1988年エコノミスト表紙

利下げで顕在化した米国債危機とドルの崩壊

1988年エコノミスト表紙

あらゆる金利の基準となる10年米国債の利回りが止まらない。

10年米国債の利回り日足チャートを確認すると・・

2024110510年米国債

・・利下げした瞬間から上昇を始め、既に利下げ（の話が出る）前に戻っていることが分かる。

ブルームバーグからは、5％まで上昇する可能性が指摘されている。

好調な経済指標を受けて景気後退の可能性が低くなったため、利下げペースが鈍化して利回り上昇するとのことだ。

ただ、国債の利回り上昇＝価格の下落なので、国債投資家の皆さんは大きな痛手を負っていることになる。

また、国債の利回り上昇は企業の資金調達コスト上昇→経済の足かせとなるため、株式市場の縮小にも繋がる。

ゼロヘッジ系の記事でも、限界は利回り4.3％くらいだとか、10年米国債が一月当たり0.6％上昇すると、株価への下落圧力となり得ることが指摘されている。

9月のFOMCでは、雇用悪化やインフレ鈍化を理由とかて、市場予想を上回る50bp利下げを機に、10年米国債の利回りは大きく低下したところだが、ここ最近では利下げ前に戻っている。

一体何が起こっているのか。

まず、FRBパウエル議長が9月の大幅利下げの理由として挙げたのは、「雇用悪化の予防」と「インフレ鈍化」だった。

このうち、雇用については・・

  • フルタイム→給料の安いパートタイムへの移行が進んでいる。
  • このため、一人で複数の仕事を掛け持ちするダブルワーク労働者が大幅に増えている。
  • さらに、大量の不法移民が格安の給料で職に就き、アメリカ人から職を奪っている。
  • 雇用の裾野の広い製造業も死んでいる。

・・となっており、2023年の雇用者数が△818,000人下方修正されたように、予防どころではなく既に悪いため、手を打つには遅い気もするが分からなくはない。

ただし、「インフレ鈍化」は極めて怪しい。

と言うのも、2020年以降のアメリカ政府債務12.5兆ドルの大半は、バイデノミクスやコロナ対策の名目で実体経済にバラまかれたものの、それに対するGDPは7.1兆ドル増に留まっている点から・・

・・現在のインフレとは「物価上昇」ではなく、経済成長以上のマネーを実体経済に投入したことによる「貨幣価値の下落」だからだ。（日銀とFRBの政策転換はドル崩壊とビットコイン高に繋がる）

つまり、アメリカ政府の借金が膨らみ続ける限り、インフレ（＝貨幣価値の下落）は鈍化しないし、鈍化はあり得ない。

CPI（消費者物価指数）等の物価指標は、1980年代と同様の方法で計算するともっと酷くなる旨が指摘されているように、真のインフレ実態を反映していない。（中国が仕掛ける経済戦争でアメリカのインフレは再燃する）

なので、インフレ実態を見るには金（ゴールド）価格を見るべきだろう。

利息がつかない金（ゴールド）価格は、利上げ・株価上昇期には下落する・・が、金価格の週足チャートを見て分かるように、高金利・株高の中で最高値を更新し、利下げで2600ドルのレジスタンスを一気に上抜けた。

20241105金価格週足チャート

その後も、金価格は上昇を続けており、2800ドルに達する勢いとなっている。

こうした金（ゴールド）の値動きは、実質金利（名目金利－インフレ率）が大幅マイナスとなっており、前回のブログ記事で紹介したようにインフレ（＝貨幣価値の下落）が絶賛進行中であることを示唆している。

ビットコイン投資で有名なマイクロストラテジー社のマイケル・セイラー氏も、現在のインフレは紙幣の刷りすぎが原因で、最低でも15％と指摘する。

こうした点からは、FRBが言う「インフレ鈍化」とは「統計マジック」であり、現実には貨幣価値の下落＝インフレは絶賛進行中と考えられる。

となると、現在の米国債利回り上昇が止まらないのも、インフレ（＝貨幣価値の下落）を前に「もっと高い利回り寄越せ」という市場の声ということになり、米国債利回り上昇の理由の一つに「インフレ加速」があることが分かる。

