香港大学のイェン・リーモン博士（アメリカ亡命中）が、イギリスのトーク番組で、「新型コロナウィルスが武漢ウイルス研究所で作られた科学的な証拠を発表する」と語ったのを以前に紹介した。
新型コロナについて、現在はアメリカに亡命中のイェン・リーモン（Limeng Yan）博士が、イギリスのトーク番組で「新型コロナウイルスが、武漢ウイルス研究所で作られたという科学的な証拠を発表する予定」と語ったとの報道が出た。何と、新[…]
リーモン博士によると、新型コロナウイルスは「中国起源」で「人工的に作られたウイルス」だと言うのだ。
トランプ大統領が常日頃から「武漢ウイルス」と公言し、中国がウイルスを拡散させたことを非難しているが、それを上回る「人工ウイルス」発言だ。
博士のこの発言については、9月11日に英デイリー・メールのウェブサイトに掲載されていたが、それ以降の続報がないので忘れかけていた。
続報、ついに出た。
イェン・リーモン博士がツイッターで、10月8日に論文を投稿した旨を明らかに。
My second scientific report is published in zenodo.
This is the only account in Twitter for Dr. Li-Meng YAN. pic.twitter.com/THgVjuQawx
— Dr. Li-Meng YAN (@DrLiMengYAN1) October 8, 2020
論文タイトル「SARS-CoV-2 Is an Unrestricted Bioweapon：A Truth Revealed through Uncovering a Large-Scale, Organized Scientific Fraud（新型コロナウイルスは、無制限の生物兵器：大規模な組織化された科学的不正を暴くことで明らかになった真実）」として、ZENODOというサイトに投稿された。
博士の論文→https://zenodo.org/record/4073131#.X4GW8mgzY2w
この論文を読破するのは難解だ。博士がツイッターで、「無制限生物兵器についての詳細は、テキスト4.3および4.4を参照」としているので、そこだけ拾い読みしてみた。
超はしょるが、内容はこんな感じ。
- ウイルスのタンパク質を分析により、SARS-CoV-2は実験室で作られたものと判明
- 複数の研究所等が捏造や隠蔽に関与しているほか、隠ぺい工作はCOVID-19発生前から計画されていた。
- 新型コロナウィルスの致死率は比較的低く、一般の人が生物兵器として受け入れることは容易ではないものの、このウイルスは「生物兵器」としての基準を満たしている。
- 新型コロナウィルスは、無症候性の感染率が高いため、その制御は極めて困難。また、ウイルスの感染性・罹患率・死亡率は、国際社会のパニック、社会秩序の混乱、世界経済の衰退をもたらし、その破壊力は前例がない。
- 生物兵器の基準を凌駕しており、新型コロナウィルスは「無制限生物兵器」と定義されるべき
- 科学的な証拠と記録から、現在のパンデミックは無制限生物兵器を用いた計画的な攻撃の結果であることが示されている。
- 感染者は感染媒介者として利用され、感染拡大を促進させている。初期の武漢市での隠れた拡散は、ヒトからヒトへの感染効率の重要な側面である生物兵器の機能性を最終的に検証することを可能にしていた。
うーん、科学的に「中国初の人工ウイルス」と証明されているかはよく分からない。医学の専門家による解説を待つ。
トランプ大統領も、武漢の研究所から漏れたという証拠があるとか言っていたが・・証拠は未だに示されていない。実際に、科学的な証拠が存在するのかは不明だ。
だが、この論文に掲げられる「証拠」が、科学的に真実ではなかったとしても、中国国内では「中国共産党が作った人工ウイルス」が漏洩したとが伝わる。
そんなことになれば、武漢市などロックダウンで多大な影響を被った人も多いことから、中国共産党の政権崩壊につながりかねない。
ディープ・ステートの作った中国共産党だが、ディープ・ステートの予定通りに崩壊する可能性が高い。いよいよ「New Federal State of China（新中華連邦）」の出番だろうか。
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実は、この論文が出た10月8日辺りから、ビットコイン等仮想通貨が急上昇を始めた。これは、ビットコイン（円建て）の1ヶ月チャート。
9月2日頃に急落してから、なかなか抜けなかった115万円のラインを軽々とブレイクして急上昇したのだ。
こうした仮想通貨の上昇要因について、原田武夫氏は「中国との関係」として語っている。
ビットコインはチャイナリスクの一つの指標でもあり、現在の価格変動は、中国に有事が近づいている懸念があるからとしている。
つまり、中国人の面々が、仮想通貨の中でも扱いやすいビットコインを使用して、中国国内や第三国にストックしてある富を持ち出すだめ、ということだ。
さらに、原田武夫氏は、金融・決済プラットフォームを扱うアリババなどが、メリカが狙う次なる金融制裁対象となる可能性など、米中経済戦争の激化などをチャイナリスクとして述べている。
ビットコインの価格上昇は、こうした経済的リスク以外に、「新型コロナウィルスが中国発の人工ウイルス」と認定されるリスクも織り込んだ値動きなのだろうか。
新型コロナウィルスに関係して、もう一つリスクがある。
それは、ロックフェラー・ロックステップ計画だ。以前に紹介した記事も合わせて見て欲しい。
前回のブログで、ビル・ライアンというおっさんの動画を紹介した。おっさんは、2005年6月に開催された「とある会議」の話を聞いたもの、として話をしている。この動画は2010年にYouTubeにアップロードされた。htt[…]
この計画の中では、新型コロナウィルスにより順調に経済崩壊が進まなかったり、人々が積極的にワクチンを接種しないようであれば、致死率30%のウイルス（SARS/HIV/MERSのハイブリッド株）を使用することがうたわれている。
そこで気になってくるのが、アメリカの著名な予言者、ジョセフ・ティテル氏の2020年10月～2021年1月分の予言だ。
この予言の中で、次のパンデミックのようなことが語られている。
１０月に起こることは、来年に反映される。つまり、今月起こることは、来年２０２１年に起こることを反映しているので、よく注目しておいて欲しい。今度の冬の時期に、別のインフルエンザが流行するだろう。１月、２月くらいか、その前のクリスマス休暇の時期に仕込まれる。これで人々をもう一度家の中に閉じ込めるつもりだ。
（ブルーオーブのブログより）
日本や中国では、新型コロナは終わったような雰囲気になっている。
そうした中で、この予言は・・・まさにロックステップ計画で語られている内容そのものでは！？
原田武夫氏は、東京オリンピックを念頭に、東京でウイルス変異（強毒化）の可能性を指摘していたが、もしかして再び中国でウイルスが発生する可能性があるのではないだろうか。
なにせ、中国という国は「食用のコウモリが生きたまま売られている」でも「ウイルス研究所が作った極秘のウイルス兵器」でも、どんなウソみたいな理由でも納得できてしまうからな。中国発とするのが、一番都合がいいと思う。
そして、次こそは確実に武漢P４ウイルス研究所からの漏洩の証拠も含めて、ウイルスをバラまく。しかも、致死率30％の強毒タイプを。
ジョセフ・ティテル氏の予言どおりとすれば、新型ウイルスが出回るのは年明けになりそうだ。次こそは、いよいよ本物のロックダウンを覚悟しないといけないのかも・・。
最後まで読んでくれてありがとう！
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