米中戦争

新型コロナは中国の生物兵器とするアメリカ国務省文書！？

米中戦争

アメリカ国務省から、新型コロナウイルスの武漢ウイルス研究所起源説が出てきたことを、イギリスのデイリー・メール紙が報じた。

米国務省の報告書によると、2015年から中国がコロナウイルスなどを生物兵器として利用すべく研究してきたとのこと。

これを報じたイギリスのデイリー・メール紙は、いわゆる大衆紙ではあるものの、発行部数200万部を超える世界最大規模の英字新聞だ。

大衆紙とは言うものの、これまで陰謀論レベルだった「新型コロナウイルスが中国の生物兵器」とする話が、大手メディアから出てきたという点で画期的と言える。

なお、このデイリー・メール紙の記事と近い話は「新型コロナは武漢ウイルス研究所発祥で、アメリカも関与していたとのレポートが出た」において紹介した。

この時は、FOXニュースのキャスターでイギリスのキャメロン政権下で戦略アドバイザーを務めていたスティーブ・ヒルトン氏が公開したレポートで「武漢のウイルス研究所で研究されていたのが、コロナウイルスの原種」とされたことが報告されていた。

さらに、このレポートでは、米国のコロナ対策トップのアンソニー・ファウチ氏が、オバマ政権時代に国立衛生研究所（NIH）を通じて、武漢のウィルス研究所に毎年370万ドルに及ぶ資金提供をしていたことも報告されていた。

まとめると、これまでのところ、新型コロナウイルスとは武漢ウイルス研究所で開発されたウイルスであること、アメリカでコロナ対策を指揮するファウチ氏が資金提供に関わっていたこと、WHO調査団の一員として武漢ウイルス研究所に入ったダザック博士がこの研究に直接関わっていたこと等が明らかになっている。

まさに、陰謀論が現実になったかのような話だ。

ただ、今回のデイリー・メールの報道では、新型コロナウイルスが中国起源と匂わせてはいるものの、アメリカ（ファウチ氏）の資金提供については報じられていない。

ファウチ氏の資金提供問題に関しては、ランドポール上院議員（共和党）から議会における虚偽的な証言を追及されており問題になっているところなのに・・。

そればかりか、デイリー・メール紙でこんな追加報道が。

何と、ファウチ氏は、新型コロナウイルスが自然由来であることを「確信していない」としており、中国で起こったことについて調査を求めていると言うのだ。

ファウチ氏は、2017年1月に「新型ウィルスが次の政権中にサプライズアウトブレイクするだろう」と言ってた黒幕中の黒幕だ。少なくとも、世界の黒幕的支配者層の実働部隊だったハズだ。

そのファウチ氏の資金提供問題がスルーされたばかりか、中国が作った人工ウイルスと言わんばかりのこの態度。アメリカ（ファウチ氏）と武漢ウイルス研究所との関わりは無かったことになりそうだ。

さらに、先日のブログ「マスク不要になるアメリカでコロナは完全終了！？しかしSARS-Cov-3の恐怖も」で紹介したように、これまで散々コロナ危機を煽ってきた米CDCは、ノーマスク生活を認める方向に方針転換した。

・・これ如何に？？

とりあえず見えている事象としては、議会から資金提供問題を追及されたファウチ氏は（というかCDCが）、コロナ危機を煽るのをやめてノーマスク生活を認める方向に方針転換した。

この議会からの追及とCDCの方針転換に因果関係があるとするなら、今後のシナリオとして、議会筋がCDCの方針転換を国民にアピールできる手柄として、ファウチ氏の資金提供については不問にすると考えられる。

新型コロナウイルスが中国起源とする話がどんどん表に出つつある状況を踏まえると、資金面でアメリカが関与した話は闇に葬った方がアメリカにとっても都合がいいからな。

そういえば、前CDC所長のレッドフィールド氏が、コロナ起源を中国のウイルス研究所と主張していた。

以前から、新型コロナウイルスは人工ウイルスとする説は、陰謀論的扱いだったが、レッドフィールド氏以外にも複数の科学者から出ている。

おそらく、今後は「アメリカとの共同開発」の部分だけが抜け落ちていき、「ウイルスの発祥は、中国の武漢ウイルス研究所」「中国共産党が作った人工ウイルス（生物兵器）」の2点が残り、この陰謀論的な話が「常識」となっていく。

武漢ウイルス研究所発祥を匂わたスティーブ・ヒルトン氏もデイリー・メール紙も、どちらも「イギリス」という共通項があることを踏まえると、原田武夫氏が「生物兵器はイギリスの承認が必要」としていたこととも符合するか。

