話題沸騰中のオミクロン株。ついにアメリカでも感染が確認されたとか。
【米国でオミクロン株を初確認】https://t.co/jxFkEUkK7p
米疾病対策センター(CDC)は、米国内で初となる新型コロナウイルス変異株「オミクロン株」の感染者がカリフォルニア州で確認されたと発表した。CDCによると、感染が確認されたのは11月22日に南アフリカから帰国した人物。
— Yahoo!ニュース (@YahooNewsTopics) December 1, 2021
まあ、いつ見つかってもおかしくはなかった状況だったが、この報道を受けてダダダウは下がりの展開に。以下は直近NYダウの時間足チャート。
12月1日一時は前日比500ドル高という強気相場から終値=最安値461ドル安という、ボラ1000ドル級のジェットコースター展開に。
ここ数日のオミクロン株報道による暴落を受けて、CDCが投資家さんに注意換気しているとか。
BREAKING: Due to the Omicron variant, CDC cautions investors against touching their face regardless of losses in the market pic.twitter.com/RdgRvZqTbo
— StockCats (@StockCats) December 1, 2021
手で顔を触んな・・だと!?
となると、暴落した時のリアクションはこれが正しいのか。
アイヤーおじさん・・パンデミックの未来を先取りしていたのか。
それはともかく、NYダウはオミクロン株とパウエル議長のテーパリング早期化発言により、11月8日につけた高値36565ドルから12月1日の34022ドルまで2500ドル以上も下がる展開となっている。
オミクロン株報道が出た11月26日以降の日足チャートは、ロウソクが移動平均全てを突き破りパーフェクトオーダー直前となっていることに加え、4日連続でボリバンを下に突き破っているという、近年まれに見る弱さのトレンドとなっている。
とは言え、11月8日の高値更新してから11月26日のオミクロンショック(1発目)までの間もジワジワと下げている。特に18日以降は大きめの調整からベアトレンドへの転換を疑うような展開となっており、オミクロン株のことを事前に知ってたヤツが売り抜けたんじゃないかとの疑惑を持ってしまう。
事前にオミクロン株情報が金融上層部に出回っていたかは不明だが、オミクロン株は南アフリカからWHOに報告されるよりも前に、既にヨーロッパにいたことが確認された。
オランダ保健当局は30日、19日と23日に国内で採取した二つの検体を分析した結果、新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」が確認されたと発表しました。南部アフリカへの渡航歴があったかは不明で、調査を急いでいます。https://t.co/C93Jbe7AzQ
— 時事ドットコム(時事通信ニュース) (@jijicom) November 30, 2021
オランダ保健当局が11月19日と23日に採取した検体からオミクロン株が確認されたとか。
オランダ保健当局は、南アフリカ発祥説を前提に「感染者の南アフリカ渡航歴調査を急ぐ」としているが・・実はオミクロン株は欧州起源で、たまたま南アフリカの研究者が見つけただけという可能性が出てきた。
そもそも、ウイルスは人から人へと感染する機会が多いほど変異しやすくなることから、ここ最近の新規感染者が特に多い欧州で変異する可能性の方が圧倒的に高い。
となると、本来なら「オランダ株」だったかもしれないし、現在のドイツやフランスの感染者急増の原因が実はオミクロン株という可能性も考えられる。
また、世界各地で一斉にオミクロン株が確認されたのは、EU諸国総出でばら撒いたから・・なのかもしれず、南アフリカに対して被害者ぶっていた欧米が実は「加害者」だった可能性も。
まあ、南アフリカへの押し付けが成功した今となっては絶対に言い出さんだろうけど。
しかし、欧州起源だとすると、世界中のアフリカをターゲットにした空港検疫厳戒態勢は、南アフリカ以下のウイルス検出能力しか持たないEU諸国のせいで無意味になってしまうな。
南アフリカが、各国の渡航制限に「差別だ」とブチ切れるのもよく分かる。
【南ア大統領 入国規制は「差別」】https://t.co/lUrHqeGMFK
「オミクロン株」を巡り、各国政府がアフリカ南部諸国からの入国規制を強めていることについて、南アフリカのラマポーザ大統領は28日、国民向けの演説で「南アフリカや周辺国に対する不当な差別だ。深く失望している」と述べた。
— Yahoo!ニュース (@YahooNewsTopics) November 28, 2021
