先日の記事で、カーニー英中銀総裁がドルの次の基軸通貨については、仮想通貨が望ましい旨の発言をした。
ドルの次の基軸通貨は仮想通貨だ！ってイギリス中銀総裁が言ってる件
これまで仮想通貨は、システム的に不正を起こすことが不可能であり非常に安定しているものの、乱高下が激しくとてもじゃないが、決済や貯蓄・備蓄には全くもって不向きであった。
ところが、この7月～8月ごろから風向きが変わってきた。
これまでは、株や債券下がる→ビットコイン等仮想通貨もっと下がる
だったのが、株や債券下がる→ビットコインほとんど値動きなし。隙を見て値を上げる
という動きに変化している。つまり、株式などと逆相関の関係になりつつある。
そもそもドルが基軸通貨になった経緯
ドルは、1944年（第二次世界大戦中）に、来るべき終戦後の世界秩序を決めた「ブレトンウッズ会議」において、基軸通貨をイギリスの「ポンド」から、アメリカの「ドル」とすることを決めた。
なお、この会議では別の案もあった。
それは、著名な経済学者ケインズなどが推した、「バンコール」と呼ばれる制度だ。
バンコール
概要
バンコールは、多国間決済制度を通し、会計帳簿上の単位として国際貿易において使用される。この制度を敷くにあたり、ICU（The International Clearing Union; 国際清算同盟）という機関が想定されていた。多くの国において、「銀行」に対して「中央銀行」が存在するのと同様に、ICUは、「各国の中央銀行」に対する「中央銀行」となるような、国家間の貿易・取引の決済を行う機関となる。 つまり、全ての国際貿易は、ICUを通してバンコール建てとなる。バンコールは固定為替相場となるが、その為替相場は調整可能とされる。
グローバル経済安定化の方法論
輸出は全て、国の会計帳簿でバンコールが加算され、輸入は全て、国の会計帳簿で減算される。ここで、一般的な銀行の“当座貸越”の概念を用いて、バンコールとICUの説明がなされる。ICUでの当座貸越の限度額は、過去5年間の貿易収支平均の2分の1とされる。この限度額を超えた場合、債務国は超えた赤字分に対して利子を支払わなければならない。ここで注意しなければならないのは、一般銀行の当座貸越とは違い、国際収支帳簿上の黒字国である債権国も、超過分に対して利子を支払わなければならないことである。赤字額、あるいは黒字額が大きくなるほど利子は高くなる。
赤字国（債務国）はバンコールに対する通貨を引き下げ、輸出を増やさなければならず、輸入品はより高額に設定され、輸入を減らすように促される。同様に、黒字国（債権国）はバンコールに対する通貨を引き上げ、赤字国の輸出品を買わなければならない。それでも黒字国が輸出の限度額を超えたまま決済を迎えた時には、その超過分をICUに没収される。ちなみに、このICUで没収された積立金は、国際警察(現在のICPOとは別のものと思われる)や災害救助活動など、加盟国に対して有効利用される。
このため、没収されないように黒字国は輸入を増やそうとするので、赤字国の改善が見出される。つまり、各国はバンコールの貿易収支差額が0になるよう調整することになる。このシステムによって、物理的な金と国の通貨は、国際貿易の中で使用されず、国家間での移動も失くすことができ、グローバル経済の影響を抑えるというのがバンコールとICUの考え方である。
バンコールの特徴
つまり、貿易黒字国は自国通貨を高くする＝輸入増・輸出減とし、貿易赤字国は自国通貨を安くする＝輸入減・輸出増となる仕組みだ。
分かりやすく言うと、貿易均衡が取れて、第二次世界大戦の原因ともなった、持てる国と持たざる国の格差が自動的に埋まる仕組みということだ。
すごくいい制度だが、ではなぜ、ドルが基軸通貨というシステムになったか？
当時アメリカが世界の金（ゴールド）の7割を持っていたからだ。バンコールは金との交換を認めていなかったため、アメリカの持っていた大量の金の価値が失われる。
それがイヤなので、当時唯一の超大国として、ドル押ししたのだ。
なお、イギリスはバンコール案を押していた。
アメリカ資産の流出
世界の7割の金（ゴールド）を持っていたアメリカだったが、1971年に金とドルの交換を停止（ニクソンショック）した。何故かというと、貿易赤字がかさんで、手持ちの金がみんな国外に流出したからだ。
たった25年しか持たねえのかよ！
ということで、いまでは金の裏付けもなく、いくら発行したかも公表されていないドルが基軸通貨ということになっている。
いくら何でも、この状態が長く続くわけがないよな？
ということでカーニー英中銀総裁は、ドルはもうだめなので、昔アメリカに潰された「バンコール」案をリベンジしようとしているということだな。
これから起こること
元外交官の原田武夫さんも、今後の世界についてはかなり危機感をあおる形で警告を発しているぞ。
内容については想像するしかないが、現在の経済状況を見て、株価上がってるし大丈夫やろ…と思っていると足元すくわれるかもしれないぞ！
アメリカ・日本・欧州
リーマンショック以降、アメリカと歩調を合わせ、ＱＥやマイナス金利とった緩和策を続けてきた日本やドイツ（欧州）は、近々起こる金融危機により、米国とともに、崩壊するのではないだろうか。
アメリカについても、ＱＥの巻き戻しと利上げをしてきたものの、ここにきて再度、QE・利下げに方針転換している。これは、マジで利上げしている場合じゃねぇ、ということなんじゃないかと、おじさんは睨んでいるぞ。
中国・ロシア・イランなど
これまでアメリカ（特にトランプ大統領）から、必要以上に敵視されてきたおかげ？で、一部で独自のマーケットを築きだしている。
例えば、中国とイランの間では、石油の売買に当たって中国人民元を使っている。
現状では、サウジアラビアなどアメリカ配下の産油国は、ドル以外の通貨で石油を売らない。各国はドルを持っていないと石油が手に入らないのだ。
しかし、非アメリカ陣営の各国は、アメリカに頼らない独自のマーケットを築くに至っている。
米ドル後の世界
ドルや債券は、すでにバブル限界であり、早晩崩壊する。日本や欧州もリーマンショックから立ち直っておらず、もう救済は不可能だ。一時的に経済崩壊するだろう。立ち直りには10年位かかるのか？
今後、バンコールのような基軸通貨体制が、先見の明あるイギリスや中国などが中心となって作られていき、経済崩壊から立ち直った日米欧あたりが合流する流れになるのだろうか。
金融崩壊への備えには金を買おう
金（ゴールド）は、いつの時代も価値あるものだ。
中国は、既にかなりの金（ゴールド）を買い占めているとのことで、金の価格は当面、高値安定だろう。
そんな金を現金を預ける代わりに、備蓄しておくことをオススメするぞ！
なお、金の先物やETFなどはオススメできない。なぜなら、金融崩壊した際には、株や債券、現金などは本当に紙切れになってしまう可能性が高いからだ。
だから、現物の金を買う、これが安全な備蓄だ。
過去の記事で、金のお得な買い方を解説しているので、ぜひ参考にして欲しいぞ！
【金を買う】Yahoo!ショッピングのプレ肉キャンペーンで金のインゴットを買おう！
最後まで読んでくれてありがとう！
