中国でのウィルス感染

第三次世界大戦というシナリオが動き始めた？

中国でのウィルス感染

先日、あの原田武夫氏が簿外資産の投入が思ったタイミングでなされなくなった旨をツイートした。

なお、この前のツイートにおいて、簿外資産の投入がされなければ第三次世界対戦となるシナリオに移行することを明言していた。

と言うことで、今後は第三次世界大戦に向かうシナリオへと移行したワケだが、日本は世界大戦には巻き込まれないという。

第三次世界大戦というガクブル展開ではあるものの、嫌でも日本が巻き込まれる可能性が高くなる中国や台湾、北朝鮮などの東アジア圏が暴発することはなさそうな感じだ。

・・となると、今のウクライナ戦争の拡大か、中東のイザコザからの拡大が考えられる。

このうち、ウクライナ戦争については「終わりが見えたウクライナ戦争と没落する欧州覇権、そして簿外資産」で紹介したように、ウクライナ疲れ等によって終わらせようとする動きが見えてきている。

先日も、アメリカがウクライナに高性能ドローンの提供を取り止めたことが報じられている。

提供取り止めの理由は、ドローン墜落の際にロシア側に技術解析されたり、ロシアとの緊張がエスカレートすることを懸念しているからだとか。

ただ、「ウクライナ軍のハルキウ奪還で確実になるEUの崩壊」で紹介したように、アメリカはクリミア半島内陸部を攻撃可能なミサイルを提供していたり、米軍参戦の疑いすらある。

にも関わらず、今さらドローン提供を取り止めて「エスカレートはイヤっす」は無理があるため、やはり「そろそろ戦争止めよか」となっていることが伺える。

やはり、第三次世界大戦は中東となる可能性が高そうだ。

そう言えば、以前に「4回目ワクチン接種に見るイスラエルの役割とアルバートパイクの計画」で紹介した「アルバート・パイクの予言」では、第三次世界大戦は中東で開戦する感じだった。

関連記事
4回目ワクチン接種に見るイスラエルの役割とアルバートパイクの計画

以前に「コロナを終わらせるイギリスと日本　そしてバブル到来」などで紹介したように、イギリスを皮切りに世界ではチラホラとコロナ終了が始まっている。既に、デンマークやノルウェー、イタリア、スウェーデン、フランス他、EU諸国でも事実上のワ[…]

イスラエル

アルバート・パイクの予言とは、「メイソンの黒い教皇」の異名を持つパイク氏が策定した世界統一政府の樹立のための三度の世界戦争を含む計画のことで、第一次・第二次世界大戦は概ねこの計画に沿った感じとなっている。

教科書が絶対に教えない　闇の世界史（ウィリアム・G・カー 著）

そんなアルバート・パイクが絵を描いた第三次世界大戦の概要は・・

  • 第三次世界大戦は、イルミナティ・エージェントがシオニストとアラブ人指導者との間に対立を引き起こすことで誘発される。
  • さらに、この戦争は多くの国々が巻き込まれ、経済的にも疲労困憊となる。
  • その後、世界の完全支配を目的とした未曾有の社会変革が起こる。

・・となっている。

中東vsイスラエルの中東戦争に欧米諸国が参戦して第三次世界大戦となり、経済・金融システムが崩壊に至って社会変革する（＝世界統一政府・世界統一通貨）と言うものだろう。

さて、現実の中東情勢だが、イランがロシアに無人機を供与したことを認めたことで、アメリカさんの怒りを買っている。

アメリカさんは激オコ・絶許姿勢で、イランからロシアへの兵器搬入を阻止すると息巻いているようだ。

さらに、イランはロシアに兵器を提供する見返りに核兵器技術を求めたとの疑惑も報じられており、状況は悪化しているようだ。

普通に考えれば、NPT（核拡散防止条約）加盟国であるイランが、同じくNPT加盟国で「公式な核保有国」であるロシアに対して、NPT規約に違反する核開発支援を要請し、さらにロシアが応じるとは考えにくい。

実のところ、NPTとは五大国のみが核兵器を保有出来るとする既得権益を守るものなので、ロシアが易々と「核保有国」という既得権益を手放すとも思えない。

また、「イラン核合意は原油価格の高騰と中東戦争の引き金になる」で紹介したように、イランはロシア・中国の後ろ楯のもとにサウジとの和解も進めるなど、中東地域の覇権国になりつつある。