しかし・・気になるのは、どうして「南アフリカ起源」とされたのか。
これについては、気になる記事がブルームバーグから出ている。
South Africa asks J&J and Pfizer to halt deliveries of Covid-19 vaccines as vials pile up at warehouses because of a drop in demand https://t.co/CbluZs1JKA
— Bloomberg (@business) November 24, 2021
11月24日付けの記事によると、ワクチン接種率の低い南アフリカでは未使用ワクチンの在庫が積み上がっており、ファイザー社とジョンソン社に「ワクチン送らなくていいっす」と伝えたとか。
そして、この記事が出た直後・・この南アフリカ報告の変異株(B.1.1.529)はWHOにより「オミクロン株」と命名され、その毒性や免疫回避性もよく分からないうちにVOCに指定され、世界各国は南アフリカを対象とした渡航制限をかけることになった。
うーん・・タイミング的には、ワクチンを約束どおり買わなくなった南アフリカに対する製薬会社からの懲罰なんじゃないか・・との疑いは拭えない。
南アフリカを血祭りにあげた製薬各社は、オミクロンを更なるワクチン促進の機会と捉えたようで、ワクチン効果に関する発表が相次いでいる。
まずはモデルナ社。
モデルナ社のステファン・バンセルCEOは、オミクロン株に対するモデルナワクチンの効果が弱くなるとの見解を出した。
モデルナCEO、オミクロン株に既存ワクチンの効果弱いと警告-FThttps://t.co/rnob3Df1Jz
— ブルームバーグニュース (@BloombergJapan) November 30, 2021
オミクロン株は、ワクチンにより作られる抗体がターゲットとする「スパイクタンパク」が32箇所も変異しており、抗体がウイルスを認識しない可能性を念頭に置いたもので、妥当なものだろう。
また、オミクロン株対応ワクチンの大量生産には数ヵ月を要するとしており、この見解が報じられた日の株価は大きく下落した。
確認だが、下落時の正しいショックの受け方はこれだ。
一方で、モデルナと同じmRNAワクチンを製造するファイザー社(&ビオンテック社)の見解は全く異なり、現行ワクチンは、オミクロン株に対する重症化防止効果があるとのこと。
独ビオンテックのシャヒン最高経営責任者(CEO)は、同社が米ファイザーと共同開発した新型コロナワクチンについて、変異株「オミクロン株」に対しても重症化を防ぐ効果がある可能性が高いとの見方を示しました。米紙ウォール・ストリート・ジャーナルなどが報じました。https://t.co/TAlKxkgY38
— 時事ドットコム(時事通信ニュース) (@jijicom) December 1, 2021
ファイザーの相方のビオンテック社シャヒンCEOは、「重症化予防効果がある可能性が高い」としている。
モデルナワクチンもファイザーワクチンも、同じmRNAを使って出来る抗体は同じハズなのに、見解が180度異なるのは何故なんだぜ・・。
そして、はしごを外された展開にモデルナ社は焦ったようで、既存ワクチンの用量を倍にしたりオミクロン特化型ブースター開発などの対策を打ち出してきた。
モデルナが新型コロナ変異株オミクロンへの対応策を発表 https://t.co/zHCYlMO0EG
— DIME編集部 (@DIME_HACKS) December 1, 2021
CEOが「ワクチン効かないと思うっす」って言っちゃったから、既存ワクチンをそのまま使えなくなったモデルナ社員も大変そうや。
しかし、出てきた案はまさかの
モデルナワクチンは濃いから、子ども(5~11歳)向け接種では分量を減らす・・みたいな話が出たばかりだったが。
まあ、倍と言っても、ブースターは1/2用量としていたのを通常用量に戻すだけみたいだ。
とは言え、mRNAワクチンで作られる抗体がオミクロン株を認識しないなら、倍もクソも無いと思うが・・。
この両社のワクチン効果に対する見解の相違から見えてくるのは、ファイザーのシェアを奪いたいモデルナと、今のワクチンをさらにゴリ押ししたいファイザーの利権争いの構図だろうか。
モデルナ社は南アフリカに食い込んでおらず、新型ワクチンでファイザーのシェアを奪いたかったぽいな。
なお、ファイザー社・モデルナ社以外の関係者もワクチン効果に対する見解を述べており、WHOは既存ワクチンで重症化を防げるだろうとしている。
【ワクチン】 オミクロン株、ワクチンで重症化を防げる公算大きい-WHO(Bloomberg) – Yahoo!ニュース: (ブルームバーグ):… https://t.co/9jxbr3PV1w | #ワクチン
