AKIRAの東京オリンピック中止予言

東京五輪中止を求める海外からの攻勢は、ますます激しくなってきた

AKIRAの東京オリンピック中止予言

ここ最近、海外勢を中心に東京五輪の中止を求める声が急激に大きくなってきた気がする。

「いよいよ、IOCが東京オリンピック中止を決定か　れうういさんの警告が迫る」で紹介したように、昨年の秋頃には欧米の王候貴族層によって東京五輪の中止は決まっていた。

そのためか、今年に入って海外勢を中心に東京五輪中止を求める声がチラホラ出てきていた。

例えば、オリンピック独占放映権という名の利権を持つアメリカNBC放送局は、「中止すべき」とのオピニオン記事を出したし、国際金融資本からは「東京五輪中止なら日本株買い」として五輪中止を求めるメッセージが出された。（欧米から中止を求められる東京五輪は聖火リレーだけで終わり？）（国際金融資本からも五輪中止の声　インド変異株の日本への影響は）

日本でも、海外勢の意向に敏感に反応した二階幹事長が、「スパッとやめなきゃいけない」発言をして物議をかもした。（二階幹事長動く　日本さん、ついに東京オリンピック開催を断念か）

さらに、IOC（国際オリンピック委員会）は「緊急事態宣言は東京五輪開催に影響しない」「五輪やって感染拡大したら日本の責任」としており、「日本のせいで東京五輪中止」とすることで、IOCなど支配者層側が負う損失を日本に補填させようとしている魂胆が透けて見える。（日本は東京五輪の中止を迫られている！？）

こうした状況だが、東京五輪が迫るにつれて海外勢の中止攻勢は激しさを増してきた。

何と、アメリカの大手新聞社が東京五輪に否定的な記事を立て続けに掲載したことを、共同通信が報じた。

記事の内容は、コロナ禍で東京五輪を安全に開催するためには「時間が足りない」と言う、至極真っ当なものだ。

ちなみに、この否定記事を掲載したサンフランシスコ・クロニクル紙は、カリフォルニア州サンフランシスコ等を中心に、約374,000部（2006年）を発行する新聞社だ。

昨年の大統領選で偏向報道を主導した民主党の牙城、カリフォルニア州のメディアであることからも、支配者層や国際金融資本の意向を受けた記事である可能性が高い。

さらに、米ワシントンポスト紙は、IOC批判の形で東京五輪の中止を訴えている。

ワシントンポスト紙は、IOCのバッハ会長を「ぼったくり男爵」として、開催費用を開催国に押し付け収益は自分たちのものにしながらも、東京五輪開催を強要していると批判している。本当のことなんだろうが・・。

この記事は本当にIOCを批判しているのではなく、「支配者層の皆様は、IOCに日本への中止圧力を強めるように求めてるよ」というメッセージかな。

また、これらの記事内容を日本で報じたのが、共同通信という点も気になる。

共同通信の前身の「同盟通信社」は国が作った情報通信を担う機関であり、電通の前身企業から通信部門を吸収したものだ。

戦後に同盟通信社は時事通信・共同通信に分かれたが、両社とも7％もの電通株式を保有している。共同通信・時事通信とも、東京五輪に食い込む「電通」との関係が深い通信社なのだ。

そんな共同通信が、わざわざこのような記事を取り上げた。なお、アメリカNBC放送局の五輪中止記事を報じたのは時事通信だった。

共同通信や時事通信が東京五輪の中止を報じるのは、正々堂々と東京五輪中止を言いたいけど言えないから海外メディアに乗っかろう・・というものではなく、欧米の王候貴族層の意向を日本政府に伝えているのではないか。

そもそも、日本国民の声も五輪中止に傾いているが、本来なら政府の意を受けた電通や各メディアが、東京五輪中止意見を貶めて言論封殺するハズだが・・全く封殺されていない。

なお、海外メディアからの非難はこんな所にも。

イギリスのBBCは、石川県能登町が、国からの新型コロナ交付金（新型コロナ感染症対策地方創生臨時交付金）のうち2,500万円で巨大なイカ像を作ったことを暗に批判する。

この交付金は、コロナで困窮した事業者救済が目的かもしれんが、結局のところ受注企業への利益誘導でしかない。イカは利益分配最優先の日本の政治を象徴しており、そこを批判しているところがポイントか。

だが、待って欲しい。日本では太古の昔から疫病祈願で全国に寺院や大仏を作るのが・・伝統だ。イカんかな。

このほか、ニューヨークタイムズもコロナ禍での東京五輪開催を非難し、返す刀で北京の冬季五輪も非難する。

ここまで海外勢（協力：日本メディア）が袋叩きにするのも珍しい。よほど日本から中止を言い出させたいんだろうが、何か焦っているようにも見受けられる。

「5月11日大地震説は2021年のことだった！？東京五輪は災害で中止に！？」で紹介したように、謎のツイッターアカウントのれうういさんが、

まとめていうと

東京オリンピックは
中止になります

現在のコロナもそうですが
東京オリンピックまでに
大きな地震が関東で発生し
東京でも被害がでます。

その後、暫くして富士山が噴火します。

※どちらにしろ東京で悪いことが起きます。

11日、46分はご注意してください。

と言っていたが・・・地震の線は無くなったのだろうか。

東京の地震で五輪中止に出来ないから、圧力を強めてきた・・そんな風にも受け取れる。

ただ、日本からも中止に向けた伏線と思しき発言が出てきた。五輪組織委員会の武藤事務総長が、テレ東WBSのインタビューで「中止でもIOCへの違約金は無い」と明言したのだ。

おじさんもリアルタイムで見ていたが、気になったのは「IOCへの違約金はない」の「IOCへの」の部分だ。つまり、IOC以外には色々支払うことになる・・そんな発言と受け取れる。

例えば、スポンサーから集めたカネは当然返金となろうが、既に各種支払いに使った後だろうから、返金分のカネは追加で必要になる。

さらに、アメリカNBC放送局がIOCに支払う放映権料は「大会が終わってから払い」なので、中止でもNBCからIOCへの支払いは無いものの、NBCも逸失利益や五輪の代替番組など多額の損金が生じる。また、収入の7割が放映権料のIOCもカナリの痛手だ。

もしも「日本の過失で五輪中止」となれば、利害関係者は日本に「逸失利益や損金補償」を求めるだろうな。

武藤事務総長の発言からは、こうした未来を覚悟したものと読み取れる・・のは深読みし過ぎだろうか。

最後まで読んでくれてありがとう！


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