アメリカ大統領選の投票が、いよいよ11月3日に迫ってきた。
※正確には、選挙人の選出
こうした中、ジョー・バイデンが2019年にパンデミックを予言したとして話題になっている。
バイデン氏に先見の明、ツイッターで話題-パンデミック1年前に警告https://t.co/Ap2c6AnOsu
— ブルームバーグニュース (@BloombergJapan) October 26, 2020
バイデンは「先見の明があった」と自画自賛だ。
ちなみに、バイデンのツイートがこれ。
We are not prepared for a pandemic. Trump has rolled back progress President Obama and I made to strengthen global health security. We need leadership that builds public trust, focuses on real threats, and mobilizes the world to stop outbreaks before they reach our shores. https://t.co/1qqpgayUEX
— Joe Biden (@JoeBiden) October 25, 2019
このツイートは、世界の国々のパンデミックへの備えが足りないとするワシントンポストの記事に反応したものだ。
このワシントンポストの記事は、アフリカで大流行した「エボラ出血熱」や新型インフルエンザ等を念頭において、各国のウイルス防疫状況を論じたものだった。
で、バイデンはこんな反応をした。
私たちはパンデミックの準備ができていません。トランプはオバマ大統領の進歩を後退させ、私は世界的な健康の安全を強化するために作りました。私たちは、国民の信頼を築き、真の脅威に焦点を合わせ、世界を動員して、発生が私たちの岸に到達する前に阻止するリーダーシップを必要としています。
まあ、見ようによっては一般論とも言える。
致死性の新型インフルエンザがパンデミックした場合に、アメリカに入る前に阻止するとしているからだ。
ただ、当時としては極めて一般的な記事であり、あえてバイデンが反応するようなものでは無い。
この記事がツイートされたのが2019年10月25日、バイデンが反応したのが翌26日だ。
この時期の特筆すべき出来事を紹介しよう。
- 中国とアメリカは、パンデミックに備えて情報共有する仕組みの構築を目指しており、アメリカから中国に研究者を派遣するなどプロジェクトが進んでいた。
- しかし、2019年10月頃、突如としてアメリカから派遣されていた研究者はクビになり、帰国させられた。
- なお、新型コロナについては、11月には武漢の保健省に「原因不明の肺炎発生」の報告が上がってた。
うーん、新型コロナの発生と隠蔽を疑わせるような出来事だ。トランプが中国の情報隠蔽を非難しているのも、こうした経緯があったからだ。
一方で、バイデンが2019年10月26日に「パンデミック」ツイートをしたのは、こうしたプロジェクトの存在だけではなく、新型コロナがパンデミックすることも知っていたからじゃないかと考えられているのだ。
さらに、オバマ政権時代に、武漢のP4ウイルス研究所において、米中でコロナウイルスに関する研究をしていた。
そして、アメリカ国立衛生研究所のデータベースに掲載されている2008年の医学論文に、新型コロナウイルスの名称が見受けられるのだ。
○SARS-CoV1 これは、いわゆるSARSの原因となるコロナウイルスのことだ。
○SARS-CoV2 これが、現在パンデミック中の新型コロナウイルスのこと。
○SARS-CoV3 これは、現時点では存在が確認されていないコロナウイルスと思われるもの。
上記リンクから論文を見ることは出来ると思うが、うーん、おじさん内容は全然分からんでござるよ。でも、「重症急性呼吸器症候群コロナウイルス(SARS-CoV1、SARS-CoV2、SARS-CoV3)」との記述は見られるな。
これって、 2019年に登場したウイルスの正式名称が、2008年の段階で既に論文に出てきていたということになろうか。
この件については、Thailand Medical News(タイランド・メディカル・ニュース)というサイトで取り上げられて話題になったものだ。
原文のタイトルは、
COVID-19 Questions: Why Was SARS-CoV-2 And Also SARS-CoV-3 Viruses Mentioned In Published Study In 2008 That Was Catalogued By U.S. NIH?
