三峡ダム決壊による大洪水

三峡ダムの状況悪化 革命で中国共産党が倒れる日が来るか

三峡ダム決壊による大洪水

九州で豪雨によりかなり大きな被害が出ている。

しかし、雨は現在も降り続いており、復旧作業もままならない状況だ。

豪雨被害は、九州以外にも岐阜長野の辺りでも出るなど、降り続く雨により全国で被害が出ている。

原因は「線状降水帯」と呼ばれる雨雲の群れだ。

線状降水帯とは、梅雨前線上に続々と雨雲が発生して、あたかも線上に列を作っているように見えることから、そのように呼ばれている。

こうして形成された雨雲は、長さ数百キロ、幅は数十キロに渡る。この長大な雨雲が通過するまで延々豪雨にさらされるのだ。

ゲリラ豪雨は、局地的なのと雨雲自体はすぐに衰退するため、被害は比較的少ない。しかし、線状降水帯は長時間、広範囲に渡り豪雨が続くため、被害が大きくなりやすい。

この件では、氾濫した球磨川支流の川辺川ダム建設計画に反対する熊本県知事が、「ダムに頼らない治水を行う」としていたのに、12年も何もしなかったとして非難された。

そういえば、昨年台風で関東でも利根川や渡良瀬川が氾濫しそうなところ、八ッ場ダムが氾濫を救ったと言われていた。

しかし、専門家によると、八ッ場ダムは治水には殆ど効果はなく、スーパー堤防と渡瀬遊水池の貢献度が高かったようだ。

球磨川の氾濫をダムで防げたかどうか。

ところで、お隣の中国では、ダムがピンチを招いている。以前にも紹介した三峡ダムだ。

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大洪水

世界最大の三峡ダムの決壊が懸念されており、もし決壊すれば5億人もの犠牲が出るとも言われている。

冒頭に紹介した「線状降水帯」の被害を世界最大規模で受けているのが、中国の三峡ダムだ。このダムがある中国長江流域でも、九州地方と同様に豪雨が続いており、三峡ダムでは警戒水位超えが続く。

三峡ダムについては、絶対に「決壊しない」とも言う情報もある。

三峡ダムでは、乾季の水位を 175メートル程度としているが、雨季になると満水になるのを避けるため 145メートル まで下げる。今はこの基準を数メートル超えただけなので、問題は無いとするものだ。

しかし、どうやら三峡ダムでは緊急放水を行っているようだ。ダムに流入する水の量が多すぎるため、一部放水して下流に逃がしているということだ。

以下は、中国人ジャーナリストの鳴霞(めいか)さんの「月刊中国」だ。ここで、緊急放水していることを伝えている。

なお、鳴霞(めいか)さんは、元中国共産党員で日本に帰化しているジャーナリストだ。

決壊しない説が正しいとすると、何故緊急放水しているのか、という疑問が出てくる。水位については、25メートル以上は余裕があるハズなので、緊急対応をする事態ではないだろう。

つまり、

あわてるような時間じゃない

っていうことになる。

三峡ダムが決壊するか否か、本当のところは不明だ。

しかし、中国共産党政府は、2003年に「1万年に一度の洪水に耐える」と豪語して三峡ダムを建設した。

その後、2007年に「1000年に一度」、2008年に「100年に一度」とトーンダウン。何か自信を無くす情報が入ったのだろうか。

三峡ダムの建設時から、その地質の脆さが指摘されていたことは、このブログでも紹介したとおりだが。

ところで、ダムからの放水量は28500㎥/秒とのことだが、この放水量では足りないようで、ロイターの報道にあるように水位は少しずつ上昇しているようだ。

しかし、放水量を増やせば下流の街は水没し、放水量を減らせばダム決壊の危険性が高まる究極の選択。カレー味のう○こと、う○こ味のカレーどころの騒ぎではない。

しかも、長江流域にある、中国最大の淡水湖、鄱阳湖(はようこ)の堤防が決壊したようだ。

ここだけで6都市218万人が被災したほか、莫大な食糧を失ったとの報道も。いずれにしても、三峡ダムの放流による影響のようだ。

となると、やはり三峡ダムは、その性能として現状の貯水容量で限界のようだ。

しかし、28500㎥の放流量で下流域では被害が出つつある状況を踏まえると、これ以上の増はキビシイ。

一方で、三峡ダムでは上流部や長江にそそぐ河川が吸収した莫大な雨水量が流入する。この流入量は、まだまだ続く。そして、28500㎥の放水量では、水位が上がる一方という状況。