— 医療ニュース速報 (@Medical_News_J) December 2, 2021
このほか、原田武夫氏が生物兵器の分野を支配していると言うイギリス(オックスフォード大学)は「ワクチンが効かない証拠はない」としているなど、ファイザー側の意見を肯定派が多数となっている模様だ。
また、オミクロンをきっかけに、世界全体でワクチン接種そのものを盛り上げる動きも活発化している。
イギリスのボリス・ジョンソン首相は、オミクロン株はワクチン接種してても感染するとした上で、3回目ブースター接種を急ぐとか。
オミクロン株はワクチン接種をしていても感染する=英首相 https://t.co/NBrlSn7i3S
— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) November 28, 2021
ワクチン接種しててもオミクロン株に感染するのに、同じワクチンの3回目接種を急ぐ理由はよく分からんな。
ワクチン接種に理由や理屈など不要で、ワクチン接種しなきゃならんからワクチン接種する的な状態になってそうだ。
そして、日本も3回目接種の加速化を図るとか。
3回目接種、前倒しも必要=オミクロン株受け―中川日医会長
日本医師会の中川俊男会長は1日の定例記者会見で、新型コロナウイルスワクチンの3回目の追加接種について、変異株「オミクロン株」の感染が世界で拡大する懸念があることから、「接種体制が…https://t.co/RqrY8GYAEF— 時事メディカル (@jijimedical) December 1, 2021
モデルナCEOの見解を踏まえれば、効くかどうか分からないワクチン接種を急ぐよりは、副反応リスクを踏まえて様子見するのが正しいと思うが。
そして、オミクロン株は実は危険という説も広がりつつある。
南アフリカでは入院患者が増加しているとか。
New data shows the new #Omicron wave is much steeper than the Delta wave that hit South Africa – and hospitalisations are now rising in Gauteng province (by a lot—over 5x in just 2 weeks). Cases up ⬆️ across most of 🇿🇦—most will be #Omicron says experts.https://t.co/yXZn5q2f9t pic.twitter.com/HwCOLwzVOl
— Eric Feigl-Ding (@DrEricDing) December 2, 2021
確かに、南アフリカ医師会長さんも「今のところみんな軽いけど、今後は分からん」と含みは持たせていたが・・軽症というのは、医師会長さんが診察した若者のことで、持病持ちの人や高齢者はどうなるか分からんとのことだ。
A widely-shared quote from a South African doctor, saying Omicron causes only mild symptoms, is being taken out of context. She was referring to a small group of young, healthy people and warned of severe disease in other groups https://t.co/QNf2WGRwAJ pic.twitter.com/hJ3M3VglXW
— BNO Newsroom (@BNODesk) November 27, 2021
まあ、ごもっともな話ではある。
だが、ひとまず今のところオミクロン株重症者はいないようで、冷静な報道も出ている。
ブルームバーグの報道によると、EUで確認されたオミクロン感染者は44例全員が無症状or軽症とのこと。
・・・もはや、風邪ですらない。
なお、この記事のタイトルは「【新型コロナ】米が水際対策強化へ、オミクロン株が中南米に飛び火」となっているが、初出時は「【新型コロナ】EUのオミクロン感染、全て無症状または軽症」だった。タイトル変わってしまった。
また、3回接種済みのイスラエルの医師も感染したとか。
ファイザー製3回接種済み、イスラエル医師2人がオミクロン株に感染https://t.co/vZL1JKonmS#国際
— 読売新聞オンライン (@Yomiuri_Online) December 1, 2021
うーん、やっぱ今のワクチン効かんしいらんわ・・となり得るか?