ただ、ここで疑問が出てくる。

そもそも、高金利はドルの通貨の価値や魅力を高める一方で、「利下げ」は通貨価値を棄損する。

インフレ（＝貨幣価値の下落）が進むドルを守ってきたのは「高金利」だった。

となると、これまでFRBパウエル議長は統計マジックで雇用を「堅調」と偽って利下げしなかったのはインフレのためで、それが急にインフレ（＝ドルの貨幣価値の下落）を度外視して「利下げ」した・・・ということになる。

9月の利下げの背後には、インフレを凌駕する「事情」があったと考えられる。

その事情として考えられるのは・・

①100日で1兆ドルペースで膨らむ政府債務

②莫大な含み損で死にそうな銀行

③借金地獄の緩和

④バブル崩壊への対応

・・あたりだろうか。

①のアメリカ政府債務については、総額35.8兆ドルに達しており、実体経済へのマネーバラマキは止まる気配がないが・・

・・その持続可能性に対する懸念から、格付け機関のムーディーズは格下げを警告する。

他の大手格付け機関のS&Pやフィッチは、かなり前に格下げしているため、ムーディーズは最後の砦だ。

ムーディーズの格下げは、米国債の世界一の信用を失わせ、債券市場の動揺と市場の不安定さを誘発しかねない。

と言うことで、FRBが利下げ強硬したのは、まずは政府の借入コストを低減させて、米国債の持続可能性を少しでも維持するためと言えるだろう。

②の銀行さんの含み損はもっと深刻かもしれない。

銀行さんが抱える含み損は、リーマンショック時の7倍という驚愕の5,000億ドル超えとなっているとか。

特に、バンカメは1108億ドルという膨大な含み損を抱えており、あのウォーレン・バフェット氏がバンカメ株を売りまくっている原因・・と噂されるレベルとなっている。

銀行が莫大な含み損を抱えたのは、2020年代の金利が最も低かった（＝米国債価格が高かった）時に、コロナ対策として刷りまくられた2兆ドルもの米国債・ローン債権を購入したためだ。

当時はコロナで経済活動が止まっていたため、融資先の無い銀行は、高価格（＝低利回り）債権に手を出した。

この時にバンカメさんが購入した7000億ドルもの国債・ローン債権が1108億ドルの含み損に化けており、この含み損は、米国債利回り上昇（＝価格下落）する限り膨らみ続ける。

なお、「満期保有なのでセーフ理論」が通用しないことは、シリコンバレー銀行やファーストリパブリック銀行の破綻が証明している。（アメリカの巨大金融資本が引き起こした銀行破綻とQE再開）

さらに銀行を追い詰めるのが、月900億ドルペースとなるQT（市場からの資金吸収）だ。

FRBがQTでバランスシート上の資産（主に米国債）を減らすと、相応額の負債として各銀行がFRBに預ける「準備預金」や「リバースレポ」も減ることになる。

リバースレポの減少はQE時にFRBが一時的に吸収した「過剰流動性」の再放出の側面があり、米国債・株式市場を買い支えていたため、この枯渇により米国債利回りはさらに上昇する＝銀行の含み損が増えることになる。

