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コロナやワクチンへの相次ぐ批判報道はコロナ終了の準備か

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以前に「変わるメディアのコロナ報道と岸田政権の中国シフト」等で、大手メディアのニューズウィークがコロナ対策を批判するなど、コロナ危機を煽り倒してきたメディアの報道姿勢が変わりつつあることを紹介した。（新型コロナのタブーに触れる報道　フェーズが変わり始めたか）（異様な超過死亡数がついに報じられ始めた）（ファイザー治験の内部告発を大手医学誌が掲載　メディアの姿勢が転換）

その続きみたいな感じになるが、大手メディアのニューヨークタイムズのシニアライター（上級執筆者的な？）の、レオンハート氏のツイートを紹介したい。

翻訳すると・・

詳細なデータを公開しているシアトル市では、1日あたりのワクチン接種者の入院率は百万分の1強だが、アメリカのインフルエンザの入院率は2倍以上高い

と言った感じになり、「ワクチン接種した今となっては、インフルエンザの方が脅威やぞ」となる。

さらにこの続きで・・

「子どもにとってコロナはインフルエンザと同じかそれ以下」としており、子どもへのワクチン接種政策を批判する。

子どものコロナ死は無いことや、ワクチン接種による心筋炎リスクを踏まえれば当然の考え方だ。

それでも、大手メディアのニューヨークタイムズのシニアライターが堂々とこんなツイートをしたことは、コロナ危機が一つの転換点に差し掛かっていることを予感させる。

さらに、mRNAの基本技術を開発したマローン博士が面白い記事を紹介していた。

弱小ニュースサイト「ライフサイトニュース」の記事で、先のシニアライターさんと同様に「子どものコロナ死亡率はめちゃくちゃ少ないから、ワクチンいらんやろ」という内容だ。

気になるのは、この記事の中で触れられていた、スタンフォード大学のイオニアディス氏が調査したコロナ全体の死亡率だ。

イオニアディス氏が世界中の統計データを調べたところ、70歳未満のコロナ死亡率は0.00％～0.57％の範囲となり、中央値は0.05％とか。さらに、子ども・若年成人に対象を絞ると死亡率はゼロに近くなるとのこと。

何と、「実はコロナは大した感染症じゃなかたっす」的な調査結果となっている。

確かに「ワクチン打ってないと重症化する」としてワクチン接種が進められているが、実際問題として大多数は発症すらしない。

ファイザー治験でも、プラセボ薬を投与された人たちの大半は発症すらしていない。

このネットメディアの記事によると、中国の研究者が世界の陽性者3000万人の状況を調べたところ、4割が無症状だったとのこと。

さらに、発症しても大半は軽症であり、重症化するのは血管ボロボロのおデブちゃんや糖尿病などの持病を持った「ハイリスク層」だ。

政権べったりのニューヨークタイムズのシニアライターさんは、ワクチン接種した今となってはインフルエンザの方が入院多いとか言い出しているが、そもそも最初からインフルエンザの方が大変な感染症だった疑いが極めて強い。

また、以前にも紹介したように、これまで欧米では死亡時に陽性なら本来の死因とは無関係に「コロナ死」としてカウントするなど、過剰計上であったことが明らかになりつつある。

イタリアでは、イタリア高等衛生研究所がこれまで13万人としていた公式コロナ死者数を、97％減の3783人に見直したとか。

また、ポルトガルでは裁判所が17000名のコロナ死者に関する再調査を命じたところ、純粋にコロナ死と確認できたのは152名だったとか。

こうした状況を踏まえると、スタンフォード大学の調査結果（コロナ死亡率）こそがコロナの本当の病毒性を示していると言えるし、その死亡率もさらに低くなる可能性もある。

いずれにせよ、現在のメディア報道の流れを見ると、世界に冠たるスタンフォード大学の調査結果については、いずれ大手メディアから世に出てくる可能性が高い。

そして、大手メディアから「実はコロナ大したことないっす」報道がでてくれば、「コロナ危機終了」に繋がっていくだろう。

「もうすぐコロナは終了も強烈なコロナ規制で崩壊する自由」で紹介したように、あのビル・ゲイツ氏が来年にはコロナが落ち着くの言っているが、以外と早く落ち着くことになるかもしれない。

しかし、「実はコロナ大したことないっす」となれば、これまでコロナ危機を煽りたてたWHOやCDC、製薬企業などの医療界や各国政府への信頼が極端に失われていく「ハードランディング」となるかもしれない。

ちなみに「コロナ危機終了」に至るパターンとしては、「オミクロン株のような弱毒性の変異株に置き換わったので、大したことなった」というものも考えられる。

このパターンだと、政府や医療界への信頼は保たれるし、病毒性の弱さをワクチン前提とすれば、更なるワクチン接種推進も可能な「ソフトランディング」となる。

政府や医療界としてはソフトランディングを望むだろうが、支配者層の皆様がどのパターンでの終了を考えているかは不透明だ。

だが、もしかしたら政府や医療界の信頼失墜となるハードランディングを予感させる報道がロイターから出てきている。

何と、ニュージーランドでワクチン接種と死亡との因果関係が認められたとか。

ファイザーワクチン1回目接種後に26歳の男性が心筋炎で死亡した事例について、ニュージーランド政府がワクチンとの因果関係を認定したとのこと。

なお、ニュージーランドではワクチンと死亡との因果関係が認められたのは既に2例目とか。・・・1例目はいつ認定したんやろか。

ただし、ニュージーランドは強力なワクチンパスポート制度を導入してたり、11歳以下の子供の接種も進めているなど、事実上の全国民義務化へと舵を切っているワクチン先進国であるが、だからと言って政府がワクチン副反応に手厚く対応しているワケではない。