訳すと、2008年に米国立衛生研究所(NIH)に掲載された論文に、「SARS-CoV-2」「SARS-CoV-3」が記載されているのは何故か、と言ったところだろうか。
ちなみに、新型コロナウイルスの「SARS-Cov-2」という名称は、「国際ウイルス分類委員会 (ICTV)」が2020年2月11日に決定したものだ。
タイランド・メディカル・ニュースの記事によると、「SARS-CoV-2」「SARS-CoV-3」について言及している研究は、中国人研究者が行っていたものとのことだ。
さらに、タイランド・メディカル・ニュースが論文を書いた中国人研究者に取材しようとしたところ、その研究者は、アメリカに移住後に不可解な失踪を遂げており、連絡を取ることができなかったとのことだ。
また、論文を掲載したアメリカ国立衛生研究所に取材を試みたが、アメリカ国立衛生研究所はコメントを拒否したとのことだ。
こうした論文が、オバマ政権時の米中のコロナウイルス研究の片鱗なのだろうか。
いずれにせよ、当時副大統領だったバイデンが、このことを知らないハズがないし、息子のハンター・バイデンともども疑惑どおり中国と通じているなら、なおのこと、バイデンが新型コロナウイルス研究について知っていたのだろう。
ワシントンポストのパンデミックの文字に思わずツイートしてしまったのは、認知症の初期症状で判断力が欠如していたからかもしれん。
いずれにせよ、新型コロナウイルスについてはSARS、COVID-19に続く第三弾が用意されているようだ。
このくだり、以前に紹介した「ロックステップ計画」を思い出さないだろうか。
前回のブログで、ビル・ライアンというおっさんの動画を紹介した。おっさんは、2005年6月に開催された「とある会議」の話を聞いたもの、として話をしている。この動画は2010年にYouTubeにアップロードされた。htt[…]
ロックステップ計画とは、こんな計画だ。
- まず感染力が高く、致死率は低いウィルス(SARS/HIVのハイブリッド株)を作る。もともとのコロナウイルスは人間に感染しにくいため、ACE-2受容体を通じて感染出来るようにしたもの。
- これは、カナダ・ウィニペグにある国立微生物研究所(P4)に送られるが、そこで中国人に盗まれ、中国・武漢市の武漢ウイルス研究所(P4)に運び込まれる。
- そして、武漢ウイルス研究所からウイルス感染を広める。
- 世界的にウイルスを蔓延させるために、人から人への感染を可能な限り長く持続させ、各国がロックダウンできるよう感染が拡大させる。
- ある国で旅行者の出入りを止めても、国内でのウイルス感染拡大は持続させる。
- 国内で十分に感染が拡大したら、強制的に検査を進めロックダウンする。ロックダウンは徐々に拡大していく。
- 死因について、ウイルスと関係ない場合もウイルス起因のものとすることで、死者数を誇張する。こうして、恐怖により命令に従う心理状態とする。
- また、可能な限り長期に渡り一般市民を隔離する(ロックダウン)ことで、地域経済の破壊やサプライチェーンの崩壊により、大量の食糧不足を引き起こす。さらに、市民の不安をあおって人々の交流を止めることで、免疫システムを弱体化させる。
- そして、有効な治療法はワクチンしかない、と認識させる。
- 二週間間隔で検査してロックダウンを続け、やがて民衆の怒りによる抗議デモの発生を誘発する。
- 2020年6月に「感染はまだ収まっていないものの、ロックダウンを解除する」として、数週間解放し元の生活に戻す。
- その後、8~9月にかけて、他の病気に起因する場合でもウイルスが死因とするなど死者数を誇張する。これまでのロックダウンで人々の免疫も弱くなっているので、通常よりも高い死亡率となる。
- 10~11月に極端なレベルでウイルス検査を実施することで、より大きな「第二波」を演出する。この第二波は、政府を信頼せずロックダウンに抗議して、自由を求めた市民のせいにする。
- さらに強化されたロックダウンを実施し、違反者には罰金や懲役を科す。全ての旅行は不要不急とし、軍を動員して大衆の監視を強化する。
- 食料・ガスなどは不足するため、許可制で最低限の買い物しか出来ないようにする。
- そして、更にロックダウンを強化・長期化(6ヶ月以上)して、世界的に経済を崩壊させて食糧危機を発生させる