だが、仮に三峡ダムが決壊するとしたら、中国共産党は下流の街が沈んでもダムを守るだろう。

「三峡ダム決壊」が現実味を帯びてきた。

では、三峡ダム決壊で何がどうなるのだろうか。

まず、流域にあるのは重慶市、武漢市、成都市そして上海市などが甚大な被害を受ける。ダムからの濁流で、流域都市を跡形もなく飲み込み、ガレキの山を作りながら、上海まで押し寄せるとされる。

これらのガレキや、汚染物質・汚染土壌を含んだ大量の泥水が東シナ海にぶち込まれる。

そういえば、三峡ダムの下流域には原発もあった。福島第一原発では、現場作業員の奮闘で、最悪の事態は避けられたが、中国ではどうだろうか。多数の放射性物質もガレキと共に、海に流出するかも。

こうした都市部の崩壊に伴い、死者数は4億人とも5億人とも言われ、さらに、食料生産能力の喪失も懸念される。

もはや再生不可能だ。

ちなみに、長江流域には日本企業も1万社以上存在するので、日本への影響も甚大だ。

中国が取り得る最後の手段は、三峡ダムが決壊する前の一斉放流だ。

壊滅的なダメージは長江中流域までで食い止められる。コロナ発祥の地の武漢市は消滅するが、上海は守られるということ。

まあ、いずれにせよ経済的にもダメージは大きく、中国共産党体制崩壊に至る可能性も出てくる。ウイルスで国民からは不況を買っているようだし、ここにきて超絶大規模災害となれば、中国共産党も持たないかも。

中国の歴史を紐解けば、天変地異・大災害は王朝交代の合図だった。

中国共産党後に政権を取るのは誰か。

以前にも紹介したが、元キャリア外交官の原田武夫氏から「New Federal State of China」の話が出てきている。

「New Federal State of China」とは、中国からアメリカに亡命した実業家・郭文貴(かくぶんき)や、元アメリカ大統領首席戦略官だったスティーブン・バノンが関わっていると言われる団体だ。

この映像の内容は以下のとおり。

  • 従来の中国政府への反政府運動とは全く次元が違う。
  • ヒマラヤ監督機関が「New Federal State of China」を推進していくが、この機関は「Rule of low財団(アメリカ)」がカネを出している。
  • さらにその財団には、モルガン家の直系がいることから、アメリカをも動かす国際金融資本のモルガン家がコミットしていることになる。
  • モルガン家はアメリカにおけるロスチャイルド家の番頭格であり、ロスチャイルドやイギリス王室など含め全体として中国・中華文明圏の形をどのように変えていくかということになってくる。
  • この団体の声明では、中国という国そのものではなく、その国を支配している「中国共産党」が悪いとしている。
  • この主張にトランプは飛びつき、中国がコロナの真実を隠していることを理由に、中国共産党を「国際テロ組織」に指定するかも。
  • そうなれば、世界中の共産党幹部の口座が凍結されるので、その前にみんな共産党をやめるかも。
  • 夏くらいまでに幹部が亡命するような動きが出てくるかどうか。
  • 香港含め連邦化することが支持を得ていく可能性も。

さらに、原田武夫氏は自身の英文ブログで、中国が複数地域に分かれて連邦化する可能性についても述べている。

どうやら、世界の支配権を持つハイレベル層の中では、中国共産党を消すことや中国を分割して連邦化することが規定路線のようだ。

この災害は、中国共産党崩壊のために仕組まれたものなのだろうか…。


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