こうした「ワクチン効く・効かない」とか「オミクロン軽症・いや危険」とような相反する声に後押しされたのか、岸田政権の強烈な鎖国政策は迷走中だ。
まずはこれ。
国土交通省が、日本に到着するすべての国際線の新規予約を12月末まで止めるよう、全ての航空会社に要請していたことがわかりました。日本人がこれから帰国しようとしても、できなくなる可能性があります。(志)#新型コロナウイルス #オミクロン株https://t.co/3ywqs2Fx1c
— 朝日新聞 映像報道部 (@asahi_photo) December 1, 2021
11月30日に出された「全世界から新規外国人の入国を原則禁止」については、既にビザを持ってる人や、在外邦人の入国・帰国は対象外であり、意味が無いことは先日のブログで紹介したとおりだ。
だが、今回の報道で明らかになった航空会社に対する新規予約停止要請は、在外邦人の帰国も難しくなる措置であり、鎖国に対する我が国の本気度はかなり高い・・と思ったらやっぱ見直しするようだ。
岸田首相、邦人の帰国需要への配慮を指示-国際線の新規予約停止 https://t.co/dWy2XTjiDN
— ブルームバーグニュース (@BloombergJapan) December 2, 2021
新規予約の一律停止要請は取りやめとか。
この手の規制に対しては常に及び腰で対応が遅かった日本とはとても思えずエライ危機感を持っているな・・と思ったが、やっぱりいつもの日本政府だった。
しかも、担当部署が独断でやったと責任擦り付け。公明党の国交省大臣さん、どっからか圧力受けた模様だ。
とは言え、あの日本政府にすらこのような対応をとらせるオミクロン株。過剰とも言える対応は日本だけでなく、欧米諸国も同様だ。
やはり、ワクチン接種者の感染事例が多く3回接種者ですら感染するなど、ワクチン免疫回避性が高いところが懸念ポイントだろうか。
なお、この場合の懸念とはもちろんADE(抗体依存性感染増強)だ。中和抗体がオミクロン株を認識しない場合でも、感染増強抗体は認識する可能性が高いと考えられるからな。(大阪大学の研究 後少しウイルスが変異するとADEの危機!?)
接種率が低い南アフリカでは、少なくとも未接種・ワクチン接種者とも軽症だったことが分かっているが、みんな若者だったとか。
今後、高齢者層の接種率が特に高い先進諸国でどうなっていくかが、注目すべきポイントだろう。
しかし、今回のオミクロン株については、その性質が分からないうちからVOCに位置付けたり、各国が渡航制限したり、ワクチン3回目接種を強く打ち出すなど異様に展開が早い。
これについては、Dr.苫米地氏が非常に分かりやすいツイートをしているので紹介したい。
既に世界は超国家が動かしている。これは事実。いくつものエビデンスも迷惑かけるので非公開の場でのみ話した
RT重症化を防ぐという唯一の大義名分ですら、子供には通用しないのに子供への摂取も開始…
論理破綻しまくりでも問題定義せず推し進めようとする国家…
世界中でまともな国はありますか?
— 苫米地英人 (@DrTomabechi) December 1, 2021
既に世界は超国家が動かしている・・としたうえで、
大臣クラス首長クラスから現場まで憲法違反、人権無視行為を強制、命令的に一切の異論を許さず、YouTube削除まで含むメディアコントロール、疑問を呈する者を馬鹿もしくは反社扱いして来た”打て””打て”行進は明らかにこの臨場感支配者達の後ろ盾を意識してだ。日本も他国も戦前を彷彿とさせる出来事が https://t.co/aPErwfjATm
— 苫米地英人 (@DrTomabechi) December 2, 2021
とか
超国家権力の存在は事実。言うたび陰謀論扱いされる。そういう人は、国家元首でも何でもない民間機関IOCバッハ氏が天皇陛下の横に座り、不遜不敬な態度や中座。海外製薬会社と各国政府の明らかな不平等契約。日銀がせっせと外資に円を刷ってることも、電気自動車のみが正義になったこともどう説明する https://t.co/XmPITJ2T8t
— 苫米地英人 (@DrTomabechi) December 2, 2021
のツイート。
超国家と言えば、一国の政府(政体勢力)すら軽々と動かす、巨大な多国籍・国際金融資本企業群であったり、支配者層たる王侯貴族層が思い浮かぶ。
ワクチンの有害性に関する言論封鎖や有害事象がことさら無視されて接種が継続されているのは、そのような「超国家」勢力の後押しがあるからなのだろう。
民主主義とは名ばかりで、民意など必要とされず自由・平等は支配者層が許す限りにおいてしか認められない・・そんな世界となりつつある。
そんな世界の一端が見える事態が、オーストラリアのビクトリア州で可決された「パンデミック法案」だ。
#Breaking: Victoria’s pandemic bill has passed through parliament following weeks of negotiation and protests.
The laws come into effect on Dec 15, replacing state of emergency powers, after the legislation was backed 20 votes to 18 in the upper house. #COVID19 #springst pic.twitter.com/2Ec3ZoffrS
— 10 News First Melbourne (@10NewsFirstMelb) December 2, 2021
何でも、マスクを着用しなかったり抗議デモに参加すると21909豪ドルの罰金が課されるとか。
さらに、客などに接種証明を確認しないと100000豪ドル、ロックダウンを無視して営業したら罰金454350豪ドルの罰金が課されるとか。
なお、1AUD=80円だ。デモに参加すると・・・え、175万円?
中国もびっくりのディストピアだ・・。
最後まで読んでくれてありがとう!