル通貨へ」で紹介した、このイルミナティカード。

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セント（米通貨）←ドル（米通貨）←ポンド（英通貨）←円（日本）←謎の通貨の順に飲み込まれていっている絵柄だ。

これを単純に考えれば、最初にインフレによってセントが消滅し、次いでドルが信用崩壊でデフォルトし、ポンド、円と連鎖していく。最後のデカイやつが世界統一デジタル通貨「フェニックス」ということになるか。

世界同時多発インフレから妄想が飛躍し過ぎてしまった・・・。

だが、とりあえず今は

あわてるような時間じゃない

ということで。

最後まで読んでくれてありがとう！


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