また、ゼロヘッジが指摘するように、リバースレポは急減して枯渇寸前となっているため、今後は銀行の資金とも言うべき「準備預金」が減っていく。

直近の準備預金を確認すると、銀行間で短期資金を融通し合うレポ市場に混乱が生じるとされる2.5兆ドルを上回っている・・

アメリカ準備預金

・・が、実のところ、2.5兆ドルには根拠はなく、2019年のレポ市場の混乱時も、当時の安全（とされる）ラインを上回っていた。

また、リバースレポ枯渇後は、準備預金が毎月900億ドル減ることになるため、数ヵ月で安全ラインを割り込む＝銀行の資金調達が困難になる。

こうなると、何かのキッカケで・・

  • 各銀行間で疑心暗鬼が広がって、、
  • 銀行やファンド勢が資金調達する短資市場の金利（SOFR）が高騰（信用収縮）して、、
  • 流動性危機→金融危機へ

・・となる可能性が高くなる。

あの金持ち父さんロバート・キヨサキ氏も、オクラホマ銀行の破綻を挙げて、銀行の連鎖破綻とそれに続く債権・CRE（商業不動産）破綻連鎖を警告する。

これは、次の③とも関係するが、資金繰りに困った銀行が含み損の債権・CRE（商業不動産）を売却し始めることで債権等がさらに暴落し、含み損が膨らんだ銀行間で疑心暗鬼となり短資市場の機能喪失＝信用収縮に・・となることを意味してはいないだろうか。

となると、FRBの利下げは「銀行の含み損を減らす」「SOFR（銀行間の短資市場の金利）を下げる」と言う銀行救済策の側面がありそうだ。

③借金地獄について、代表はこれまでに何度か紹介してきたCRE（商業不動産）危機への対応だろう。

超低金利下の調達資金で建設されたオフィスビルや賃貸マンションは、現在は空室地獄と、資金の借り換えによる高金利に直面している。

各物件は、CREオーナーの投げ売りによって価値が急落し始めているほか、特に行きすぎたポリコレで治安崩壊したサンフランシスコ等の都市では、CREによって都市そのものが格下げされ始めている。

これは、CREによって銀行が莫大な不良債権を抱えることを意味している。

さらに、AAA格付けされていたデリバティブのCRE証券にデフォルトが出始めており、これらを大量保有する投資家・銀行さんが多額の損失を負う可能性が高まっている。

借金地獄なのなCREだけではない。

アメリカ一般家庭の負債総額は、過去最高の17兆3,000億ドルとなっており、高金利の借金漬けとなっている。

なお、アメリカの借金利率は昔のサラ金並み（約21%）なので、永遠に借金が減らない地獄絵図だ。

これら借金は、CDO（債務担保証券）等のデリバティブ化されて市場にバラまかれて銀行も大量保有しているだろう。

CRE証券と併せてこれらデリバティブの危険性が叫ばれれば、リーマンショックの再来だ。

なお、以前に紹介したとおり、2008年のサブプライムローン危機が発生したのは、サブプライム証券が危険だったからではなく、サブプライムローンの危険性が「異常に喧伝された」ことが原因だった。

この事実からは・・

  1. 危なっかしいと思われる状況を整えて、
  2. それを大声で喧伝する。

・・の合わせ技で、金融危機を起こすことが可能であり、その準備は「CREや借金デリバティブ証券の破綻」「信用収縮」「バンカメ破綻」という形で整いつつあることが分かる。

そして④バブル崩壊への対応だ。

実のところ、FRBの利下げに疑問を呈する声はかなり多いのだが、代表的なものが資産家で著名投資家のスタンレー・ドラッケンミラー氏が指摘するように、「GDP好調・株価史上最高値で利下げ（金融緩和）してええんか」というものだ。

この点は以前にも紹介したが、アメリカでは株価や住宅価格が「資産バブル化」しており、実際の金融環境は極めて緩和的だ。

特に株式市場では、AI銘柄を中心とした指数寄与度の高い大手ハイテク特定銘柄にMMF資金が集中した結果、S&P500は年初来22％上昇するなど、（官製）バブル化している。

