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弱毒オミクロン株への厳戒体制と製薬利権、グレートリセット

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大手メディアから、オミクロン株が弱毒と思われるような報道が相次いでいる。

これはロイターが報じたものだ。

先日の「オミクロン株誕生　人類への脅威か過剰反応か」で紹介したが、インドのメディア「THE TIMES OF INDIA」が報じた「オミクロン株の症状は軽い」とする南アフリカ医師会長クッツェー氏の見解そのままだ。

日本のメディアでも。

内容としては、オミクロン株の主な症状は「極度の疲労」であること、診察した20数名のうち約半数はワクチン接種済みだったことが報じられている。

主な症状が極度の披露・・だけで数日で回復するなら、それはもはや「ただの風邪」な気がするが。

しかし、世界有数の社畜属性を持つ日本は「ダルい」程度では休めない過労死大国。「ダルいから休みます」が言えずにまん延する展開が目に浮かぶ・・。

しかも、使い捨て非正規人材大国の日本では、保障の薄い非正規ほど疲労がたまっており、そこにオミクロン疲労が上乗せさたら・・労働者がバタバタ倒れる展開になるかもしれん。

まあ、これはオミクロン株関係ないか。

それにしても、この報道は「感染力は強いものの毒性は低いよ」という印象を受けるものであり、これまでのコロナの恐怖を煽る報道とは一線を画している。

まさかメジャーメディアから、こんな報道が出ようとは・・。

このためなのかは分からないが、昨日の米国市場は一時500ドル高に迫る勢いで反発した（終値は236ドル高）。反発パワーは弱いものの、10月中旬頃に35000ドル付近にあったレジスタンスラインがサポートになっているように見受けらる。

ここを下抜けると、ベアトレンド転換の可能性か高くなるものの、今のところは上げ過ぎた分の調整とも見えるかな。

ともかく、こうした市況の状況からも、オミクロン株の凶悪さは感染力だけ・・そんな印象を受ける。

だが、WHOや各国政府の対応は全く異なる。

特にWHOはオミクロン株の特性がよく分からないうちからVOC（懸念すべき変異株）区分に指定した。

なお、これまでのVOC（懸念すべき変異株）は・・

  • アルファ株（イギリス由来）2020/12/18指定
  • ベータ株（南アフリカ由来）2020/12/18指定
  • ガンマ株（ブラジル由来）2021/1/11追加
  • デルタ株（インド由来）2021/5/11VOIから変更

の4株だ。

また、それよりワンランク下のVOI（注目すべき変異株）区分には、

  • ラムダ株（ペルー由来）2021/6/14追加
  • ミュー株（コロンビア由来）2021/8/30追加

が名を連ねる。いずれも、ワクチンが効きにくいなど危険視されていたものだが、VOIからランクアップすることは無かった。

ワクチン抗体の一部回避能力を持ち感染爆発したデルタ株さんも、出現当初はVOIにランクされていたことを踏まえると、今回のVOCの位置付けは拙速にして過剰だ。

「念のため」の措置だとしても、南アフリカ医師会からの軽症報告は当然受けていたハズなので、VOCへの位置づけはチグハグと言える。

さらに、オミクロン株は早々と世界各国へと拡大している。

南アフリカで確認されてからの伝播スピードが早すぎる気が・・やはり、各国に「撒かれている」可能性は否定出来ないと思う。

そして、ついに日本でもナミビアからの入国者から確認されたとか。

まあ、各国でまん延するのも時間の問題か。

いずれにしても、WHOの判断や感染拡大スピードに基づき、世界各国はオミクロン株が確認された国からの入国を制限するなど、オミクロン厳戒体制をとっている。

そして、我が国では全世界を対象に新規外国人の入国を原則禁止にするという強硬策に出た。

鎖国を彷彿とさせるような強いトーンの打ち出しで、欧米諸国と比べても協力な措置に国民からは拍手喝采の模様だ。

従来のなぁなぁな対策とは

一味違うのね

・・と思ったが、よく見ると既にビザを持ってる人の入国や、在外邦人の帰国については今回の入国禁止措置の対象外のようだ。

さらに、特段の事情がある人は入国できる模様だ。

「特段の事情」の主なものは、航空機のクルーや船舶の船員とのことだが、10月だけで3万人以上が入国しているとか。

うーん・・・じゃ入国禁止の対象って誰よ・・ということで、外務省のウェブサイトを見てみる。

入国禁止措置の対象となるのは、あくまで新たにビザを取得して入国する人だけなのだが、そもそも観光ビザはかなり前から発行されていないし、特定対象国との間で双方向の行き来を可能とするビジネストラックも今年1月14日で停止されたままだ。