対するイスラエルは、中東におけるアメリカ覇権縮小の中で孤立化しており、戦略的に不利な立場になりつつある（だからロシア制裁にも不参加）。

そんなイランが、今さら核兵器を欲する必要性は薄い。

と考えると、これは濡れ衣の疑いが強いワケだが、第三次世界大戦のシナリオを踏まえると、むしろ出てきて当然とも言える。

こうした中で、イラン核合意復活の話はイラン側の法外な要求もあって立ち消えとなり、ロシア・中国陣営との結び付きが強くなっているし、サウジなど中東親米諸国は、「ウクライナ危機でロシアに寝返るサウジとUAE　黒幕はイスラエル」等で紹介したように、アメリカの中東覇権撤退により対米離脱＆イランやロシア・中国に接近している。

サウジアラビアは、イランに続いてBRICSへの加盟申請したほか・・

・・「ウクライナへのミサイル攻撃の裏で経済・金融戦争は次のステージへ」で紹介したように、ロシアと共に原油生産の大幅減産に踏み切っており、インフレ対策に苦慮するバイデン政権はサウジへの制裁も辞さぬ怒りようだ。

なお、アメリカはアメリカでシリアから撤退しないばかりか、シリアの石油や天然ガスを奪い、さらには軍事基地まで増設するとか。

イランだけでなく、中東アラブ人の恨みを買うには充分な蛮行だ。

一方のイスラエルは、右派のネタニヤフ氏が首相に返り咲くことになったとか。

このニュースのポイントは、単に右派政党が政権与党となっただけでなく、シオニズムに燃える極右政党「宗教シオニズム」が連立与党となったことだろう。

BBCの記事にも、

「宗教シオニズム」のベングヴィール氏とベザレル・スモトリッチ氏は、反アラブ的言動で知られ、「不忠」の政治家や民間人の国外追放などを主張してきた。ベングヴィール氏は、アメリカ政府がテロ組織として認定する極右・人種差別的組織の元指導者を信奉。自らも人種差別の扇動やテロ組織への支持で有罪となったことがある。10月にはシェイク・ジャラー地区で投石されると拳銃を取り出し、石を投げた者たちを撃つよう警官に要求したことで、あらためて注目されていた。

・・とあるように、日本の右翼さんもビックリの超強硬右派であり、アルバート・パイクの予言にある「シオニスト」の文字が頭をよぎる。

なお、「4回目ワクチン接種に見るイスラエルの役割とアルバートパイクの計画」の中で、アシュケナージ・ユダヤ（＝イスラエル）が第三次世界大戦のための「捨て駒」との可能性を紹介したが、既にイスラエルは自滅的な中東戦争に突き進む体制が整いつつある。

こうした状況を踏まえると、イスラエルvsパレスチナ自治区のハマス→ハマスのバックに付くイランがハマス支援→イスラエルvsイランという形で中東戦争になり、さらに欧米勢がクビを突っ込んで第三次世界大戦になりそうな感じだ。

このように、第三次世界大戦シナリオは周到に用意されていたものであり、実は世界の支配者層の皆様にとって第三次世界大戦はシナリオ通りで必須のものだったのかもしれない。

と言うのも、これまでに紹介してきた・・

  1. 日本に投資が集中して日本バブルとなり、その後デフォルトへ
  2. ドルの基軸通貨性の崩壊と金・資源に基づく世界統一デジタル通貨への移行
  3. 中国における共産党支配の崩壊と分裂

・・といった展開を実現するには、第三次世界大戦があった方が好都合だからだ。（FRBの金融引締めは怒涛の暴落と円高、そして日本バブルへ）（ロシアの金・資源本位通貨は新世界秩序に向けたグレートリセット）（アメリカの暴動と新中国連邦構想）

まず、①の日本に投資資金が集中するシナリオだが、これは簿外資産なる巨額のカネは日銀が受け皿になるため、巨額マネーの円転により超絶円高になる・・というものだった。

しかしながら、日本が金融緩和（＝円安誘導）を続ける状況の中で、超絶円高を伴う簿外資産の投入はあまりに不自然で、世間に簿外資産の存在が明らかになってしまう。

ここでポイントとなるのが「日本は巻き込まれない」という点と、Dr.苫米地が「戦争当事国の通貨は国際決済における信用が無くなる」としている点だ。

明治維新という名の洗脳（苫米地　英人 著）

戦争に参加するであろうアメリカやEU、イギリス等の通貨（ドル・ユーロ・ポンド）は国際決済における信用が無くなるとする。

さすがに基軸通貨ドルは大丈夫やろ・・とも思うが、以前にも紹介したようにサウジアラビアは人民元建てでの石油販売を検討中だ。

いざ開戦となれば、中東勢はドルでの石油販売をしなくなる可能性が高く、米ドルの信用を支えるペトロダラー体制は崩壊する。

ドルの信用が崩壊するとなれば、世界的（主に欧米諸国）な大混乱となるだろうが・・それは置くとして、間に合わせの国際決済通貨は円以外の選択肢がなく、世界中が円を買い求めることになるため、簿外資産の投入による超絶円高は不自然ではなくなる。