・・が、今後12ヶ月で株価上昇すると考える米国民の割合は過去のバブル期より高くなっているなど、過熱感が凄いことになっている。

これは、1929年暗黒の木曜日の「靴磨きの少年」そのものであり、バブル崩壊が近いことを意味する。

また、最大のバブル崩壊要素が「日銀QT」だ。

これまで、世界で唯一QEを続ける日銀が供給した「過剰流動性」によって、ドル・米国債・株式市場は支えられていた。

こんな日銀のQT転換は、ノーベル賞経済学者のミルトン・フリードマンが歴史的な金融危機の原因とした「中央銀行による市場からの資金吸収」そのものだ。

つまり、リーマンショック以降に積み上がったスーパーバブルは、日銀による買い支えマネーが抜けることで大崩壊する・・。

ちなみに、あのウォーレン・バフェット氏は資産の多くを現金化しており、株式撤退モードになっている。

また、地政学と金融サイクルの専門家チャールズ・ネナー氏は、1929年の世界恐慌を超える株価暴落を警告しており、自身の顧客に株売り・金買いを推奨しているとか。

こうした点を踏まえると、利下げの目的は「バブルの延命措置」ではないか。

ただ、利下げは更なるバブル→狂乱物価の呼び水となるため、バブル大崩壊のダメージが大きくなる諸刃の剣だが・・。

と言うことで、FRBは・・

  1. アメリカ政府の資金調達コスト緩和
  2. 含み損で死にそうな銀行救済
  3. アメリカ国内の借金地獄の緩和
  4. バブル崩壊の予防

・・のために、緊急利下げしたと言え、バブル大崩壊からの金融危機に備えて銀行システム＆米国債の防衛を念頭に置いていると考えられる。

しかしながら、冒頭で紹介したように10年米国債利回りは利下げ前の水準に戻っているなど、政策金利が反映される超短期を除いて利回り上昇は止まっていない。

アメリカ政府債務の急拡大＆貨幣価値が下落・実質金利高騰・・という流れがある限り、米国債利回り上昇（金利上昇）やバブル膨張は止められず、利下げは単にバブル膨張させるだけの無意味な策と言うわけだ。