どうやら、主にビジネスで必要となる人材やその家族の入国を停止するというのが主なようだ。

これに必要なのが商用ビザだが、11月8日に新規取得再開されたのを再停止するという話のようだが、取得要件や審査が厳しく誰も利用できてなかったとか。

・・・これは、ほとんど誰にも影響しないというやつなのでは。

どうりで、JALも欠航・運休はしないワケだ。

まあ、空いた客席で荷物運んでるのもあるだろうが、今回の入国禁止措置は実に日本的な無意味対応と言えよう。

水際対策という観点では、クリスマスや年末を控えて最も多くなる「在外邦人の帰国」を止めるべきだろうが、そこがノーガードとはやる気を感じない。

ただ、個人的には、WHOのチグハグ判断に基づく国際協調に「上手く付き合った」と言う点で好感が持てる。

恐らく、各国ともこんな感じでオミクロン株の脅威を煽る方向に「やってるフリ」をしているのだろうが、一方で、弱毒株でも最大限の警戒をする前例を作ってしまったことには留意だな。

こうした動きに呼応して製薬企業が動き出しており、必要とあらば100日で対応ワクチンの出荷を開始するとか。

mRNAワクチンの開発スピードの速さを最大限活かした対応と言えるが、そもそも弱毒株にワクチンが必要なのかは疑問なところ・・だが、ワクチンの必要性を後押しするような調査結果が報じられた。

イスラエルのテルアビブ大学と健康保健機構クラリットの調査で、ワクチン接種・未接種者それぞれ400人の陽性者を比較したところ、ワクチン接種者でオミクロン感染した人は5.4％、未接種者では約0.7％だったとか。

ワクチン接種者のオミクロン感染率は未接種者の約8倍に達していることから、ワクチン免疫をすり抜ける可能性が指摘されている。

サンプルが少ないものの、変異株対応の新型ワクチン導入に弾みをつけたい意図が透けて見える記事ではある。

また、南アフリカ隣国のボツワナ政府からも、4件のオミクロン確認事例は全てワクチン接種者だったと発表されている。

冷静に考えれば、ワクチン接種した方がオミクロン感染しやすくなると思える調査結果であり、ワクチン不要説が導かれそうなものだが・・コロナ危機とワクチン万能説に慣らされた中でそのような議論は出てこない。

さらに、モデルナCEOさんも公式にワクチン効果が弱くなる可能性を認めた。

この報道を受けて、日経は「モデルナ効かないかもショック」で再び暴落。今夜のNY市場も期待出来なくなった。

市況を犠牲にして、製薬各社はオミクロン変異株対応の新型ワクチン開発・量産に向けてアップに入ったと言えよう。

ウォーミングアップ

製薬利権についてもう1つ気になるのは、前回記事で紹介したブルームバーグのこの記事。

この記事では、免疫力が低下したHIV/AIDS患者がコロナに長期的慢性的に感染し、その体内で変異してオミクロン株が誕生した可能性が報じられている。

これが真実か否かは永遠に不明だろうが、ワクチン接種率の低いアフリカ諸国においてワクチン接種を広げるきっかけとなり得る仮説ではある。

ほとんどの先進諸国では、ワクチン接種率が6割～9割と高くなっているが、貧困国の多いアフリカでは比較的豊かなモロッコやチュニジアで5～6割、南アフリカで25％、ボツワナで20％程度と低迷している。

このため、今後は新たな変異株を出さないことを錦の御旗として、HIV感染者が多い貧困国というステレオタイプも活用し、アフリカ諸国へのワクチン接種圧力が高まっていくことになるのかも。

先進諸国のワクチン接種率が頭打ちになり、ブースター需要しかなくなった製薬企業にとって、人口12億人を超えるアフリカは魅力的なマーケットだ。必要なカネは先進諸国が負担する形で、ますます製薬企業が肥え太ってて行きそうだ。

また、先進諸国でも気になる展開が予想される。

接種率25％の南アフリカでオミクロン患者の半分はワクチン接種者だったことから、ワクチン接種者の方がオミクロン感染・発症しやすいことが伺える。

ワクチンで発症防止すらされていないことから、モデルナCEOの言うように、オミクロン株に対するワクチン効果が無い可能性がある。

そして、オミクロン株がワクチンによる2つの中和抗体（NTD中和抗体、RBD中和抗体）を両方とも回避するとするなら、「大阪大学の研究　後少しウイルスが変異するとADEの危機！？」で紹介した状況になり得る。