結果として、第一次世界大戦のように日本は漁夫の利を得ることとなり、投資資金が集中してバブル化するのもなんら不自然ではなくなる。

なお、第三次世界大戦の構図は・・

イスラエル・アメリカ・EU・イギリス

vs

イラン・ロシア・中国・サウジ等の中東勢・インド等々

・・となりそうだ。

ちなみに、現時点でBRICSへの参加申請している国はこんな感じ。

世界の天然ガスの60％、石油の45％を占めているとか。

この状況を踏まえると、第三次世界大戦とは、金融（ペーパー）資産に依存する欧米勢 vs エネルギー等の天然資源を独占する非米・反米連合の対決と言える。

なお、「ウクライナ戦争の真のターゲットはEU　ユーロは崩壊へ」で紹介したように、欧州では青天井のエネルギーコストに耐えかねて、エネルギー集積型の鉄鋼・精錬業者が続々と閉鎖・休止しており、経済危機の様相も呈し始めている。

こんな欧州が資源独占連合と戦争すれば、ひとたまりもなく崩壊するし、ペトロダラー崩壊となれば、ドル・米国債を中心とした金融システムも危ない。

まさに、アルバート・パイクの予言が暗示する、

経済的にも疲労困憊となる

であり、世界統一政府・世界統一通貨を指すであろう

世界の完全支配を目的とした未曾有の社会変革が起こる

へと繋げることも容易となる。

なお、こうした状況を見据えているのか・・クアッドの一角を占めるインドさんは、ロシアとの結び付きを深める方向に進んでいる。

アメリカは、12月5日からロシア産原油に価格上限を設定するとしているが、インドは「ウチはこれまでの価格で買うよー」と表明しただけでなく、ロシアと兵器類の共同生産始めとする軍事協力も詰めの協議に入っていることが明らかになった。

なお、日本もサハリン1・2利権をロシアから認めて貰っており、欧米のユニフォームを着用した隠れロシア・中国陣営となっている。

さらに中国の共産党支配の終焉と分裂についても、第三次世界大戦があった方が自然だろう。

中国では、習近平国家主席が独裁体制を固めつつあるなかで、ゼロコロナ政策が継続されている。

以前に「ゼロコロナ政策は中国共産党支配の崩壊へと繋がる」で、習近平政権が経済停滞など人民の不満の高まりを前にゼロコロナを続けるのは、中国分裂に繋がる大暴動を誘発する目的がある可能性を紹介した。

共産党の黒幕華僑勢が指示したものだろうが、生活・経済面での規制だけで、強固な共産党支配を打破するような暴動が起こるかは未知数だ。

だが、戦争に参戦するなどして中国経済が崩壊するレベルで疲弊すれば話は別だろう。

かつての第一次世界大戦では、戦争に敗れたドイツ帝国・オーストリアハンガリー帝国・オスマン帝国は崩壊して共和国となったが、戦勝国のロシア帝国も崩壊してソ連となった。

中国は第三次世界大戦の勝者側に立つだろうが、戦争+ゼロコロナで経済崩壊すれば・・いよいよ中国分裂が見えてくるかもしれない。

こうしてみると、①～③のいずれを実現するにしても、第三次世界大戦シナリオの方がスムーズに展開しそうだ。

なお、アルバート・パイクの「経済的にも疲労困憊」「世界の完全支配を目的とした未曾有の社会変革」の言葉から、第三次世界大戦の目的は現在の経済・金融システムの崩壊と思われる。

次に来るのは、金・資源本位通貨だろうか・・。

リーマンショック以降のQEやコロナ＆ウクライナ危機によって既に金融システムは脆弱になっており、さらに以前にも紹介したように、アメリカ軍はタマ切れ状態なので、ノストラダムス的な大戦争にはならないのかもしれない。

それでも戦争となれば、多くの人が悲惨な目に遭うことになるし、出来れば戦争は回避して欲しいと切に願う。

最後まで読んでくれてありがとう！

政治の最新記事8件