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ファイザー治験の内部告発を大手医学誌が掲載　メディアの姿勢が転換

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ファイザーワクチンの治験（第三相治験）を任されていたベンタヴィア社の元社員の内部告発が、イギリスの大手医学専門誌BMJ（British Medical Journal）に掲載されたことが話題になっている。

告発者さんによると、ベンタヴィア社ではきちんと盲検されていない、データ改竄、有害事象が発生した治験参加者へのフォローアップの遅れ、COVIDのような症状が出た治験者全員に検査をしていない（477人の検査漏れ）など、不適切な業務を行っていたとか。

告発者さんは、問題点をベンタヴィア社に訴えたがスルーされたため、写真などの映像証拠とともにFDA（アメリカ食品医薬品局）に訴え出たところ、すぐに解雇された。

訴えを受けたFDAはベンタヴィア社にまともな監査をしなかったばかりか、ワクチンを緊急承認する諮問委員会でもこの件に関する言及は無かったとのこと。

また、この告発者さん以外にも複数の元社員が「自分のキャリアでこんな治験は経験したことがない」 等をBMJに語っているとか。

さらに、ファイザー社はベンタヴィア社の問題を知りながら、他の4種のワクチン治験でベンタヴィア社を使い続けたとのこと。

この告発論文から分かることとして、

  1. ワクチンの治験データ（安全性・効果）の信頼性が低下
  2. FDAまで抱き込んだ結論ありきの治験の疑い

あたりだろうか。ここまで来ると、製薬企業もFDAも信頼できないことになる。

この件について、BMJの主任編集者のピーターさんが「こんなワクチンで感染すら防げないなら、今ある薬で代用するのがよい」と語る動画がアップされている。

なお、この告発論文を掲載したBMJは世界五大医学誌の一つで国際的にも権威が高く、日本でも医師なら読んでおくべき雑誌と言われているとか。

そんな世界的医学雑誌が、ワクチン治験の問題点を告発した論文を掲載した衝撃は大きい。

これまでに「新型コロナのタブーに触れる報道　フェーズが変わり始めたか」や「異様な超過死亡数がついに報じられ始めた」で紹介したように、Ct値の問題点や超過死亡や若年死亡者の増が報じられ始めるなど、コロナ危機やワクチンを巡るメディアの報道姿勢が変わり始めている。

そして、コロナワクチン最大手のファイザー社の大スキャンダルになりかねない情報が、世界的大手医学誌に掲載された。

これまで、コロナ危機やワクチンにマイナスとなるような情報について、メディアはダンマリしていたが・・風向きが大きく変わり始めたのは間違いない。

ただ、これまでコロナ危機を煽り、ワクチンを礼賛し倒してきたメディアの報道姿勢の変化はかなり急だ。

ここ最近では、BMJ以外にもワクチンパスポートや接種義務化を非難するトーンの報道が出てきている。

例えばこのニューズウィークの記事。

イギリスのジョンソン首相の「ワクチンは感染からも感染させることからも守ってくれない」との発言を取り上げ、ワクチン効果が明確ではなく接種の意義が薄いことや、ワクチンパスポートは社会的分断を生む制度であることを非難する論調となっている。

これまでにも「イギリスでひどい風邪がまん延中　原因は免疫力の低下か」「最速でワクチン接種が進んだイスラエルで過去最多の感染者数、死者も多数」等で紹介してきたように、ジョンソン首相の発言は実に妥当だ。

他にも、職員への接種を義務化したニューヨーク市についての報道。

職員へのワクチン接種義務化により、ニューヨーク市の社会インフラを担う部門で極端な人手不足となっているとのこと。

例えば、消防士は3割が未接種とか。

他の報道でも、警官の数が足りなくなり犯罪が増加するなど、社会インフラの機能低下により市民生活に多大な影響が出ている状況が伝えられている。

まあ、フロンティアスピリッツを受け継ぐアメリカ人は「自分の身は自分で守る」信念を持つ人が多い。恐らく、今以上に接種率は上がらないだろうから、ワクチンパスポートも接種義務化も意義は薄い。

以前に「イスラエルで大規模調査　デルタ株に対して自然感染による免疫はワクチン免疫の13倍強い」で紹介したように、自然感染による獲得免疫はワクチン免疫よりも優れているので、せめて抗体検査でも可とすべきだったろうに。

なお、アメリカでワクチンパスポートが導入され、事実上の接種義務化が進められているのは、ニューヨーク州、ルイジアナ州、ハワイ州の計3州とサンフランシスコ市にとどまる。