つまり、中和抗体に認識されない変異株であっても、感染増強抗体には認識されてしまい感染が促進されるため、ワクチン接種した人こそ重症化しやすくなる（＝ADE）ことが懸念される。

今のところ、南アフリカのワクチン接種済みのオミクロン株患者も軽症のようで、ADEは起こっていなさそうだが、接種率の高い先進諸国ではどうなることか。

ただ、仮にADEが頻発したとして「ADEでした」とは認められず「オミクロン強毒でした」となり、新型ワクチン接種を進める展開になるのは間違いなさそう。

以前に「イベルメクチンは奇跡のコロナ治療薬か、単なる駆虫薬か」などでも紹介したが、現行の筋肉注射するmRNAワクチンはIgG血中抗体しか誘導しないため、鼻腔内でのウイルス増殖を防げず、感染予防も感染させない効果もない。そして、このことはCDCやWHOも認めつつあるところだっが。

つまり、今後のワクチン効果は「重症化防止」が強く言われることになりそうだが、そこでタイミングよく「重症化（実際はADE）を防ぐオミクロン株対応の新型ワクチン」となれば、先進諸国における接種推進圧力となる。

今のところ「弱毒オミクロン」との印象が強いが、これが覆った際のインパクトは大きいだろう。

また、欧米やオーストラリアではワクチン強制化への反対デモが凄いことになっており、世界的に接種強制化を進めにくくなっているが、オミクロン恐怖（実際はADE）を利用すればそれが可能になる。

この辺りは、コロナを契機に管理社会構築を目論む支配者層のグレートリセットプラン「ロックステップ計画」の・・

  • さらに強化されたロックダウンを実施し、違反者には罰金や懲役を科す。全ての旅行は不要不急とし、軍を動員して大衆の監視を強化する。
  • 食料・ガスなどは不足するため、許可制で最低限の買い物しか出来ないようにする。
  • そして、更にロックダウンを強化・長期化（6ヶ月以上）して、世界的に経済を崩壊させて食糧危機を発生させる。
  • さらに、もう普通の生活には戻れないとしてワクチンを強制接種して、ワクチン接種認定もする。
  • この計画に皆が従うようであれば、新しい日常を許可していく。反対する少数派は、仕事や旅行を制限する。
  • だが、殆どの人々が反抗する場合には、死亡率30%のウイルス（SARS/HIV/MERSのハイブリッド株）により、大衆を脅して、反対派にワクチンを打たせる。

・・の辺りだろうか。

現状では、「ファイザー治験の内部告発を大手医学誌が掲載　メディアの姿勢が転換」で紹介したように、欧米では、「コロナ・ワクチン従属派vs反コロナ・反ワクチン派」ではなく、民主主義の根本たる「個人の自由と責任」を守るため「社会制限への従属派vs反対派」の分断が起こっている。

このような社会的分断を生むという観点から見ると、ワクチンの微妙な有毒性は実に役に立っている。

「日本でも3回目接種　東京理科大学の村上名誉教授の警告動画」で紹介したように、ファイザー社は途中までADEの起こらない「安全なワクチン（BNT162b1）」を開発していたことを踏まえると、世に出ているワクチンには意図的に有害性を持たせている可能性はあるだろう。

そして、オミクロン恐怖支配からのワクチン接種強制化で分断が激化すれば、各国政府の弱体化へと繋がる。

さらに、オミクロン禍となれば、現在の物流混乱やエネルギー高騰に起因するコストプッシュインフレもさらに亢進し、金利高騰からの金融システムクラッシュへと繋がりかねない。

各国政府の弱体化・金融システムクラッシュとなれば、ロックステップ計画の最後の・・

  • その後の新たな経済システムの根幹として、マイクロソフト特許番号060606の身体活動のデータを使った暗号通貨を使用する。
  • 基本的に我々に従わないと、クレジットスコアを失い生活に必要なものも得られなくなる。新世界秩序にようこそ。

・・となり、世界統一通貨・超管理社会を実現へと一気に至るかも。

もしかしたら、いよいよ世界統一的な政権樹立を目指す「グレートリセット」が見えてきた・・のか！？

最後まで読んでくれてありがとう！


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