日本や各国と同様に、接種後にもそれなりの人が亡くなっているが因果関係はほぼ認められていない。「リークされたファイザー契約書　ワクチン副反応は10年間は公表されない」で紹介したような大人の事情もあるだろうし。

今回の件については、この亡くなった26歳の男性の婚約者の声がSNS等で拡散され政府への反発が大きくなってしまったので、やむを得ず認めた・・と言うわけだ。ワクチン接種推進のためでもあるので、ファイザーさんも因果関係の認定を許可したものと思われる。

まあ、政府やファイザーさんが渋々認めたレア中のレアケースとは言え、こうした前列が大手メディアから報じられた意義は大きい。

さらに、ブルームバーグからはイスラエル当局の強権的な姿勢が報じられている。

社会的規制に反対するかなり大規模な市民デモが行われていたところ、警察は放水銃を使用して解散させようとしたが、抗議活動は止まらなかったとか。

なお、ヨーロッパを中心に拡大するデモは「もうすぐコロナは終了も強烈なコロナ規制で崩壊する自由」で紹介したように、反ワクではなく、強権的な社会規制への反発・・つまり自由・自主・自立といった民主主義の根本を守ることがテーマとなっているものだ。

このような大規模でもはヨーロッパ各国で頻繁しており、民主的な正統性を欠く社会規制の結果として社会は大きく分断され、各国政体の権力基盤は揺らぎつつある。

こんなところに、「コロナよりインフルエンザの方が大変」とか「ワクチン接種による死亡事例が認定」などが喧伝される。

しかも、それをロイターやブルームバーグなど、支配者層からの意向を受けた大手メディアが報じ出していることを踏まえると、やはり「コロナ危機終了」はハードランディングとなる可能性が高い。

また、支配者層がハードランディングを狙っているとすると、今後は免疫力低下やADEといったワクチン接種による将来的なリスクについて、大手メディアから大々的に喧伝される展開となるかもしれない。

「コロナ大したものではなかった」「ワクチンは有毒性高かった」などの単純化された図式が広まると、製薬企業はじめ医療への信頼失墜だけでなく、正確なデータに基づかない政策を強引に進めた政府への信頼も失墜し、各国政体勢力の大幅な弱体化を招く。

民主主義意識の薄い日本で大規模なデモは起こらないだろうが、世界の潮流に乗って政体勢力の弱体化は起こり得るし、そうなれば自民党や公明党などが完全に駆逐され、政体勢力の中の人たちは支配者層の意を受けた全く新しい勢力と入れ替わるかもしれない。

また、コロナを契機に管理社会構築を目論む支配者層のグレートリセットプラン「ロックステップ計画」には、

  • その後の新たな経済システムの根幹として、マイクロソフト特許番号060606の身体活動のデータを使った暗号通貨を使用する。
  • 基本的に我々に従わないと、クレジットスコアを失い生活に必要なものも得られなくなる。新世界秩序にようこそ。

・・という、世界統一通貨・超管理社会やUBIのニオイがプンプンするくだりがある。ここから考えられることとしては、社会主義的な社会体制の到来だろうか。

実のところ、テーパーリングや利上げの声が聞こえてからと言うもの、再び金融危機が近づいている気がしてならない。

実は、12月13日に日本で2006年以降となるレポ市場における金利急騰が発生した。

およそ2年前に「アメリカレポ市場へのＦＲＢ資金供給増額が意味すること」で、QEを停止していたアメリカで、金融機関同士が国債などを担保として短期資金を融通し合うレポ市場において金利が急騰し、FRBが資金を提供する（＝事実上のQE再開）ことで乗り切ったことを紹介した。

それが、2年の時を経て日本でも起こったほか、このところ落ち着いていたアメリカのレポ市場でも、久々にFRBが資金提供したとか。

この状況が意味するところは、金融機関に融通し合う資金が無い状況となっていることになり、その背景には金融機関相互の信用低下が背景にあるのではなかろうか。

いずれにせよ、コロナ危機によりインフレが誘発され、それに対応するためにテーパリング（QE縮小）となったものの、早くもその影響が出始めていると見ていいだろう。コロナ危機は、経済金融システムを崩壊する「グレートリセット」を誘発する役割があったようだ。

そして、来るべき社会体制が「社会主義的」となるのは、歴史が証明している。

第二次大戦前の世界恐慌の時を振り返ると、ドイツ（ヒトラー政権）では、社会主義的な体制にしてから経済が回復していち早く世界大恐慌から脱け出したし、共産主義国家だったソ連は世界大恐慌の影響は一切なかった。

今後想定される、現在の金融システムが崩壊した際に、社会主義体制になっていれば金融崩壊の影響は最小限となる・・と言うか、嫌でも社会主義にならざるを得ない。

なお、この過程において「ワクチンを推進するビル・ゲイツと人口削減とUNIVERS25」で紹介したような、ワクチンによる人口削減策や、原田武夫氏が予測する更なるパンデミック（胃腸炎系）が仕込まれていると考えると、事態は深刻だ。

医療や政府への信頼失墜した状況で真に危険な胃腸炎系パンデミックが起こり、さらに追い打ちをかけて金融崩壊となれば、中世ヨーロッパで人口の3割が犠牲になったというペスト禍の二の舞となりかねないが・・・。

最後まで読んでくれてありがとう！


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