つまり、アメリカ政府が刷りまくる限り、FRBパウエル議長に残された手は「QE（量的緩和）」しかない。

ただ、QEとは・・

  • 金融市場に流動性供給する
  • 並行して米国債を買い支え、強制的に金利を下げる

・・という政策だ。

これは、インフレ下においては実質金利のマイナス幅を加速させ、ハイパーインフレを招くことに繋がる。

FRBパウエル議長は既に詰んでいる。

ただ、FRBパウエル議長は「われわれはあらかじめ定まった道を進んでいるのではない」「委員会は利下げを急いでいない」として、利下げペースの減速を示唆している。

これは、利下げの失敗を認めると共に「QEまで粘れるだけ粘るわ」との意思表明だろう。

これを踏まえると、パウエル議長の戦略は・・

景気減速感を出さないよう株高（バブル）を継続する。

・・という株価バブルによるゴマカシしかなさそう。

実際に、FRBウラQE的なリバースレポ資金を見ると、ここ最近で急激に減少していることが分かる。

これは、リバレポ資金をフル稼働して株価バブルを演出していることを示唆している。

また、アメリカの株高がドル高を招いているだろうから、これが株価とドル、米国債利回りが揃って上昇している理由だろう。

ただ、リバレポ資金の枯渇が迫っている点からも、まやかしの株価バブルが限界を迎える時は近い。

10月最終週のアメリカ株式市場は、2015年9月以来となる規模の資金流出があった。

ウォーレン・バフェット氏も撤退モードに入るなど、クジラが逃げ始めている。

実のところ、株価・米国債価格を上げる最大の要因は、企業業績や需要ではなく「QE（過剰流動性の供給）」なので、バブル崩壊・金融危機となればQE再開しかない。

・・が、実質金利の大幅マイナス拡大によるハイパーインフレと引き換えになる。

なお、こんな状況になっても、アメリカ政府（バイデン政権）がバラマキを止めない理由を、レイ・ダリオ氏が指摘する。

アメリカ政府が刷るのを止めない理由は、インフレによって自身の債務負担を軽減するためだった・・。

歴史的に見ても、ハイパーインフレで貨幣の紙クズ化→通貨切り下げを通じて、莫大な政府債務が民間債務に付け替えられた事例は何度もあった。

つまるところ、バイデン政権が際限なく債務を膨らませてFRBに利下げさせたのは、借金返済を目的としてドルを大幅に弱体化するためだった。

なお、次期アメリカ大統領がどちらになっても、債務膨張は止まらないため、QEからのハイパーインフレという帰結は変わらない。

さらに、どっちが勝利しても選挙後には、内戦となる可能性が高まっている。

この点については、「アメリカ覇権の駆逐に共闘するイスラエルとイラン」で、社会崩壊に伴う戒厳令の発動を含む「ガーデン計画」という内乱計画が、国防総省によって起草されていることを紹介した。

この計画では、戒厳令のトリガーとして経済不安・大量移民を背景とした暴動となっていたが、雇用が急激に悪化する中にあって、不法移民排斥を掲げるトランプ敗北となれば・・ガーデン計画どおりではないだろうか。

さらに、治安維持を目的に「一般市民に対する殺傷能力のある武器の使用許可する大統領令」が出されており、「治安維持」出動した米軍が、アメリカ国民に銃を向けることが可能となっている。

米軍の存在意義は、対外防衛・在外国民の保護なので、アメリカ国民への武器使用はもちろんダメだし、国内への治安部隊展開すら議会承認が必要なことを踏まえても、色んな意味で画期的（？）な大統領令だ。

また、「治安維持」の目的はテロリスト対策だが、この場合のテロリストとは反ワク・不正選挙・不法移民排斥・反ポリコレ等を唱える「（政権から見て）陰謀論者」であり、事実上のトランプ支持者だ。

つまり、先の大統領令とは「ガーデン計画によって暴動を起こしたトランプ支持者を射殺する」ため・・と懸念される。

なお、数日前までトランプが30ポイント以上のリードを保っていたにも関わらず、何故かカマラ・ハリスが突然に4ポイントリードに・・。

2016年の大統領選では、事前予想を覆してトランプが当選したが、今回は逆に事前予想を覆してカマラ・ハリスとなる準備だろうか・・。

となると、カマラ・ハリスが大統領選を制した方が、アメリカは内戦になりやすい・・との判断があるのか。

そうなれば、2020年不正選挙の再現でトランプ派が黙ってはいない・・という筋書きで、2021年1月の議事堂襲撃事件と同様に、トランプ支持者がテロリストに祭り上げられる。

まあ、トランプが勝っても1月まではバイデン政権なので、トランプ支持者の「粛清」があるだろう。

いずれにせよ、不法移民がトランプ派の暴動要員（テロリスト）として活用され、トランプ派の武力集団「プラウドボーイズ」が動きだし、不法移民を活用した「不法移民軍」が「大統領令」に従ってテロリスト（トランプ支持者）を躊躇なく射殺して内戦は激化する・・という流れになりそう。

この結果、ドル・米国債はさらに弱体化するため、QEと合わせて確実にハイパーインフレ化する。

また、欧州ではウクライナが継戦不能になりつつあるが、新たな火種としてモルドバが出てきた。

アメリカ覇権は内戦によって機能停止するために、欧州勢は親アメリカと親ロシアでの対立激化から内戦化する可能性も。

これは、かつてロシアのメドベージェフが予言したことでもある。（メドベージェフ元大統領は欧州分裂からの第三次世界大戦を予測する）

さらに、アメリカ覇権の不在を狙って、日本の北海道にロシアが、台湾・尖閣諸島に中国が進攻してくる可能性が懸念される。

この帰結として、ユーロ・ポンド・円と言ったいわゆるメジャー通貨全てが崩壊していく。

これは、あのイルミナティカードにある・・

bank merger

・・の暗示だろう。

こうなると、円をも飲み込む世界統一デジタル通貨への道筋が見え始めることになる・・・。

最後まで読んでくれてありがとう！


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