馬淵睦夫著「知ってはいけない現代史の正体」ディープステートについて知りたい人はオススメの書籍

本日は、書籍の紹介をしたい。紹介する書籍は、馬淵睦夫著「知ってはいけない現代史の正体」だ。

本書は、元駐ウクライナ大使兼モルドバ大使の馬淵睦夫氏が、いわゆる「ディープステート（影の支配者）」について解説したものだ。

ディープステートは、トランプ大統領の演説の中でも登場し、トランプが政治生命をかけて戦っている勢力であるが、「国家の垣根を越えるグローバリスト」であり「国際金融資本家」であり、「左派リベラルなユダヤ人」のことである。

本書では、この100年「ディープステート」と呼ばれる勢力が、何を目的として行動してきたか。そして、現代史の裏でどのような動きをしてきたかを知りながら、現代の国際情勢で起こっていることを理解するための基本的な知識を得ることが出来る。

また、戦前・戦後・現代の3区分ごとに「学校で教わる通説（正史）」と、ディープステートが関わった歴史の真相とを対比する形で紹介しており、体系的に整理されている点が分かりやすい。

ディープステートの現代史は、ウッドロウ・ウィルソンを大統領の座につけ、彼の弱みにつけ込んで米国司法に勢力を拡大（＝米国の政策に深く関与できるようになった）し、FRBの設立によって金融を支配したことから始まる。

一例を紹介しよう。

ロマノフ王朝を妥当し、ソビエト連邦が成立した共産主義革命（ロシア革命）についてだ。

歴史上の通説では、労働者や兵士が放棄し革命を推進したことになっているが、現実のロシア革命とは、亡命ユダヤ人が主導したユダヤ人を解放するためのものだった。

このことは当時の欧州諸国では常識的な認識であり、革命を主導したウラジーミル・レーニンは4分の1はユダヤの血が流れていたほか、レフ・トロツキーはじめボリシェビキ革命政府指導部の8割はユダヤ人で占められていた。

ユダヤ金融資本家は、レーニンやトロツキーを資金面で支援し、レーニン達はロマノフ王朝の資産を投資家たちに利益還元するに至っている。

すでにディープステートに牛耳られていた資本主義国家アメリカは、相対する「共産主義」という理念を掲げるソビエトを賞賛し、1億ドルもの資金援助までした。支援を尽くしたことが物語っている。

この他、国際連盟（や国際連合）設立の理由や日中・日米戦争開始の目的や、日本の開戦回避努力が徒労に終わった理由なども語られている。

このように、ディープ・ステートは、現代史の要所要所で登場する。

著者の馬淵氏が述べていることは、カーター大統領の国家安全保障問題担当大統領補佐官を務めた、ズビグネフ・ブレジンスキーが著書「The Choice」の中で、アメリカのエスタブリッシュメント（支配者層）はWASPではなく、20世紀初頭には、ユダヤ人勢力が支配的な勢力になったと述べているとおりだ。

そして、これらユダヤ人国際金融資本家は基本的には社会主義者であり、「覇権国家アメリカ」という枠を越え、自らの利潤追及のため、味方だけでなく時には敵対勢力にも援助するなど、国家の枠を超えて様々な工作を仕掛ける。

そして、本書では、トランプについて多くのページを割いている。

歴代の米国大統領は、国際金融資本家たちのコントロールのもと「グローバリズム」を推進してきた結果、アメリカ含む世界中に「格差」や「不公平」をもたらした。

第二次世界大戦終結時、健全なる主権国家アメリカは、他国を圧倒する経済・軍事力を誇っていたが、この存在はディープステートにとってはジャマであった。

このため、アメリカの「弱体化」を図るために朝鮮戦争やベトナム戦争などが起こされ、多くの若者が散っていった。

最近、トランプが戦死者を冒涜する発言をしたとして非難が巻き起こっているが、そもそも戦争の原因や目的とは何だったのかを検証すべきだ。

トランプ氏の戦死者「侮辱」報道は氷山の一角　米誌アトランティック編集長 https://t.co/va4lbxKBoY
— cnn_co_jp (@cnn_co_jp) September 7, 2020

戦争による国力の衰退だけでない。

グローバリズムの欺瞞のひとつが、メディアが上から目線で説教する人種平等、人権尊重、女性の権利、マイノリティ保護などの、いわゆるポリティカル・コレクトネスだ。

著者は、ポリティカル・コレクトネスを、「少数派の擁護を口実とする多数派に対する言論弾圧」とする。アメリカでは、移民やマイノリティを過度に手厚く保護することで、国家・国民の分断が図られてきたということだ。

著者曰く、トランプは、グローバリストたちが100年かけて壊してきたアメリカを、本来あるべき健全な国家に戻そうとしているとする。

トランプの「アメリカ・ファースト」とは、「自国民の幸せを第一に考え、国益を最優先し、自国の安全は自国で守る。そのうえで各国家同士、自立した国家として友好関係を結べばいい」という真っ当な主張であり、政治をディープステートから国民に取り戻すことととしている。

ディープステートが仕掛けた「ロシアゲート疑惑」は、トランプの勝利に終わった。

司法が大統領の排除にかかるというこの構図ではあったが、その証拠とされるものはことごとく信用に足るものでなく、デイープステートの権力の陰りが感じられる。

ロシアでは、プーチンが「オリガルヒ」との対決に勝利したことで、ディープステートの進出を防ぐことが出来た。

日本では、安倍首相がアンチ・ディープステートのトランプやプーチンとの連携を固めた。

次期首相は菅さんで決まりのようだが、他の人物はどうだろうか。

石破茂氏は、「グレートリセット」を掲げていることが一部で話題になっている。

グレートリセットとは、2021年のダボス会議のテーマだ。

ダボス会議とは、ダボス会議とは、スイス・ジュネーブに本拠を置く世界経済フォーラム（NPO）が、毎年1月に、スイス東部の保養地ダボスで開催する年次総会だ。

この一団体が主催する会議に、世界中の政・民のVIPが集結する。まさに、ディープステートのディープステートによるディープステートのための会議と言えよう。

安倍首相は辞任した際に後継者指名をしなかったが、実は「出来なかった」のではないだろうか。

安倍首相は、トランプと深い信頼関係を築いていたことから、おそらくアンチ・ディープステート路線の人だったハズだ。

スキャンダルが多かったのも、そのせいだろう。モリカケや桜を見る会、黒川問題などは記憶に新しい。辞任のきっかけは、まだ表に出ぬ「爆弾スキャンダル」なのかもしれない。

最有力後継者候補の菅さんがアンチ・ディープステートかどうかは分からないが、まだ首相にもなっていないのに、いきなり批判が出てきた。

枝野氏、菅義偉長官の「自助」主張を批判https://t.co/3HI1O0nn8B
「政治家が自助と言ってはいけない。責任放棄だ」
「自助や共助ではどうにもならない時が人生にはある。政治の役割は公助だ。私たちとは明確に政治姿勢が違う」
— 産経ニュース (@Sankei_news) September 9, 2020