さらに、親中国派と見られていたバイデン大統領は、就任後は一貫して中国バッシングへと転身した。どうやら、「コロナは中国の生物兵器」という話になっていくことを知っていたようだな。

いずれにせよ、世界は「中国派メチャゆるさんよなああああ」で結託することになる。

Yurusen

そうなると思い出されるのが、中国共産党後の次期中国を担うとされる「新中華連邦（New Federal State of China）」だ。

「新中華連邦（New Federal State of China）」とは、中国からアメリカに亡命した実業家・郭文貴（かくぶんき）や、元アメリカ大統領首席戦略官だったスティーブン・バノンが関わっているとされるほか、国際金融資本（ロスチャイルド家の番頭格モルガン家）がコミットしているとか。

いずれにせよ、早ければ今年中にもアメリカから中国への経済制裁が始まるかもしれない。そして、経済制裁の目玉は、中共幹部のドル建て個人資産の凍結だろう。

新中華連邦（New Federal State of China）やアメリカの対中制裁は、原田武夫氏が言っていたように動いていくかもしれない。

この動画の内容は以下のとおり。

  • 従来の中国政府への反政府運動とは全く次元が違う。
  • ヒマラヤ監督機関という組織が、これを推進していくことになっているが、この機関は「Rule of low財団（アメリカ）」がカネを出している。
  • この財団には、モルガン家直系がいることから、アメリカをも動かす国際金融資本のモルガン家がコミットしていることになる。
  • モルガン家はアメリカにおけるロスチャイルド家の番頭格であり、ロスチャイルドやイギリス王室など含め全体として中国・中華文明圏の形をどのように変えていくかということになってくる。
  • この団体の声明では、中国という国そのものではなく、その国を支配している「中国共産党」が悪いとしている。
  • この主張にトランプは飛びつくだろう。
  • 中国がコロナの真実を言っていないことを理由に、中国共産党を「国際テロ組織」に指定する可能性もある。
  • そうなれば、世界にある共産党幹部の口座が凍結されるので、凍結される前にみんな共産党をやめてしまうかも。
  • 今後、夏くらいまでに幹部が亡命するような動きが出てくるかどうか。
  • 香港含め連邦化することが支持を得ていく可能性も。

この動画は古いのでトランプとか香港とか出てくるが、そこはスルーで。今後のシナリオとしては、中国共産党のテロ組織指定からの中共幹部の口座凍結かな。

共産党幹部の皆様方は、キンペーさんに筒抜けの人民元建てで蓄財することは無いだろうから、相当なドル建て資産を保有していると思われる。この資産の凍結前に多くの幹部が逃げ出せば、いかに中国共産党と言えども瓦解しかねない。

ただ、中国も一方的にやられるワケでも無さそうだ。

まず、明らかに通常のコロナウイルスと異なり、重症化する変異ウイルス（SARS-Cov-3）は、中国を敵視してるインドやアメリカで発生している。

また、5月19日以降断続的に起こっているビットコインの暴落も、中国共産党の反抗ではないだろうか。

中国では、2013年、2017年にも「仮想通貨は通貨じゃねぇ。禁止だ」としていたが、今回も改めて「仮想通貨は通貨じゃねぇ」とした。これに、マイニング電力についての環境問題やら欧米ヘッジファンドの売りが重なって、大暴落した。

さらに、今回の中国は、マイニングも規制対象としてきた。

マイニングを規制する表向きの理由は、マイニング電力がバカにならない・・と言うものだが、お陰様でビットコインは断続的に暴落を繰り返している。

これは、中共幹部が資産持逃げ用途でビットコインを大量保有していることと無関係ではないだろう。中国発のビットコイン暴落劇は、中共幹部が資産のビットコイン転を防ぐだけでなく、キンペーから中共幹部への恫喝なのかもしれない。

いずれにせよ、新型コロナウイルスの起源を巡って世界は大きく動くかもしれない。

そして、アメリカの関与（資金提供）の事実が隠され、「中国が作った生物兵器」だけが喧伝されるのは、アメリカが開戦の為に中国をハメた可能性もある。

ベトナム戦争の発端となった「トンキン湾事件」は、アメリカの自作自演だった。イラク戦争の開戦理由となった「大量破壊兵器」は存在しなかった。朝鮮戦争は、アメリカが「アメリカの防衛ラインは、フィリピンから日本、そして アリューシャン列島までで、それ以外の地域は責任を持たない」と発言したことがきっかけだった。

戦争前の自作自演劇は、アメリカの得意とするところだ。今の動きは、中国共産党を倒して「新中華連邦（New Federal State of China）」を作るための自作自演的な準備段階なのか・・。

最後まで読んでくれてありがとう！


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