コロナが終わりそうな中で、WHOは強毒性変異株を警告する

WHOのテドロス事務局長が、死亡率の高い新たなコロナ変異株の発生を警告している。

世界的にコロナへの警戒心低下や、ワクチン接種が頭打ち・・と言うか、ワクチン忌避が進む中にあって、テドロス事務局長は強毒性変異株の出現を危惧しているようだ。

強毒性の変異株と言えば、過去に何度か紹介したあのロックステップ計画の中で・・

  • 殆どの人々が反抗する場合には、死亡率30%のウイルス（SARS/HIV/MERSのハイブリッド株）により、大衆を脅して、反対派にワクチンを打たせる。

・・とあるように、致死率30％という中世ヨーロッパを壊滅させたペスト並みのハイブリッドウイルスのくだりがあることを思い出す。

また、元キャリア外交官の原田武夫氏によると、一部地域においては強毒性の「SARS-Cov-3」が撒かれていたとか。（アメリカの「SARS-CoV-3」とロックステップ計画）

ただ、いつの間にかワクチントップランナーとなった日本ですらも、5類見直しの動きが本格化している。

医師会サンは、利権目当てに国民の健康を最優先して反対しているようだが、欧米国際金融資本傀儡の日本でこのような話が出てきたということは、基本的にはコロナは終わりと見て間違いは無さそうだ。

と言うことで、世界的にコロナ終了が既定路線化する中で、テドロス事務局長が懸念するような「強毒変異」は考えにくい。

しかしながら、今のところ「ロックステップ計画」の目的でもある・・

  • その後の新たな経済システムの根幹として、マイクロソフト特許番号060606の身体活動のデータを使った暗号通貨を使用する。
  • 基本的に我々に従わないと、クレジットスコアを失い生活に必要なものも得られなくなる。新世界秩序にようこそ。

・・という、デジタル管理社会の構築に至っていないどころか、オミクロン株という弱毒変異株が主流となり、イスラエルや欧州各国でワクチンパスポートの運用が停止される状況となっている。

こうした中で、テドロス事務局長の強毒性変異株への警鐘は何を意味しているのか。

まず考えられるのは、ゼロコロナへの反発が強まる中国への援護射撃の可能性だろうか。

「ゼロコロナ政策は中国共産党支配の崩壊へと繋がる」で紹介したように、ゼロコロナ政策は中国共産党支配の終焉・中国分割のため、民衆からのいわゆる「易姓革命」を誘発するためのものである可能性が高い。

その中国父さんの状況は、「中国で反共産党・反習近平デモにより、ゼロコロナ政策の目的は達成」で紹介したように、共産党や習近平退陣を求める異例の事態となっているものの、民衆パワーにビビった地方政府にゼロコロナ緩和の動きが出始めている。

ここでゼロコロナ緩和したら易姓革命に繋がらないやんけ・・と言うことで、キンペーさんが手下のテドロス事務局長を動かしたのかもしれない。

コロナ騒動が続く日本ですら、テドロス発言はあまり報じられていないことから、中国（共産党潰し）のためである可能性はある。

ただ、このテドロス発言やゼロコロナが無くても、中国での易姓革命を後押ししそうな話が出てきている。

それがこれ。

「新型コロナウイルスとは、武漢研究所で作られた人工ウイルス」との告発されたことが報じられたのだ。

ニューヨーク・ポストによると、告発したのはエコヘルス・アライアンスの副社長を務め、武漢ウイルス研究所で働いていたアンドリュー・ハフ博士だ。

ハフ博士は、アメリカのNIH（国立衛生研究所）からエコヘルス・アライアンスを通じて武漢ウイルス研究所に資金提供されていたこと、そのカネでコロナウイルスの機能獲得研究していたこと、管理体制の雑さからウイルス漏洩したこと暴露している。

要は、新型コロナウイルスとは、アメリカが資金提供した武漢ウイルス研究所で作られた人工ウイルスで、それをお漏らししてしまった・・というものだ。

この内容については、2021年1月にアップした「新型コロナは武漢ウイルス研究所発祥で、アメリカも関与していたとのレポートが出た」で紹介した内容とほぼ同じもので、2年の時を経てついに日の目を見たことになる。

いずれにせよ、武漢ウイルス研究所発の人工ウイルスとなれば、強圧的な行動制限を課せられた中国人民の怒りの矛先は共産党政権（＆アメリカ）に向かうことになる。

テドロス発言と合わせ、易姓革命を誘発するには充分な燃料となりそうだ。

ちなみに、ハフ博士は、アメリカ政府関係者が全力で隠蔽したことをして「史上最大の隠蔽工作」と強く非難している。

なお、本件を報じた「ニューヨーク・ポスト」は、2020米大統領選挙前にハンター・バイデンのラップトップ問題を報じており、この疑惑はイーロン・マスクにより再燃しつつある。（ウクライナ疑惑の新たな証拠！？真の疑惑はトランプかバイデンか）

NIH所長だったアンソニー・ファウチ氏は、議会公聴会で武漢ウイルス研究所への機能獲得研究のための資金提供を否定しており、そんなファウチ氏を庇うバイデン政権がぶっ飛びかねない報道とも言える。