共和党系のレッドステート26州では「憲法違反だぞ！」と表明し、うち19州では違憲訴訟を提起するなど強気の姿勢だし、他のブルーステートでも導入に踏み切れておらず、接種義務化など論外と言ったところ。

今後は、ワクチン接種率の向上と感染拡大の相関がメディアに取り上げられるかもしれない。

世界188ヵ国のデータから、ワクチン接種率の向上と感染発生率の間には正の相関関係が確認されており、ワクチン接種者が感染拡大の原因じゃないかと疑われる状況となっている。

以前に「イスラエルで大規模調査　デルタ株に対して自然感染による免疫はワクチン免疫の13倍強い」でオックスフォード大学の研究を紹介したが、ワクチン接種者は鼻腔内に未接種者の251倍ものコロナウイルスを保有し、無症状スプレッダーとなっていることが指摘されていたが、これがワクチン接種後に感染が急拡大する理由なのか。

本来なら接種義務化やワクチンパスポート導入に当たり、科学的根拠に基づく合理性を示すべきだが、こうした状況や研究結果を踏まえれば、そんなものは無さそうだ。

ワクチン接種やそれに伴うパスポート・接種義務化は、製薬利権や政治利権に基づくものと言え、コロナ危機が支配者層の「ロックステップ計画」に沿って進行していたことの証左だろう。

ただ、ロックステップ計画に沿ったものであるなら、メディアの報道姿勢の急転換にも何ら目的があるハズだ。

その目的は何か。

まず、ワクチンパスポートに反対するデモは、フランスやイタリア、オーストラリアはじめ、名だたる大都市で連日のように起こっており一部は暴徒化しているとか。

まあ、効果が限定的な上に副作用ダンマリでのワクチン接種の事実上の義務化策は無理筋なので、デモが起こるのは理解できる。

ただ、問題なのはそのデモの参加者。

ワクチン未接種者だけでなく、接種済みの人々もデモに加わっているとの話は至るところで散見される。

このことから、欧米で頻発する反対デモは、ニューズウィークが危惧するようなコロナ従属派・反コロナ派の分断ではない。

欧米では民主主義の根本に「個人の自由」及び「自由に伴う責任」が根付いており、そして反対デモにワクチン接種者も未接種者も揃って参加している。

つまり、「コロナ脳vs反ワク」ではなく「社会制限への従属派vs反対派」の分断が起こっていることを示している。

さらに、反対派の一部はこれまで「反コロ・反ワク」と蔑まれてきたところだが、メディアが反コロナの妥当性を報じたことで一定の市民権を得ることになり、分断は拡大する。

その分断の帰結は、まさにこれなんじゃなかろうか。

2009年以来民主党の牙城だったヴァージニア州知事選で、共和党のヤンキン氏が勝利し、同州下院選でも共和党が過半を確保とか。

なお、ヴァージニア州では、昨年の大統領選でバイデン大統領が10ポイント差で勝利していた。

この他、ニュージャージー州知事選では民主党が勝利したものの、差は僅かに1.2ポイント差。大統領選で16ポイント差だったことを考えれば、驚異の追い上げだ。

バイデン大統領は、経済対策法案の遅れを理由にあげているが、知事選の争点は「ワクチン義務化」であり、義務化禁止を掲げた共和党ヤンキン氏が勝利した点はもっとクローズアップされるべきだろう。

強烈なコロナ制限を進める民主党vs反対する共和党というのが、現在のアメリカの流れ。

ワクチンパスポートはビビって導入できないブルーステートでも、科学的根拠に基づかない制限は課しているので、支持や信頼を失って共和党に流れていく。

その流れが出来始めた。

このまま行くと、2024年の大統領選では共和党が勝利し、トランプ本人かその意思を継ぐ者が大統領になる可能性が高くなってきた。

そして、トランプの進めた政治姿勢・・アメリカ単独覇権体制から多極化への転換、金融資本主義の崩壊・・が強烈に進められることになる。

金融資本主義の中核である米国債デフォルトやドルの基軸通貨性喪失など、現在の金融システム崩壊となる可能性が高い。

バイデン大統領も、基本はトランプ路線を継承しているが、金融システム崩壊まで持っていくのは無理っぽいからな・・メディアは世論を「民主党vs共和党」から「コロナ従属vs反対派」に誘導して共和党有利にするために、報道姿勢を転換しているのではなかろうか。

最後まで読んでくれてありがとう！


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