。 - さらに、もう普通の生活には戻れないとしてワクチンを強制接種して、ワクチン接種認定もする。
- この計画に皆が従うようであれば、新しい日常を許可していく。反対する少数派は、仕事や旅行を制限する。
- だが、計画に殆どの人々が反抗する場合には、死亡率30%のウイルス(SARS/HIV/MERSのハイブ
リッド株)により、大衆を脅して反対派にワクチンを打たせる。 - その後の新たな経済システムの根幹として、マイクロソフト特許番号06060
6の身体活動のデータを使った暗号通貨を使用する。 - 基本的に我々に従わないと、クレジットスコアを失い生活に必要なものも得られなくなる。新世界秩序にようこそ。
こうした計画が10年前には練られていたという。
そして、この計画にある「死亡率30%のウイルス(SARS/HIV/MERSのハイブ
なお、計画では「10~11月に極端なレベルでウイルス検査を実施することで、より大きな「第二波」を演出」とある。これは現在の欧米の状況(感染は急拡大しているが、死亡率は極端に低い。)に完全に一致する。
計画どおりだとすれば、欧米各都市は再度ロックダウンすることとなるが・・
イギリスはロックダウンするようだ。
【英 再び全土ロックダウンか】https://t.co/17ScXAeHTQ
英紙タイムズは、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、英首相が全国的なロックダウン(都市封鎖)の再開を検討していると報じた。11月2日に記者会見を行い、新たな規制を発表する見通し。
— Yahoo!ニュース (@YahooNewsTopics) October 31, 2020
ベルギーも。
【新型コロナ】ベルギーも全土でロックダウン導入へhttps://t.co/ocHnLuUj6r
ベルギー政府は30日、全土で厳しいロックダウン(都市封鎖)を導入すると発表。ただ、他国や今春の措置とは異なり、国内での日中の不要不急の外出は規制しないという。 pic.twitter.com/eoGjc84AXB
— ライブドアニュース (@livedoornews) October 31, 2020
フランスも。
仏、ロックダウン再導入へ 「少なくとも」12月1日までhttps://t.co/6hZ6PgwsHD
マクロン大統領は28日、テレビ演説で新たなロックダウン措置導入を発表。「ウイルスはフランス全土で、最も悲観的な人々でさえも予想しなかったスピードで拡大している」とし、違反者には罰金が科されることを示唆した。— AFPBB News (@afpbbcom) October 28, 2020
うーん、完全にロックステップ計画に沿ってコトが動いている。このまま行けば、違反者には罰金や懲役が科されることになりそう。
そして、ロックダウンに反対する人々が増えた場合には、致死率の高いウイルス(=SARS-CoV-3?)がばら撒かれるかも・・。
一番心配なのは、ロックダウンする気はさらさら無いどころか、絶賛Go To キャンペーン中の日本だ。支配者層の計画に逆らえば、致死率の高いウイルス(=SARS-CoV-3?)の標的になってしまうかも・・・。
しかし、元ウクライナ兼モルドバ大使の馬淵睦夫さんによれば、コロナ騒動とは、ディープステートによるトランプ再選阻止を目的としたものなので、大統領選終了後(トランプ勝利)には終息するとのことだ。
原田武夫の今日の一言は、元キャリア外交官で自身ののシンクタンクを立ち上げた原田武夫氏が、アントレプレナー(起業家)や経営者のために、ワンポイントアドバイスをする動画シリーズだ。今回、9月10日にアップされた動画のテーマは、「経営者だ[…]
本日は、書籍の紹介をしたい。紹介する書籍は、馬淵睦夫著「知ってはいけない現代史の正体」だ。本書は、元駐ウクライナ大使兼モルドバ大使の馬淵睦夫氏が、いわゆる「ディープステート(影の支配者)」について解説したものだ。ディ[…]
また、米中のコロナウイルス研究の責任者の一人だった、ファウチ博士。このファウチ博士は、トランプ政権下において「COVID-19タスクフォース」の責任者を務めている。
しかし、実体はかなり冷遇されているようで、まるでトランプ政権下で監視されているかのようだ。
大統領選の結果次第で、第三弾ウイルスが来るか決まるのか!?
最後まで読んでくれてありがとう!