と言うことで、中国の易姓革命（＆アメリカ内戦）が待たれるところだが、まあテドロス発言が無くても易姓革命起こるかもしれんので、この線は違うか・・。

テドロス発言の目的として次に考えられるのが、次なる人工ウイルス作戦の予告という可能性だ。

この点については、ボストン大学でオミクロン株と武漢株を組み合わせた変異株が作成されたことが報じられている。

イギリスのデイリー・メールによると、ボストン大学では、武漢株にオミクロン株のスパイク・タンパク質を融合させたハイブリッドウイルス（ボストン株？）を作成したとか。

このウイルスの毒性について、

オミクロン株　→　マウス死亡0％

だったところ、

ボストン株　→　マウス80％死亡

となっており、オミクロン並みの感染力を持つ武漢株という凶悪なボストン株を意図的に作ったとして、非難轟々となっている。

ただ、

武漢株　→　マウス死亡100％

という点と「曇りなき眼でコロナを見る　コロナ死者の平均年齢＝寿命　本当の海外死亡率は低い」で紹介したように、武漢株ですらほとんどヒトは死んでいないことを踏まえると、このボストン株が漏れだしても大して危険はなさそう。

ボストン大学のウイルス研究が非難轟々となったのも、「もう新型コロナは用済みや」とのメッセージと考えられ、やはり新型コロナは終わるのではないか。

となると、「ビル・ゲイツが警告する次のパンデミックはジカ熱か天然痘か」で紹介したように、次なるパンデミックの本命候補は、

  • 人類のほとんどが免疫を持たない天然痘パンデミック
  • ウクライナのバイオ研究所からのお漏らし（胃腸炎系？）

であり、新型コロナの変異株ではないということになる。

この線も違うか。

となると、テドロス発言の真意として考えられる可能性は、ワクチン後遺症・ワクチン死をコロナ後遺症・コロナ死にすり替えることによる、擬似的な感染拡大の演出だろうか。

日本で死亡者数が激増していることは、「日本の死亡者数が急増と日経が報じる先にあるもの」等で紹介したとおりだが、ここに来て大手メディアからも疑惑が報じられて始めている。

元厚労省のキャリア官僚の肩書きを持つ田口氏が、日本でワクチン接種が加速した時期と死亡者数が大幅に増えた時期が重なっているとして、「ワクチン接種直後の死亡者は東日本大震災並みやで」と警鐘を鳴らしている。

ただ、ワクチンの影響で強く懸念されるのは、長期的なヤツの方だ。

と言うのも、「日本で急増する死亡者数とEUのファイザー糾弾」でも紹介したように、新型コロナウイルスのスパイクタンパクそのものに毒性があることが明らかになっているが、ワクチン接種とは、そんなスパイクタンパクを体内で量産する行為だからだ。

このスパイクタンパクが血管内皮細胞を損傷させることで、血栓・心筋炎など血管障害だけでなく、脳や心臓、その他主要臓器に対する様々な症状をも引き起こすことになる。

さらに、「帯状疱疹患者の増加と免疫機能の低下」で紹介した、ワクチン接種に起因した免疫力の低下や、それに伴う各種疾患の増加・激症化が懸念される。

SNSではガンが急速に進行する「ターボ癌」なる言葉が生まれているように、免疫機能の低下によって、様々な死因による死者が激増する可能性が高い。

テドロス事務局長の言う強毒性の変異株とは、ワクチン接種によって血管や臓器にダメージを負い免疫低下したところに、ザコウイルス感染で激症化する可能性を念頭に置いたものなのではないか。

そして、その目的とは、壮大な薬害訴訟を避ける以外に、「次のパンデミックではWHOが各国政府に対策を強制する」で紹介した、WHO権限の強化が目的である可能性が高い。

以前に紹介したように、WHOでは2024年7月を期限として「WHOが強制的に各国に対策をやらせる」という方向で、拘束力をもつ国際法でもある国際保健規則の改正はじめとするパンデミック条約が検討されている。

これが現実になれば、WHOが各国政府に対してロックダウンやワクチン接種、ワクチンパスポート制度などを強制することで、一足飛びに管理社会を実現することが可能となる。

なお、11月に開催されたG20の合意文書の中に、パンデミック発生時には、各国においてワクチンパスポート制度を徹底すること等が盛り込まれたことが報じられている。

ワクチンは感染防止に何ら役に立たないことが分かっており、従ってワクチンパスポートも無意味なのだが・・。

また、コロナ当初の「陰謀論」が「真実」に格上げされる中で、G20合意文書の中には「誤情報の封じ込め」も盛り込まれており、言論統制を予感させるものとなっており、有無を言わさない強権姿勢が伺える。

今後は、ワクチン薬害を利用した擬似パンデミックを通じて各国政府から行政権をWHOに集約する仕組みづくりを進め、ネクストパンデミック（ペスト？）発生時に管理社会を一気に構築する・・そんな予定なんだろうか。

最後まで読んでくれてありがとう！


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